有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第34期(2023/11/16-2024/05/15)
(1)【投資方針】
[1] 世界の株式(新興国の株式を含みます。)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行なうことを基本とします。
[2] 株式への投資にあたっては、逆張り投資の観点から、ファンダメンタルズ分析およびバリュエーション分析を踏まえ、銘柄、セクターおよび地域の選定を行ない、ポートフォリオを構築します。
[3] 「Aコース」は原則として為替ヘッジを行ない、「Bコース」は原則として為替ヘッジを行ないません。
「Aコース」<為替ヘッジあり>実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ(先進国通貨等による代替ヘッジを含みます。)により為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。ただし、代替ヘッジによる為替変動リスクの低減の効果が小さいあるいは得られないと判断した通貨については、為替ヘッジを行なわない場合があります。
「Bコース」<為替ヘッジなし>実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。
[4] 株式の実質組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。
[5] マザーファンドの運用にあたっては、ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーに運用の指図に関する権限の一部を委託します。
■ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーについて■
◆ウエリントン・マネージメント・グループ・エルエルピーはその起源を1928年に遡る、米国で最も歴史のある大手独立系運用会社のひとつです。
◆ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーは、ウエリントン・マネージメント・グループ・エルエルピーが直接若しくは間接的に100%出資する現地法人です。
◆50ヶ国以上にわたる機関投資家顧客ならびにミューチャル・ファンド・スポンサー向けに、米国、米国外、ならびにグローバルの株式、債券、リアル・アセット、通貨、アクティブ資産配分のポートフォリオを運用しています。
◆独自の調査を投資アプローチの基盤とし、専任のアナリストが世界の大小さまざまな企業を調査するなどグローバルに幅広く投資対象をカバーする充実した調査体制を有しています。
なお、資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
[1] 世界の株式(新興国の株式を含みます。)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行なうことを基本とします。
[2] 株式への投資にあたっては、逆張り投資の観点から、ファンダメンタルズ分析およびバリュエーション分析を踏まえ、銘柄、セクターおよび地域の選定を行ない、ポートフォリオを構築します。
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[3] 「Aコース」は原則として為替ヘッジを行ない、「Bコース」は原則として為替ヘッジを行ないません。
「Aコース」<為替ヘッジあり>実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ(先進国通貨等による代替ヘッジを含みます。)により為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。ただし、代替ヘッジによる為替変動リスクの低減の効果が小さいあるいは得られないと判断した通貨については、為替ヘッジを行なわない場合があります。
「Bコース」<為替ヘッジなし>実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。
[4] 株式の実質組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。
[5] マザーファンドの運用にあたっては、ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーに運用の指図に関する権限の一部を委託します。
| ◆ | 委託する範囲 | : | 株式等の運用 |
| ◆ | 委託先名称 | : | Wellington Management Company LLP (ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピー) |
| ◆ | 委託先所在地 | : | 米国 マサチューセッツ州 ボストン市 |
■ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーについて■
◆ウエリントン・マネージメント・グループ・エルエルピーはその起源を1928年に遡る、米国で最も歴史のある大手独立系運用会社のひとつです。
◆ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーは、ウエリントン・マネージメント・グループ・エルエルピーが直接若しくは間接的に100%出資する現地法人です。
◆50ヶ国以上にわたる機関投資家顧客ならびにミューチャル・ファンド・スポンサー向けに、米国、米国外、ならびにグローバルの株式、債券、リアル・アセット、通貨、アクティブ資産配分のポートフォリオを運用しています。
◆独自の調査を投資アプローチの基盤とし、専任のアナリストが世界の大小さまざまな企業を調査するなどグローバルに幅広く投資対象をカバーする充実した調査体制を有しています。
なお、資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
