有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第7期(平成25年3月26日-平成26年3月25日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会が定める商品の分類方法において、以下の商品分類および属性区分に該当します。
商品分類表
ファンド・マネジャー(国内株式)
ファンド・マネジャー(国内債券)
ファンド・マネジャー(国内リート)
ファンド・マネジャー(海外株式)
ファンド・マネジャー(海外債券)
ファンド・マネジャー(海外リート)
属性区分表
ファンド・マネジャー(国内株式)
ファンド・マネジャー(国内債券)
ファンド・マネジャー(国内リート)
ファンド・マネジャー(海外株式)
ファンド・マネジャー(海外債券)
ファンド・マネジャー(海外リート)
※当ファンドが該当する商品分類・属性区分を網掛け表示しています。
※ファミリーファンド、ファンド・オブ・ファンズに該当する場合、投資信託証券を通じて投資収益の源泉となる資産に投資しますので商品分類表と属性区分表の投資対象資産は異なります。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
商品分類の定義
※上記定義は一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」を基に委託会社が作成したものです。
属性区分の定義
※上記定義は一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」を基に委託会社が作成したものです。
[ファンドの目的・特色]
■ファンドの目的
「ファンド・マネジャー(国内株式)」
わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、わが国の株式の指標である東証株価指数(TOPIX)と連動する投資成果をめざします。
「ファンド・マネジャー(国内債券)」
わが国の公社債を実質的な主要投資対象とし、わが国の公社債の指標であるNOMURA-BPI総合インデックスと連動する投資成果をめざします。
「ファンド・マネジャー(国内リート)」
わが国の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、わが国の不動産投資信託証券の指標である東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果をめざします。
「ファンド・マネジャー(海外株式)」
日本を除く世界主要国の株式を実質的な主要投資対象とし、日本を除く世界主要国の株式の指標であるMSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(円換算ベース)と連動する投資成果をめざします。
「ファンド・マネジャー(海外債券)」
日本を除く世界主要国の公社債を実質的な主要投資対象とし、日本を除く世界主要国の公社債の指標であるシティ世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)と連動する投資成果をめざします。
「ファンド・マネジャー(海外リート)」
日本を除く世界各国の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、日本を除く世界各国の不動産投資信託証券の指標であるS&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざします。
■ファンドの特色
ファンドは、以下の6ファンドで構成されており、国内の株式・債券・不動産投資信託証券(リート)、および海外の株式・債券・不動産投資信託証券(リート)といった幅広い投資機会を提供します。
「ファンド・マネジャー(国内株式)」
<ファンドの仕組み>運用は主にTOPIXマザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・株式への実質投資割合に制限を設けません。
・同一銘柄の株式への実質投資割合に制限を設けません。
・デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※1 東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。
TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利およびTOPIXの商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。
東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。
東京証券取引所は、TOPIXの商標の使用もしくはTOPIXの指数の引用に関して得られる結果について、何ら保証、言及をするものではありません。
東京証券取引所は、TOPIXの指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
本件インデックス・ファンドは、TOPIXの指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、本件インデックス・ファンドの基準価額とTOPIXの指数値が著しくカイ離することがあります。
本件インデックス・ファンドは、東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。
東京証券取引所は、本件インデックス・ファンドの購入者または公衆に対し、本件インデックス・ファンドの説明、投資のアドバイスをする義務を持ちません。
東京証券取引所は、委託会社または本件インデックス・ファンドの購入者のニーズを、TOPIXの指数値を算出する銘柄構成、計算に考慮するものではありません。
以上の項目に限らず、東京証券取引所は本件インデックス・ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
※2 ベンチマークとは、ファンドの運用を行うにあたって運用成果の目標基準とする指標です。
「ファンド・マネジャー(国内債券)」
<ファンドの仕組み>運用は主に日本債券インデックスマザーファンドへの投資を通じて、わが国の公社債へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 NOMURA-BPI総合インデックスとは、野村證券株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスで、国債の他、地方債、政府保証債、金融債、事業債および円建外債等で構成されており、ポートフォリオの投資収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。NOMURA-BPI総合インデックスは野村證券株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果に関し、野村證券株式会社は一切関係ありません。
「ファンド・マネジャー(国内リート)」
<ファンドの仕組み>運用は主にMUAM J-REITマザーファンドへの投資を通じて、わが国の不動産投資信託証券へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・株式への直接投資は行いません。
・同一銘柄の投資信託証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※4 東証REIT指数(配当込み)とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託全銘柄を対象として算出した東証REIT指数に、分配金支払いによる権利落ちの修正を加えた指数です。
