半期報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(平成26年7月25日-平成27年7月24日)

(3)【中間注記表】
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

項目	当中間計算期間 自 平成26年7月25日 至 平成27年1月24日
1.有価証券の評価基準及び評価方法	親投資信託受益証券 移動平均法に基づき、基準価額で評価しております。
2.収益及び費用の計上基準	有価証券売買等損益
	約定日基準で計上しております。

(中間貸借対照表に関する注記)

項目	前計算期間末 平成26年7月24日現在	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1.元本状況
期首元本額	465,026,729円	405,243,949円
期中追加設定元本額	7,799,806円	17,204,857円
期中一部解約元本額	67,582,586円	85,557,669円
2.受益権の総数	405,243,949口	336,891,137口
3.元本の欠損
	62,478,180円	24,041,259円

(中間損益及び剰余金計算書に関する注記)

前中間計算期間 自 平成25年7月25日 至 平成26年1月24日	当中間計算期間 自 平成26年7月25日 至 平成27年1月24日
親投資信託財産の運用の指図に係る権限の全部又は一部を委託するために要する費用として委託者報酬の中から支弁している額	親投資信託財産の運用の指図に係る権限の全部又は一部を委託するために要する費用として委託者報酬の中から支弁している額
116,045円	114,318円

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

項目	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1.金融商品の時価及び中間貸借対照表計上額との差額	金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、中間貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。 (2)金銭債権及び金銭債務 短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していることから帳簿価額を時価としております。

(デリバティブ取引等関係に関する注記)
ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引
前計算期間末(平成26年7月24日現在)
該当事項はありません。
当中間計算期間末(平成27年1月24日現在)
該当事項はありません。
(1口当たり情報)

前計算期間末 平成26年7月24日現在	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1口当たり純資産額	1口当たり純資産額
0.8458円	0.9286円
「1口=1円(10,000口=8,458円)」	「1口=1円(10,000口=9,286円)」

<参考>当ファンドは、「拡大アジア好配当株マザーファンド」、「アジア・オセアニア・リート・マザーファンド」及び「拡大アジア債券マザーファンド」受益証券を主要投資対象としており、中間貸借対照表の資産の部に計上された「親投資信託受益証券」はすべて同マザーファンドの受益証券であります。
※ 以下に記載した情報は監査の対象外であります。

拡大アジア好配当株マザーファンド

(1)中間貸借対照表

区分		前計算期間末 平成26年7月24日現在	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
		金額(円)	金額(円)
資産の部
流動資産
預金		6,015,518	6,554,521
コール・ローン		7,871,307	6,515,142
株式		310,492,670	257,981,015
派生商品評価勘定		-	10,611
未収入金		-	5,347,211
未収配当金		951,703	44,181
未収利息		-	9
流動資産合計		325,331,198	276,452,690
資産合計		325,331,198	276,452,690
負債の部
流動負債
派生商品評価勘定		-	400
未払金		-	3,814,379
流動負債合計		-	3,814,779
負債合計		-	3,814,779
純資産の部
元本等
元本		335,071,031	255,678,416
剰余金
中間剰余金又は中間欠損金(△)		△9,739,833	16,959,495
元本等合計		325,331,198	272,637,911
純資産合計		325,331,198	272,637,911
負債純資産合計		325,331,198	276,452,690

(2)中間注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

項目	当中間計算期間 自 平成26年7月25日 至 平成27年1月24日
1.有価証券の評価基準及び評価方法	株式 移動平均法に基づき、時価で評価しております。 時価評価にあたっては、原則として金融商品取引所における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等の提示する気配相場に基づいて評価しております。 また、適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、投資信託委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託会社と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法	個別法に基づき原則として時価で評価しております。
3.収益及び費用の計上基準	(1)受取配当金
	外国株式についての受取配当金は、原則として、株式の配当落ち日において、その金額が確定しているものについては当該金額、未だ確定していない場合には入金日基準で計上しております。
	(2)有価証券売買等損益及び為替予約取引による為替差損益
	約定日基準で計上しております。
4.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項	外貨建資産等の会計処理 「投資信託財産の計算に関する規則」第60条及び第61条に基づいております。

