有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成27年11月11日-平成28年5月10日)
(1)【投資方針】
(イ)基本方針
本ファンドは、主として、「国内債券インデックス マザーファンド」、「国内株式インデックス マザーファンド」、「外国債券インデックス マザーファンド」、「外国株式インデックス マザーファンド」、「J-REITインデックス マザーファンド」および「グローバルREITインデックス マザーファンド」(以下、総称してまたは個々に「マザーファンド」ということがあります。)の受益証券(以下、総称してまたは個々に「マザーファンド受益証券」ということがあります。)への投資を通じて、国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券に実質的に分散投資することでリスクの低減をはかりながら、安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目標に運用を行うことを基本とします。
(ロ)運用方法
①投資対象
各マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。なお、将来の市場構造および市場環境の変化等に応じ、主要投資対象の見直しおよび追加が行われる場合があります。
②投資態度
1)主として、各マザーファンド受益証券に投資し、国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券に実質的に分散投資することでリスクの低減をはかりながら、投資信託財産の中長期的な成長を目標に運用を行うことを基本とします。
2)各マザーファンド受益証券への基本組入比率は以下のとおりとします。
3)前記2)に定める各マザーファンド受益証券の基本組入比率には一定の変動幅を設けます。
4)各マザーファンド受益証券の基本組入比率は原則として年1回見直しを行います。なお、将来の市場構造および市場環境の変化等に応じ、投資対象の追加および見直しを行う場合があります。
5)実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジを行いません。
6)株式以外の資産(他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の投資信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の投資信託財産に属するとみなした部分を含みます。)への投資は、原則として投資信託財産総額の70%以下とします。
7)ただし、資金動向および市況動向の急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、上記の運用ができない場合があります。
(イ)基本方針
本ファンドは、主として、「国内債券インデックス マザーファンド」、「国内株式インデックス マザーファンド」、「外国債券インデックス マザーファンド」、「外国株式インデックス マザーファンド」、「J-REITインデックス マザーファンド」および「グローバルREITインデックス マザーファンド」(以下、総称してまたは個々に「マザーファンド」ということがあります。)の受益証券(以下、総称してまたは個々に「マザーファンド受益証券」ということがあります。)への投資を通じて、国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券に実質的に分散投資することでリスクの低減をはかりながら、安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目標に運用を行うことを基本とします。
(ロ)運用方法
①投資対象
各マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。なお、将来の市場構造および市場環境の変化等に応じ、主要投資対象の見直しおよび追加が行われる場合があります。
②投資態度
1)主として、各マザーファンド受益証券に投資し、国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券に実質的に分散投資することでリスクの低減をはかりながら、投資信託財産の中長期的な成長を目標に運用を行うことを基本とします。
2)各マザーファンド受益証券への基本組入比率は以下のとおりとします。
| マザーファンド受益証券 | 基本組入比率 |
| 国内債券インデックス マザーファンド受益証券 | 20% |
| 国内株式インデックス マザーファンド受益証券 | 20% |
| 外国債券インデックス マザーファンド受益証券 | 20% |
| 外国株式インデックス マザーファンド受益証券 | 20% |
| J-REITインデックス マザーファンド受益証券 | 10% |
| グローバルREITインデックス マザーファンド受益証券 | 10% |
4)各マザーファンド受益証券の基本組入比率は原則として年1回見直しを行います。なお、将来の市場構造および市場環境の変化等に応じ、投資対象の追加および見直しを行う場合があります。
5)実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジを行いません。
6)株式以外の資産(他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の投資信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の投資信託財産に属するとみなした部分を含みます。)への投資は、原則として投資信託財産総額の70%以下とします。
7)ただし、資金動向および市況動向の急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、上記の運用ができない場合があります。