東証REIT指数の商標に関する著作権、知的所有権、その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。東京証券取引所は東証REIT指数の内容の変更、公表の停止または商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。東京証券取引所は東証REIT指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対して、責任を負いません。
※5 不動産投資信託証券とは、不動産投資法人の投資証券または不動産投資信託の受益証券をいいます。多数の投資家から資金を集めて不動産を所有、管理、運営し、そこから生じる賃貸料収入や売却益を投資家に分配する商品で、一般的にREIT(リート:Real Estate Investment Trust)と呼ばれています。分配金の原資は主に多数の物件からの賃貸料収入などです。J-REITはその日本版という意味です。
「ファンド・マネジャー(海外株式)」
<ファンドの仕組み>運用は主に外国株式インデックスマザーファンドへの投資を通じて、日本を除く世界の主要国の株式へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・株式への実質投資割合に制限を設けません。
・同一銘柄の株式への実質投資割合に制限を設けません。
・外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。
・デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※6 MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。
MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(円換算ベース)は、MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(米ドルベース)をもとに、委託会社が計算したものです。
当ファンドは、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者が、保証、推奨、販売、または宣伝するものではありません。MSCI指数は、MSCI Inc.が独占的に所有しています。MSCI Inc.およびMSCI指数は、MSCI Inc.およびその関係会社のサービスマークであり、委託会社は特定の目的の為にその使用を許諾されています。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、当ファンドの受益者または不特定多数の公衆に対して、ファンド全般的またはこの特定のファンドへの投資に関する当否あるいは一般的な株式市場のパフォーマンスをトラックしているMSCI指数の能力に関して、明示的であると黙示的であるとを問わず、一切の表明または保証を行いません。MSCI Inc.とその関連会社は、特定のトレードマーク、サービスマーク、トレードネームのライセンスの所有者であり、MSCI指数は、当ファンドまたは当ファンドの委託会社あるいは受益者に関わらず、MSCI Inc.により決定、作成、および計算されています。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、MSCI指数の決定、作成、あるいは計算において、当ファンドの委託会社または受益者の要求を考慮にいれる義務は一切ありません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、当ファンドの募集等に関する事項の決定について、また、当ファンドを換金するための計算式の決定また計算について責任を負うものではなく、参加もしておりません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、当ファンドの受益者に対し、当ファンドの管理、マーケティングまたは募集に関連するいかなる義務または責任も負いません。
MSCI Inc.は、自らが信頼できると考える情報源からMSCI指数の計算に算入される情報またはその計算に使用するための情報を入手しますが、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、MSCI指数またはそれに含まれるいかなるデータの独創性、正確性および/または完全性について保証するものではありません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、明示的にも黙示的にも、被許諾者、その顧客または相手方、当ファンドの委託会社、当ファンドの受益者その他の個人・法人が、契約にもとづき許諾される権利またはその他使用のために許諾される権利に関連してMSCI指数またはそれに含まれるデータを使用することにより得られる結果について保証を行うものではありません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、MSCI指数およびそれに含まれるデータの、またはそれに関連する過誤、省略または中断に対してまたはそれらに関して責任を負うことはありません。MSCI指数およびそれに含まれるデータに関し、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、明示的、黙示的な保証を行うものでもなく、かつMSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、特定目的のための市場性または適切性について、何ら保証を行うものではないことを明記します。前記事項を制限することなく、たとえ直接的損害、間接的損害、特別損害、懲罰的損害、拡大的損害その他のあらゆる損害(逸失利益を含む。)につき、その可能性について知らせを受けていたとしても、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、いかなる場合においてもかかる損害について責任を負いません。
当ファンドの購入者、販売者、または受益者あるいはいかなる個人・法人は、MSCI Inc.の許諾が必要かどうかの決定をあらかじめMSCI Inc.に問い合わせることなく、当ファンドを保証、推奨、売買、または宣伝するためにいかなるMSCI Inc.のトレードネーム、トレードマーク、またはサービスマークを使用または言及することはできません。いかなる場合においても、いかなる個人または法人は、事前にMSCI Inc.の書面による許諾を得ることなくMSCI Inc.との関係を一切主張することはできません。
「ファンド・マネジャー(海外債券)」
<ファンドの仕組み>運用は主に外国債券インデックスマザーファンドへの投資を通じて、日本を除く世界主要国の公社債へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。
・デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※7 シティ世界国債インデックス(除く日本)とは、シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した、日本を除く世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均し指数化した債券インデックスです。
シティ世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)とは、シティ世界国債インデックス(除く日本)をもとに、委託会社が計算したものです。
「ファンド・マネジャー(海外リート)」
<ファンドの仕組み>運用は主にMUAM G-REITマザーファンドへの投資を通じて、日本を除く世界各国の不動産投資信託証券へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・株式への直接投資は行いません。
・同一銘柄の投資信託証券への実質投資割合に制限を設けません。