(中間貸借対照表に関する注記)

項目	前計算期間末 平成26年7月24日現在	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1.元本状況
期首元本額	405,504,121円	335,071,031円
期中追加設定元本額	3,575,852円	7,492,932円
期中一部解約元本額	74,008,942円	86,885,547円
元本の内訳
アジア・オセアニア3資産分散ファンド(毎月分配型)	147,271,248円	108,126,898円
アジア・オセアニア3資産分散ファンド(資産成長型)	187,799,783円	147,551,518円
合計	335,071,031円	255,678,416円
2.受益権の総数	335,071,031口	255,678,416口
3.元本の欠損
	9,739,833円	-

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

項目	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1.金融商品の時価及び中間貸借対照表計上額との差額	金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、中間貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。 (2)デリバティブ取引 デリバティブ取引等関係に関する注記に記載しております。 (3)金銭債権及び金銭債務 短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していることから帳簿価額を時価としております。

(デリバティブ取引等関係に関する注記)
ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引
前計算期間末(平成26年7月24日現在)
該当事項はありません。
(通貨関連)

区分	種類	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
		契約額等 (円)		時価(円)	評価損益(円)
			うち 1年超 (円)
市場取引 以外の取引
	為替予約取引
	買建
	アメリカ・ドル	1,238,871	-	1,244,815	5,944
	売建
	アメリカ・ドル	2,370,000	-	2,370,400	△400
	オーストラリア・ドル	1,238,871	-	1,234,204	4,667
合計		-	-	4,849,419	10,211

(注)時価の算定方法
A.中間計算期間末日に対顧客先物相場の仲値が発表されている外貨につきましては、以下のように評価しております。
①中間計算期間末日において為替予約の受渡日の対顧客先物相場の仲値が発表されている場合には、当該為替予約は当該仲値で評価しております。
②中間計算期間末日において当該日の対顧客先物相場が発表されていない場合には、以下の方法によっております。
・中間計算期間末日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの先物相場の仲値をもとに計算したレートを用いております。
・中間計算期間末日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物相場の仲値を用いております。
B.中間計算期間末日に対顧客先物相場の仲値が発表されていない外貨につきましては、中間計算期間末日の対顧客相場の仲値で評価しております。
(1口当たり情報)

前計算期間末 平成26年7月24日現在	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1口当たり純資産額	1口当たり純資産額
0.9709円	1.0663円
「1口=1円(10,000口=9,709円)」	「1口=1円(10,000口=10,663円)」

アジア・オセアニア・リート・マザーファンド

(1)中間貸借対照表

区分		前計算期間末 平成26年7月24日現在	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
		金額(円)	金額(円)
資産の部
流動資産
預金		1,440,521	283,521
コール・ローン		1,833,350	890,870
株式		-	1,332,199
投資証券		110,398,273	99,929,771
派生商品評価勘定		34	52
未収入金		-	1,297,618
未収配当金		825,283	467,217
未収利息		-	1
流動資産合計		114,497,461	104,201,249
資産合計		114,497,461	104,201,249
負債の部
流動負債
流動負債合計		-	-
負債合計		-	-
純資産の部
元本等
元本		122,724,504	95,515,114
剰余金
中間剰余金又は中間欠損金(△)		△8,227,043	8,686,135
元本等合計		114,497,461	104,201,249
純資産合計		114,497,461	104,201,249
負債純資産合計		114,497,461	104,201,249

