有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第32期(2022/10/12-2023/04/10)

(1)【投資方針】
① 基本方針
ファンドは、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行うことを基本とします。
② 投資態度
a マザーファンド受益証券を主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行うことを基本とします。
b マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として世界のメジャー・プレイヤー企業の株式に投資します。
c マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。
d 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。
e デリバティブ取引(金融商品取引法第2条第20項に定めるものをいいます。)および外国為替予約取引による運用は、投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的、あるいは信託財産に属する資産または負債に係る価格変動等により生じるリスク(為替相場の変動、市場金利の変動、経済事情の変化その他の要因による利益または損失の増加または減少の生じるおそれをいいます。)を減じる目的で行うものとします。
f 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
 
<マザーファンドの投資態度>a 主として世界各国の企業からメジャー・プレイヤー企業を選別し、個別銘柄のファンダメンタルズ分析により成長力のあるメジャー・プレイヤー企業の株式に投資することで信託財産の成長を目指します。
b 個別企業分析にあたっては、ピクテ・グループの企業調査情報の提供を受け、ボトムアップ・アプローチを重視した運用を行います。
c ポートフォリオの構築にあたっては、特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図ります。
d 株式の組入比率は、原則として高位を維持しますが、市況動向により弾力的に変更を行う場合があります。
e 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。
f デリバティブ取引(金融商品取引法第2条第20項に定めるものをいいます。)および外国為替予約取引による運用は、投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的、あるいは信託財産に属する資産または負債に係る価格変動等により生じるリスク(為替相場の変動、市場金利の変動、経済事情の変化その他の要因による利益または損失の増加または減少の生じるおそれをいいます。)を減じる目的で行うものとします。
g 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。