・外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※8 S&P先進国REITインデックスとは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが有するS&Pグローバル株価指数の採用銘柄の中から、不動産投資信託(REIT)及び同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。
S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)は、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み)をもとに、委託会社が計算したものです。
S&P先進国REITインデックス(「当インデックス」)はS&P Dow Jones Indices LLC(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが三菱UFJ投信株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱UFJ投信株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社(総称して「S&P Dow Jones Indices」)によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの所有者またはいかなる一般人に対して、株式全般または具体的に当ファンドへの投資の妥当性、あるいは全般的な市場のパフォーマンスを追随するS&P先進国REITインデックスの能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証もしません。S&P先進国REITインデックスに関して、S&P Dow Jones Indicesと三菱UFJ投信株式会社との間にある唯一の関係は、当インデックスとS&P Dow Jones Indicesまたはそのライセンサーの特定の商標、サービスマーク、および商標名のライセンス供与です。S&P先進国REITインデックスは三菱UFJ投信株式会社または当ファンドに関係なく、S&P Dow Jones Indicesによって決定、構成、計算されます。S&P Dow Jones Indicesは、S&P先進国REITインデックスの決定、構成または計算において三菱UFJ投信株式会社または当ファンドの所有者の要求を考慮する義務を負いません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの価格または数量、あるいは当ファンドの発行または販売のタイミングの決定、当ファンドが将来換金、譲渡、または償還される計算式の決定または計算に関して責任を負わず、またこれに関与したことはありません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの管理、マーケティング、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。S&P先進国REITインデックスに基づく投資商品が、インデックスのパフォーマンスを正確に追随する、あるいはプラスの投資収益を提供する保証はありません。 S&P Dow Jones Indices LLCは投資顧問会社ではありません。 インデックスに証券が含まれることは、S&P Dow Jones Indicesがかかる証券の売り、買い、またはホールドの推奨を意味するものではなく、投資アドバイスとして見なしてはなりません。
S&P DOW JONES INDICESは、当インデックスまたはその関連データ、あるいは口頭または書面の通信(電子通信も含む)を含むがこれに限定されないあらゆる通信について、その妥当性、正確性、適時性、または完全性を保証しません。S&P DOW JONES INDICESは、これに含まれる誤り、欠落または中断に対して、いかなる義務または責任も負わないものとします。S&P DOW JONES INDICESは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、当インデックスまたはそれに関連するデータの商品性、特定の目的または使用への適合性、それらを使用することによって三菱UFJ投信株式会社、当ファンドの所有者、またはその他の人物や組織が得られる結果について、一切の保証を明示的に否認します。上記を制限することなく、いかなる場合においても、S&P DOW JONES INDICESは、利益の逸失、営業損失、時間または信用の喪失を含むがこれらに限定されない、間接的、特別、懲罰的、または派生的損害に対して、たとえその可能性について知らされていたとしても、契約の記述、不法行為、または厳格責任の有無を問わず、一切の責任を負わないものとします。S&P DOW JONES INDICESのライセンサーを除き、S&P DOW JONES INDICESと三菱UFJ投信株式会社との間の契約または取り決めの第三者受益者は存在しません。
| ファンド名 | 信託金の 限度額 | ファンドの目的 |
| ファンド・マネジャー(国内株式) | 5,000億円 | 東証株価指数(TOPIX)と連動する投資成果をめざして運用を行います。 |
| ファンド・マネジャー(国内債券) | 5,000億円 | NOMURA-BPI総合インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行います。 |
| ファンド・マネジャー(国内リート) | 1,000億円 | 信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行います。 |
| ファンド・マネジャー(海外株式) | 5,000億円 | MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行います。 |
| ファンド・マネジャー(海外債券) | 5,000億円 | シティ世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行います。 |
| ファンド・マネジャー(海外リート) | 1,500億円 | 信託財産の成長をめざして運用を行います。 |
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会が定める商品の分類方法において、以下の商品分類および属性区分に該当します。
商品分類表
ファンド・マネジャー(国内株式)
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 株式 | ||||
| 国内 | MMF | |||
| 単位型 | 債券 | インデックス型 | ||
| 海外 | 不動産投信 | MRF | ||
| 追加型 | その他資産 | 特殊型 | ||
| 内外 | ( ) | ETF | ( ) | |
| 資産複合 |
ファンド・マネジャー(国内債券)
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 株式 | ||||
| 国内 | MMF | |||
| 単位型 | 債券 | インデックス型 | ||
| 海外 | 不動産投信 | MRF | ||
| 追加型 | その他資産 | 特殊型 | ||
| 内外 | ( ) | ETF | ( ) | |
| 資産複合 |
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 株式 | ||||
| 国内 | MMF | |||
| 単位型 | 債券 | インデックス型 | ||
| 海外 | 不動産投信 | MRF | ||
| 追加型 | その他資産 | 特殊型 | ||
| 内外 | ( ) | ETF | ( ) | |
| 資産複合 |
ファンド・マネジャー(海外株式)