(2)中間注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

項目	当中間計算期間 自 平成26年7月25日 至 平成27年1月24日
1.有価証券の評価基準及び評価方法	株式及び投資証券 移動平均法に基づき、時価で評価しております。 時価評価にあたっては、原則として金融商品取引所における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等の提示する気配相場に基づいて評価しております。 また、適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、投資信託委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託会社と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法	個別法に基づき原則として時価で評価しております。
3.収益及び費用の計上基準	(1)受取配当金
	外国株式及び外国投資証券についての受取配当金は、原則として、株式及び投資証券の配当落ち日において、その金額が確定しているものについては当該金額、未だ確定していない場合には入金日基準で計上しております。
	(2)有価証券売買等損益及び為替予約取引による為替差損益
	約定日基準で計上しております。
4.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項	外貨建資産等の会計処理 「投資信託財産の計算に関する規則」第60条及び第61条に基づいております。

(中間貸借対照表に関する注記)

項目	前計算期間末 平成26年7月24日現在	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1.元本状況
期首元本額	150,513,010円	122,724,504円
期中追加設定元本額	1,131,318円	2,299,615円
期中一部解約元本額	28,919,824円	29,509,005円
元本の内訳
アジア・オセアニア3資産分散ファンド(毎月分配型)	64,409,703円	48,853,673円
アジア・オセアニア3資産分散ファンド(資産成長型)	58,314,801円	46,661,441円
合計	122,724,504円	95,515,114円
2.受益権の総数	122,724,504口	95,515,114口
3.元本の欠損
	8,227,043円	-

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

項目	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1.金融商品の時価及び中間貸借対照表計上額との差額	金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、中間貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。 (2)デリバティブ取引 デリバティブ取引等関係に関する注記に記載しております。 (3)金銭債権及び金銭債務 短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していることから帳簿価額を時価としております。

(デリバティブ取引等関係に関する注記)
ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引
(通貨関連)

区分	種類	前計算期間末 平成26年7月24日現在
		契約額等 (円)		時価(円)	評価損益(円)
			うち 1年超 (円)
市場取引 以外の取引
	為替予約取引
	売建
	アメリカ・ドル	406,194	-	406,160	34
合計		-	-	406,160	34

区分	種類	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
		契約額等 (円)		時価(円)	評価損益(円)
			うち 1年超 (円)
市場取引 以外の取引
	為替予約取引
	売建
	アメリカ・ドル	948,212	-	948,160	52
合計		-	-	948,160	52

(注)時価の算定方法
A.中間計算期間末日に対顧客先物相場の仲値が発表されている外貨につきましては、以下のように評価しております。
①中間計算期間末日において為替予約の受渡日の対顧客先物相場の仲値が発表されている場合には、当該為替予約は当該仲値で評価しております。
②中間計算期間末日において当該日の対顧客先物相場が発表されていない場合には、以下の方法によっております。
・中間計算期間末日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの先物相場の仲値をもとに計算したレートを用いております。
・中間計算期間末日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物相場の仲値を用いております。
B.中間計算期間末日に対顧客先物相場の仲値が発表されていない外貨につきましては、中間計算期間末日の対顧客相場の仲値で評価しております。
(1口当たり情報)

前計算期間末 平成26年7月24日現在	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1口当たり純資産額	1口当たり純資産額
0.9330円	1.0909円
「1口=1円(10,000口=9,330円)」	「1口=1円(10,000口=10,909円)」

拡大アジア債券マザーファンド

(1)中間貸借対照表

区分		前計算期間末 平成26年7月24日現在	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
		金額(円)	金額(円)
資産の部
流動資産
預金		25,292,286	44,045,080
コール・ローン		13,455,911	12,474,360
国債証券		175,025,964	179,686,008
特殊債券		83,489,320	88,415,706
派生商品評価勘定		680	-
未収利息		2,328,185	2,634,397
前払費用		186,418	153,722
流動資産合計		299,778,764	327,409,273
資産合計		299,778,764	327,409,273
負債の部
流動負債
派生商品評価勘定		-	126,182
未払金		-	44,407,202
流動負債合計		-	44,533,384
負債合計		-	44,533,384
純資産の部
元本等
元本		248,005,811	214,869,092
剰余金
中間剰余金又は中間欠損金(△)		51,772,953	68,006,797
元本等合計		299,778,764	282,875,889
純資産合計		299,778,764	282,875,889
負債純資産合計		299,778,764	327,409,273

