有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第30期(令和4年1月18日-令和4年7月15日)
(1)【投資方針】
①基本方針
当ファンドは、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
②運用方法
a.投資対象
DWS 新資源テクノロジー・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
b.投資態度
1)主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
2)実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
3)信託財産が運用対象とする有価証券の価格変動リスクを回避するため、信託財産に属する資産の価格変動リスクもしくは為替変動リスクを回避するため、または信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、わが国の取引所における有価証券先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号イに掲げるものをいいます。以下同じ。)、有価証券指数等先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ロに掲げるものをいいます。以下同じ。)、有価証券オプション取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ハに掲げるものをいいます。以下同じ。)、通貨に係る先物取引、通貨に係るオプション取引、金利に係る先物取引及び金利に係るオプション取引、並びに外国の取引所における有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、通貨に係る先物取引、通貨に係るオプション取引、金利に係る先物取引及び金利に係るオプション取引と類似の取引(以下「有価証券先物取引等」といいます。)を行うことができます。
4)市況動向や資金動向によっては、上記のような運用ができない場合があります。
<マザーファンドの投資方針>①基本方針
マザーファンドは、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
②運用方法
a.投資対象
グローバルな需要のシフト(変化・増大)に対応するため、注目される3つのテーマ(生活基盤、食糧、クリーン・エネルギー)に関連する事業を有し、成長が見込まれる世界各国の企業の株式を主要投資対象とします。
b.投資態度
1)外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
2)信託財産が運用対象とする有価証券の価格変動リスクを回避するため、信託財産に属する資産の価格変動リスクもしくは為替変動リスクを回避するため、または信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、有価証券先物取引等を行うことができます。
3)市況動向や資金動向によっては、上記のような運用ができない場合があります。
①基本方針
当ファンドは、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
②運用方法
a.投資対象
DWS 新資源テクノロジー・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
b.投資態度
1)主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
2)実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
3)信託財産が運用対象とする有価証券の価格変動リスクを回避するため、信託財産に属する資産の価格変動リスクもしくは為替変動リスクを回避するため、または信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、わが国の取引所における有価証券先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号イに掲げるものをいいます。以下同じ。)、有価証券指数等先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ロに掲げるものをいいます。以下同じ。)、有価証券オプション取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ハに掲げるものをいいます。以下同じ。)、通貨に係る先物取引、通貨に係るオプション取引、金利に係る先物取引及び金利に係るオプション取引、並びに外国の取引所における有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、通貨に係る先物取引、通貨に係るオプション取引、金利に係る先物取引及び金利に係るオプション取引と類似の取引(以下「有価証券先物取引等」といいます。)を行うことができます。
4)市況動向や資金動向によっては、上記のような運用ができない場合があります。
<マザーファンドの投資方針>①基本方針
マザーファンドは、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
②運用方法
a.投資対象
グローバルな需要のシフト(変化・増大)に対応するため、注目される3つのテーマ(生活基盤、食糧、クリーン・エネルギー)に関連する事業を有し、成長が見込まれる世界各国の企業の株式を主要投資対象とします。
b.投資態度
1)外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
2)信託財産が運用対象とする有価証券の価格変動リスクを回避するため、信託財産に属する資産の価格変動リスクもしくは為替変動リスクを回避するため、または信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、有価証券先物取引等を行うことができます。
3)市況動向や資金動向によっては、上記のような運用ができない場合があります。