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 株式 | ||||
| 国内 | MMF | |||
| 単位型 | 債券 | インデックス型 | ||
| 海外 | 不動産投信 | MRF | ||
| 追加型 | その他資産 | 特殊型 | ||
| 内外 | ( ) | ETF | ( ) | |
| 資産複合 |
ファンド・マネジャー(海外債券)
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 株式 | ||||
| 国内 | MMF | |||
| 単位型 | 債券 | インデックス型 | ||
| 海外 | 不動産投信 | MRF | ||
| 追加型 | その他資産 | 特殊型 | ||
| 内外 | ( ) | ETF | ( ) | |
| 資産複合 |
ファンド・マネジャー(海外リート)
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 株式 | ||||
| 国内 | MMF | |||
| 単位型 | 債券 | インデックス型 | ||
| 海外 | 不動産投信 | MRF | ||
| 追加型 | その他資産 | 特殊型 | ||
| 内外 | ( ) | ETF | ( ) | |
| 資産複合 |
ファンド・マネジャー(国内株式)
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替 ヘッジ | 対象 インデックス | 特殊型 |
| 株式 | 年1回 | グローバル | ファミリー | あり | 日経225 | ブル・ベア型 |
| 一般 | 年2回 | 日本 | ファンド | ( ) | ||
| 大型株 | 年4回 | 北米 | TOPIX | 条件付運用型 | ||
| 中小型株 | 年6回 | 欧州 | ファンド・ | なし | ||
| 債券 | (隔月) | アジア | オブ・ | その他 | ロング・ | |
| 一般 | 年12回 | オセアニア | ファンズ | ( ) | ショート型/ | |
| 公債 | (毎月) | 中南米 | 絶対収益 | |||
| 社債 | 日々 | アフリカ | 追求型 | |||
| その他債券 | その他 | 中近東 | ||||
| クレジット | ( ) | (中東) | その他 | |||
| 属性 | エマージング | ( ) | ||||
| ( ) | ||||||
| 不動産投信 | ||||||
| その他資産 (投資信託証券(株式 一般)) | ||||||
| 資産複合 | ||||||
| ( ) |
ファンド・マネジャー(国内債券)
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替 ヘッジ | 対象 インデックス | 特殊型 |
| 株式 | 年1回 | グローバル | ファミリー | あり | 日経225 | ブル・ベア型 |
| 一般 | 年2回 | 日本 | ファンド | ( ) | ||
| 大型株 | 年4回 | 北米 | TOPIX | 条件付運用型 | ||
| 中小型株 | 年6回 | 欧州 | ファンド・ | なし | ||
| 債券 | (隔月) | アジア | オブ・ | その他 | ロング・ | |
| 一般 | 年12回 | オセアニア | ファンズ | (NOMURA-BPI総合インデックス) | ショート型/ | |
| 公債 | (毎月) | 中南米 | 絶対収益 | |||
| 社債 | 日々 | アフリカ | 追求型 | |||
| その他債券 | その他 | 中近東 | ||||
| クレジット | ( ) | (中東) | その他 | |||
| 属性 | エマージング | ( ) | ||||
| ( ) | ||||||
| 不動産投信 | ||||||
| その他資産 (投資信託証券(債券 一般)) | ||||||
| 資産複合 | ||||||
| ( ) |
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替 ヘッジ | 対象 インデックス | 特殊型 |
| 株式 | 年1回 | グローバル | ファミリー | あり | 日経225 | ブル・ベア型 |
| 一般 | 年2回 | 日本 | ファンド | ( ) | ||
| 大型株 | 年4回 | 北米 | TOPIX | 条件付運用型 | ||
| 中小型株 | 年6回 | 欧州 | ファンド・ | なし | ||
| 債券 | (隔月) | アジア | オブ・ | その他 | ロング・ | |
| 一般 | 年12回 | オセアニア | ファンズ | ( ) | ショート型/ | |
| 公債 | (毎月) | 中南米 | 絶対収益 | |||
| 社債 | 日々 | アフリカ | 追求型 | |||
| その他債券 | その他 | 中近東 | ||||
| クレジット | ( ) | (中東) | その他 | |||
| 属性 | エマージング | ( ) | ||||
| ( ) | ||||||
| 不動産投信 | ||||||
| その他資産 (投資信託証券(不動産投信)) | ||||||
| 資産複合 | ||||||
| ( ) |
ファンド・マネジャー(海外株式)
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替 ヘッジ | 対象 インデックス | 特殊型 |
| 株式 | 年1回 | グローバル | ファミリー | あり | 日経225 | ブル・ベア型 |
| 一般 | 年2回 | (日本を除く) | ファンド | ( ) | ||
| 大型株 | 年4回 | 日本 | TOPIX | 条件付運用型 | ||
| 中小型株 | 年6回 | 北米 | ファンド・ | なし | ||
| 債券 | (隔月) | 欧州 | オブ・ | その他 | ロング・ | |
| 一般 | 年12回 | アジア | ファンズ | (MSCIコクサイ インデックス(円換算ベース)) | ショート型/ | |
| 公債 | (毎月) | オセアニア | 絶対収益 | |||
| 社債 | 日々 | 中南米 | 追求型 | |||
| その他債券 | その他 | アフリカ | ||||
| クレジット | ( ) | 中近東 | その他 | |||
| 属性 | (中東) | ( ) | ||||
| ( ) | エマージング | |||||
| 不動産投信 | ||||||
| その他資産 (投資信託証券(株式 一般)) | ||||||
| 資産複合 | ||||||
| ( ) |
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替 ヘッジ | 対象 インデックス | 特殊型 |
| 株式 | 年1回 | グローバル | ファミリー | あり | 日経225 | ブル・ベア型 |
| 一般 | 年2回 | (日本を除く) | ファンド | ( ) | ||
| 大型株 | 年4回 | 日本 | TOPIX | 条件付運用型 | ||
| 中小型株 | 年6回 | 北米 | ファンド・ | なし | ||
| 債券 | (隔月) | 欧州 | オブ・ | その他 | ロング・ | |
| 一般 | 年12回 | アジア | ファンズ | (シティ世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)) | ショート型/ | |
| 公債 | (毎月) | オセアニア | 絶対収益 | |||
| 社債 | 日々 | 中南米 | 追求型 | |||
| その他債券 | その他 | アフリカ | ||||
| クレジット | ( ) | 中近東 | その他 | |||
| 属性 | (中東) | ( ) | ||||
| ( ) | エマージング | |||||
| 不動産投信 | ||||||