(2)中間注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

項目	当中間計算期間 自 平成26年7月25日 至 平成27年1月24日
1.有価証券の評価基準及び評価方法	国債証券及び特殊債券 個別法に基づき、時価で評価しております。時価評価にあたっては、原則として金融商品取引業者、銀行等の提示する価額(売気配相場を除く)又は価格情報会社の提供する価額のいずれかから入手した価額で評価しております。 また、適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、投資信託委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託会社と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法	個別法に基づき原則として時価で評価しております。
3.収益及び費用の計上基準	有価証券売買等損益及び為替予約取引による為替差損益
	約定日基準で計上しております。
4.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項	外貨建資産等の会計処理 「投資信託財産の計算に関する規則」第60条及び第61条に基づいております。

(中間貸借対照表に関する注記)

項目	前計算期間末 平成26年7月24日現在	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1.元本状況
期首元本額	305,939,799円	248,005,811円
期中追加設定元本額	1,862,172円	22,864,616円
期中一部解約元本額	59,796,160円	56,001,335円
元本の内訳
アジア・オセアニア3資産分散ファンド(毎月分配型)	153,788,244円	129,376,415円
アジア・オセアニア3資産分散ファンド(資産成長型)	94,217,567円	85,492,677円
合計	248,005,811円	214,869,092円
2.受益権の総数	248,005,811口	214,869,092口

(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項

項目	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1.金融商品の時価及び中間貸借対照表計上額との差額	金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、中間貸借対照表計上額と時価との差額はありません。
2.時価の算定方法	(1)有価証券 重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。 (2)デリバティブ取引 デリバティブ取引等関係に関する注記に記載しております。 (3)金銭債権及び金銭債務 短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していることから帳簿価額を時価としております。

(デリバティブ取引等関係に関する注記)
ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引
(通貨関連)

区分	種類	前計算期間末 平成26年7月24日現在
		契約額等 (円)		時価(円)	評価損益(円)
			うち 1年超 (円)
市場取引 以外の取引
	為替予約取引
	売建
	アメリカ・ドル	8,123,880	-	8,123,200	680
合計		-	-	8,123,200	680

区分	種類	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
		契約額等 (円)		時価(円)	評価損益(円)
			うち 1年超 (円)
市場取引 以外の取引
	為替予約取引
	買建
	ニュージーランド・ドル	6,402,177	-	6,275,995	△126,182
合計		-	-	6,275,995	△126,182

(注)時価の算定方法
A.中間計算期間末日に対顧客先物相場の仲値が発表されている外貨につきましては、以下のように評価しております。
①中間計算期間末日において為替予約の受渡日の対顧客先物相場の仲値が発表されている場合には、当該為替予約は当該仲値で評価しております。
②中間計算期間末日において当該日の対顧客先物相場が発表されていない場合には、以下の方法によっております。
・中間計算期間末日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されている場合には、発表されている先物相場のうち当該日に最も近い前後二つの先物相場の仲値をもとに計算したレートを用いております。
・中間計算期間末日に当該日を超える対顧客先物相場が発表されていない場合には、当該日に最も近い発表されている対顧客先物相場の仲値を用いております。
B.中間計算期間末日に対顧客先物相場の仲値が発表されていない外貨につきましては、中間計算期間末日の対顧客相場の仲値で評価しております。
(1口当たり情報)

前計算期間末 平成26年7月24日現在	当中間計算期間末 平成27年1月24日現在
1口当たり純資産額	1口当たり純資産額
1.2088円	1.3165円
「1口=1円(10,000口=12,088円)」	「1口=1円(10,000口=13,165円)」