| その他資産 (投資信託証券(債券 一般 クレジット属性(高格付債))) | ||||||
| 資産複合 | ||||||
| ( ) |
ファンド・マネジャー(海外リート)
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替 ヘッジ | 対象 インデックス | 特殊型 |
| 株式 | 年1回 | グローバル | ファミリー | あり | 日経225 | ブル・ベア型 |
| 一般 | 年2回 | (日本を除く) | ファンド | ( ) | ||
| 大型株 | 年4回 | 日本 | TOPIX | 条件付運用型 | ||
| 中小型株 | 年6回 | 北米 | ファンド・ | なし | ||
| 債券 | (隔月) | 欧州 | オブ・ | その他 | ロング・ | |
| 一般 | 年12回 | アジア | ファンズ | (S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)) | ショート型/ | |
| 公債 | (毎月) | オセアニア | 絶対収益 | |||
| 社債 | 日々 | 中南米 | 追求型 | |||
| その他債券 | その他 | アフリカ | ||||
| クレジット | ( ) | 中近東 | その他 | |||
| 属性 | (中東) | ( ) | ||||
| ( ) | エマージング | |||||
| 不動産投信 | ||||||
| その他資産 (投資信託証券(不動産投信)) | ||||||
| 資産複合 | ||||||
| ( ) |
※当ファンドが該当する商品分類・属性区分を網掛け表示しています。
※ファミリーファンド、ファンド・オブ・ファンズに該当する場合、投資信託証券を通じて投資収益の源泉となる資産に投資しますので商品分類表と属性区分表の投資対象資産は異なります。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
商品分類の定義
| 単位型・ 追加型 | 単位型 | 当初、募集された資金が一つの単位として信託され、その後の追加設定は一切行われないファンドをいいます。 |
| 追加型 | 一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 | |
| 投資対象 地域 | 国内 | 信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 海外 | 信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | |
| 内外 | 信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | |
| 投資対象 資産 | 株式 | 信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 債券 | 信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に債券を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | |
| 不動産投信(リート) | 信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | |
| その他資産 | 信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式、債券および不動産投信以外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | |
| 資産複合 | 信託約款において、株式、債券、不動産投信およびその他資産のうち複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | |
| 独立区分 | MMF(マネー・マネージメント・ファンド) | 一般社団法人投資信託協会が定める「MMF等の運営に関する規則」に規定するMMFをいいます。 |
| MRF(マネー・リザーブ・ファンド) | 一般社団法人投資信託協会が定める「MMF等の運営に関する規則」に規定するMRFをいいます。 | |
| ETF | 投資信託及び投資法人に関する法律施行令(平成12年政令480号)第12条第1号および第2号に規定する証券投資信託ならびに租税特別措置法(昭和32年法律第26号)第9条の4の2に規定する上場証券投資信託をいいます。 | |
| 補足分類 | インデックス型 | 信託約款において、各種指数に連動する運用成果を目指す旨またはそれに準じる記載があるものをいいます。 |
| 特殊型 | 信託約款において、投資家(受益者)に対して注意を喚起することが必要と思われる特殊な仕組みあるいは運用手法の記載があるものをいいます。 |
属性区分の定義
| 投資対象 資産 | 株式 | 一般 | 次の大型株、中小型株属性にあてはまらない全てのものをいいます。 |
| 大型株 | 信託約款において、主として大型株に投資する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 中小型株 | 信託約款において、主として中小型株に投資する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 債券 | 一般 | 次の公債、社債、その他債券属性にあてはまらない全てのものをいいます。 | |
| 公債 | 信託約款において、日本国または各国の政府の発行する国債(地方債、政府保証債、政府機関債、国際機関債を含みます。以下同じ。)に主として投資する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 社債 | 信託約款において、企業等が発行する社債に主として投資する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| その他債券 | 信託約款において、公債または社債以外の債券に主として投資する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| クレジット 属性 | 目論見書または信託約款において、信用力が高い債券に選別して投資する、あるいは投資適格債(BBB格相当以上)を投資対象の範囲とする旨の記載があるものについて高格付債、ハイイールド債等(BB格相当以下)を主要投資対象とする旨の記載があるものについて低格付債を債券の属性として併記します。 | ||
| 不動産投信 | 信託約款において、主として不動産投信に投資する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| その他資産 | 信託約款において、主として株式、債券および不動産投信以外に投資する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 資産複合 | 信託約款において、複数資産を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 決算頻度 | 年1回 | 信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。 | |
| 年2回 | 信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 年4回 | 信託約款において、年4回決算する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 年6回(隔月) | 信託約款において、年6回決算する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 年12回(毎月) | 信託約款において、年12回(毎月)決算する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 日々 | 信託約款において、日々決算する旨の記載があるものをいいます。 | ||
| その他 | 上記属性にあてはまらない全てのものをいいます。 | ||
| 投資対象 地域 | グローバル | 信託約款において、組入資産による投資収益が世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | |
| 日本 | 信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 北米 | 信託約款において、組入資産による投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 欧州 | 信託約款において、組入資産による投資収益が欧州地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | ||
| アジア | 信託約款において、組入資産による投資収益が日本を除くアジア地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | ||
| オセアニア | 信託約款において、組入資産による投資収益がオセアニア地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 中南米 | 信託約款において、組入資産による投資収益が中南米地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | ||
| アフリカ | 信託約款において、組入資産による投資収益がアフリカ地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 中近東(中東) | 信託約款において、組入資産による投資収益が中近東地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | ||
| エマージング | 信託約款において、組入資産による投資収益がエマージング地域(新興成長国(地域))の資産(一部組み入れている場合等を除きます。)を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 | ||
| 投資形態 | ファミリーファンド | 信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除きます。)を投資対象として投資するものをいいます。 | |
| ファンド・オブ・ ファンズ | 一般社団法人投資信託協会が定める「投資信託等の運用に関する規則」第2条に規定するファンド・オブ・ファンズをいいます。 | ||
| 為替ヘッジ | あり | 信託約款において、為替のフルヘッジまたは一部の資産に為替のヘッジを行う旨の記載があるものをいいます。 | |
| なし | 信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。 | ||
| 対象インデックス | 日経225 | 信託約款において、日経225に連動する運用成果を目指す旨またはそれに準じる記載があるものをいいます。 | |
| TOPIX | 信託約款において、TOPIXに連動する運用成果を目指す旨またはそれに準じる記載があるものをいいます。 | ||
| その他 | 信託約款において、上記以外の指数に連動する運用成果を目指す旨またはそれに準じる記載があるものをいいます。 | ||
| 特殊型 | ブル・ベア型 | 信託約款において、派生商品をヘッジ目的以外に用い、積極的に投資を行うとともに各種指数・資産等への連動もしくは逆連動(一定倍の連動もしくは逆連動を含みます。)を目指す旨の記載があるものをいいます。 | |
| 条件付運用型 | 信託約款において、仕組債への投資またはその他特殊な仕組みを用いることにより、目標とする投資成果(基準価額、償還価額、収益分配金等)や信託終了日等が、明示的な指標等の値により定められる一定の条件によって決定される旨の記載があるものをいいます。 | ||
| ロング・ショート型/絶対収益追求型 | 信託約款において、ロング・ショート戦略により収益の追求を目指す旨もしくは特定の市場に左右されにくい収益の追求を目指す旨の記載があるものをいいます。 | ||
| その他 | 信託約款において、上記特殊型に掲げる属性のいずれにも該当しない特殊な仕組みあるいは運用手法の記載があるものをいいます。 | ||
[ファンドの目的・特色]
■ファンドの目的
「ファンド・マネジャー(国内株式)」
わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、わが国の株式の指標である東証株価指数(TOPIX)と連動する投資成果をめざします。
「ファンド・マネジャー(国内債券)」
わが国の公社債を実質的な主要投資対象とし、わが国の公社債の指標であるNOMURA-BPI総合インデックスと連動する投資成果をめざします。
「ファンド・マネジャー(国内リート)」
わが国の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、わが国の不動産投資信託証券の指標である東証REIT指数(配当込み)を中長期的に上回る投資成果をめざします。
「ファンド・マネジャー(海外株式)」
日本を除く世界主要国の株式を実質的な主要投資対象とし、日本を除く世界主要国の株式の指標であるMSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(円換算ベース)と連動する投資成果をめざします。
「ファンド・マネジャー(海外債券)」
日本を除く世界主要国の公社債を実質的な主要投資対象とし、日本を除く世界主要国の公社債の指標であるシティ世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)と連動する投資成果をめざします。
「ファンド・マネジャー(海外リート)」
日本を除く世界各国の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、日本を除く世界各国の不動産投資信託証券の指標であるS&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざします。
■ファンドの特色
ファンドは、以下の6ファンドで構成されており、国内の株式・債券・不動産投資信託証券(リート)、および海外の株式・債券・不動産投資信託証券(リート)といった幅広い投資機会を提供します。
「ファンド・マネジャー(国内株式)」
| 1 | 東証株価指数(TOPIX)※1と連動する投資成果をめざして運用を行います。 | |
| ・東証株価指数(TOPIX)をベンチマーク※2とします。 ・対象インデックスとの連動を維持するため、株式(株価指数先物取引等を含む)の実質投資比率は信託財産の純資産総額を超える場合があります。 |
| 2 | 「TOPIXマザーファンド」を通じて、東京証券取引所第一部に上場されているわが国の株式への投資を行います。なお、わが国の株式に直接投資することがあります。 | |
<ファンドの仕組み>運用は主にTOPIXマザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・株式への実質投資割合に制限を設けません。
・同一銘柄の株式への実質投資割合に制限を設けません。
・デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※1 東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。
TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利およびTOPIXの商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。
東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。
東京証券取引所は、TOPIXの商標の使用もしくはTOPIXの指数の引用に関して得られる結果について、何ら保証、言及をするものではありません。
東京証券取引所は、TOPIXの指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
本件インデックス・ファンドは、TOPIXの指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、本件インデックス・ファンドの基準価額とTOPIXの指数値が著しくカイ離することがあります。
本件インデックス・ファンドは、東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。
東京証券取引所は、本件インデックス・ファンドの購入者または公衆に対し、本件インデックス・ファンドの説明、投資のアドバイスをする義務を持ちません。
東京証券取引所は、委託会社または本件インデックス・ファンドの購入者のニーズを、TOPIXの指数値を算出する銘柄構成、計算に考慮するものではありません。
以上の項目に限らず、東京証券取引所は本件インデックス・ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
※2 ベンチマークとは、ファンドの運用を行うにあたって運用成果の目標基準とする指標です。
「ファンド・マネジャー(国内債券)」
| 1 | NOMURA-BPI総合インデックス※3と連動する投資成果をめざして運用を行います。 | |
| NOMURA-BPI総合インデックスをベンチマークとします。 |
| 2 | 「日本債券インデックスマザーファンド」を通じて、わが国の公社債への投資を行います。 なお、わが国の公社債に直接投資することがあります。 | |
<ファンドの仕組み>運用は主に日本債券インデックスマザーファンドへの投資を通じて、わが国の公社債へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 NOMURA-BPI総合インデックスとは、野村證券株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスで、国債の他、地方債、政府保証債、金融債、事業債および円建外債等で構成されており、ポートフォリオの投資収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。NOMURA-BPI総合インデックスは野村證券株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果に関し、野村證券株式会社は一切関係ありません。
「ファンド・マネジャー(国内リート)」
| 1 | 東証REIT指数(配当込み)※4をベンチマークとし、これを中長期的に上回る投資成果をめざして運用を行います。 | |
| 2 | 「MUAM J-REITマザーファンド」を通じて、わが国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含みます。)不動産投資信託証券(リート)※5への投資を行います。 | |
<ファンドの仕組み>運用は主にMUAM J-REITマザーファンドへの投資を通じて、わが国の不動産投資信託証券へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・株式への直接投資は行いません。
・同一銘柄の投資信託証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※4 東証REIT指数(配当込み)とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託全銘柄を対象として算出した東証REIT指数に、分配金支払いによる権利落ちの修正を加えた指数です。
東証REIT指数の商標に関する著作権、知的所有権、その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。東京証券取引所は東証REIT指数の内容の変更、公表の停止または商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。東京証券取引所は東証REIT指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対して、責任を負いません。
※5 不動産投資信託証券とは、不動産投資法人の投資証券または不動産投資信託の受益証券をいいます。多数の投資家から資金を集めて不動産を所有、管理、運営し、そこから生じる賃貸料収入や売却益を投資家に分配する商品で、一般的にREIT(リート:Real Estate Investment Trust)と呼ばれています。分配金の原資は主に多数の物件からの賃貸料収入などです。J-REITはその日本版という意味です。
「ファンド・マネジャー(海外株式)」
| 1 | MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(円換算ベース)※6と連動する投資成果をめざして運用を行います。 | |
| MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(円換算ベース)をベンチマークとします。 |
| 2 | 「外国株式インデックスマザーファンド」を通じて、日本を除く世界の主要国の株式への投資を行います。なお、日本を除く世界各国の株式に直接投資することがあります。 | |
| 3 | 原則として、為替ヘッジを行いません。 | |
| 為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。 |
<ファンドの仕組み>運用は主に外国株式インデックスマザーファンドへの投資を通じて、日本を除く世界の主要国の株式へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・株式への実質投資割合に制限を設けません。
・同一銘柄の株式への実質投資割合に制限を設けません。
・外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。
・デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※6 MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。
MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(円換算ベース)は、MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイ インデックス)(米ドルベース)をもとに、委託会社が計算したものです。
当ファンドは、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者が、保証、推奨、販売、または宣伝するものではありません。MSCI指数は、MSCI Inc.が独占的に所有しています。MSCI Inc.およびMSCI指数は、MSCI Inc.およびその関係会社のサービスマークであり、委託会社は特定の目的の為にその使用を許諾されています。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、当ファンドの受益者または不特定多数の公衆に対して、ファンド全般的またはこの特定のファンドへの投資に関する当否あるいは一般的な株式市場のパフォーマンスをトラックしているMSCI指数の能力に関して、明示的であると黙示的であるとを問わず、一切の表明または保証を行いません。MSCI Inc.とその関連会社は、特定のトレードマーク、サービスマーク、トレードネームのライセンスの所有者であり、MSCI指数は、当ファンドまたは当ファンドの委託会社あるいは受益者に関わらず、MSCI Inc.により決定、作成、および計算されています。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、MSCI指数の決定、作成、あるいは計算において、当ファンドの委託会社または受益者の要求を考慮にいれる義務は一切ありません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、当ファンドの募集等に関する事項の決定について、また、当ファンドを換金するための計算式の決定また計算について責任を負うものではなく、参加もしておりません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、当ファンドの受益者に対し、当ファンドの管理、マーケティングまたは募集に関連するいかなる義務または責任も負いません。
MSCI Inc.は、自らが信頼できると考える情報源からMSCI指数の計算に算入される情報またはその計算に使用するための情報を入手しますが、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、MSCI指数またはそれに含まれるいかなるデータの独創性、正確性および/または完全性について保証するものではありません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、明示的にも黙示的にも、被許諾者、その顧客または相手方、当ファンドの委託会社、当ファンドの受益者その他の個人・法人が、契約にもとづき許諾される権利またはその他使用のために許諾される権利に関連してMSCI指数またはそれに含まれるデータを使用することにより得られる結果について保証を行うものではありません。MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、MSCI指数およびそれに含まれるデータの、またはそれに関連する過誤、省略または中断に対してまたはそれらに関して責任を負うことはありません。MSCI指数およびそれに含まれるデータに関し、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、明示的、黙示的な保証を行うものでもなく、かつMSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、特定目的のための市場性または適切性について、何ら保証を行うものではないことを明記します。前記事項を制限することなく、たとえ直接的損害、間接的損害、特別損害、懲罰的損害、拡大的損害その他のあらゆる損害(逸失利益を含む。)につき、その可能性について知らせを受けていたとしても、MSCI Inc.、MSCI Inc.の関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、いかなる場合においてもかかる損害について責任を負いません。
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「ファンド・マネジャー(海外債券)」
| 1 | シティ世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)※7と連動する投資成果をめざして運用を行います。 | |
| シティ世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)をベンチマークとします。 |
| 2 | 「外国債券インデックスマザーファンド」を通じて、日本を除く世界主要国の公社債への投資を行います。なお、日本を除く世界各国の公社債に直接投資することがあります。 | |
| ファンドが連動をめざすシティ世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)は日本を除く世界主要国の国債(投資適格債)のみを対象としており、したがってファンドは日本を除く世界主要国の公社債の中から投資適格債を実質的な主要投資対象として運用を行います。 |
| <信用格付けについて>なお、ムーディーズ・インベスターズ・サービス(Moody's)のAaからCaaまでの格付けには「1,2,3」、 スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)のAAからCCCまでの格付けには「+,-」という付加記号を省略して表示しています。 |
| 3 | 原則として、為替ヘッジを行いません。 | |
| 為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。 |
<ファンドの仕組み>運用は主に外国債券インデックスマザーファンドへの投資を通じて、日本を除く世界主要国の公社債へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。
・デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※7 シティ世界国債インデックス(除く日本)とは、シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した、日本を除く世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均し指数化した債券インデックスです。
シティ世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)とは、シティ世界国債インデックス(除く日本)をもとに、委託会社が計算したものです。
「ファンド・マネジャー(海外リート)」
| 1 | S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)※8に連動する投資成果をめざして、運用を行います。 | |
| S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)をベンチマークとします。 |
| 2 | 「MUAM G-REITマザーファンド」を通じて、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)に投資を行います。 | |
| 3 | 原則として、為替ヘッジを行いません。 | |
| 為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。 |
<ファンドの仕組み>運用は主にMUAM G-REITマザーファンドへの投資を通じて、日本を除く世界各国の不動産投資信託証券へ実質的に投資するファミリーファンド方式により行います。
<主な投資制限>・株式への直接投資は行いません。
・同一銘柄の投資信託証券への実質投資割合に制限を設けません。
・外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。
<分配方針>・年1回の決算時(3月25日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
・分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※8 S&P先進国REITインデックスとは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが有するS&Pグローバル株価指数の採用銘柄の中から、不動産投資信託(REIT)及び同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。
S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)は、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み)をもとに、委託会社が計算したものです。
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