有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(平成27年5月9日-平成28年5月9日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① MHAMコモディティマザーファンド(以下「マザーファンド」ということがあります。)受益証券への投資を通じて、ブルームバーグ商品指数※1の騰落率に償還価格等が概ね連動する性質を有する内外のコモディティ指数連動証券に投資を行い、ブルームバーグ商品指数(ヘッジなし・円ベース)※2の動きに概ね連動する投資成果を目指します。
※1 「ブルームバーグ商品指数(Bloomberg Commodity IndexSM)」とは、コモディティ(商品)への投資のためのベンチマークの提供を目的として、ブルームバーグが算出している指数です。
※2 「ヘッジなし・円ベース」とは、現地通貨(米ドル)ベースの指数を委託会社が独自に円換算したものです。なお、当ファンドにおいては、指数の裏付けとなる商品の値動きによるリターンに、市場先物取引を行う場合に提供する担保物から生ずるリターンを加味した騰落率に概ね連動する投資成果を目指します。
<ファンドの特色>Ⅰ ブルームバーグ商品指数(ヘッジなし・円ベース)の動きに概ね連動する投資成果を目指します。
Ⅱ 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
② 1,000億円を上限に信託金を追加することができます。なお、信託金の上限額については、受託会社と合意のうえ変更することができます。
③ 一般社団法人投資信託協会が定める分類方法において、以下のように分類・区分されます。
<商品分類>・商品分類一覧表 (注)当ファンドが該当する商品分類に●を付しています。
・商品分類定義
<属性区分>・属性区分一覧表 (注)当ファンドが該当する属性区分に●を付しています。
※1 当ファンドが投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「債券・その他債券」です。
※2「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
・属性区分定義
(注1)商品分類および属性区分は、委託会社が目論見書または約款の記載内容等に基づいて分類しています。
(注2)当ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
(注3)当ファンドはマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、ブルームバーグ商品指数の騰落率に償還価額等が概ね連動する性質を有する内外のコモディティ指数連動証券に投資します。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産の分類・区分は異なります。
① MHAMコモディティマザーファンド(以下「マザーファンド」ということがあります。)受益証券への投資を通じて、ブルームバーグ商品指数※1の騰落率に償還価格等が概ね連動する性質を有する内外のコモディティ指数連動証券に投資を行い、ブルームバーグ商品指数(ヘッジなし・円ベース)※2の動きに概ね連動する投資成果を目指します。
※1 「ブルームバーグ商品指数(Bloomberg Commodity IndexSM)」とは、コモディティ(商品)への投資のためのベンチマークの提供を目的として、ブルームバーグが算出している指数です。
※2 「ヘッジなし・円ベース」とは、現地通貨(米ドル)ベースの指数を委託会社が独自に円換算したものです。なお、当ファンドにおいては、指数の裏付けとなる商品の値動きによるリターンに、市場先物取引を行う場合に提供する担保物から生ずるリターンを加味した騰落率に概ね連動する投資成果を目指します。
| 「ブルームバーグ商品指数(Bloomberg Commodity IndexSM)」および「ブルームバーグ(Bloomberg(R))」は、ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピー(Bloomberg Finance L.P.)およびその関係会社(以下「ブルームバーグ」と総称します。)のサービスマークであり、みずほ投信投資顧問株式会社による一定の目的での利用のためにライセンスされています。ブルームバーグ商品指数は、ブルームバーグとUBSセキュリティーズ・エル・エル・シー(UBS Securities LLC)の間の契約に従ってブルームバーグが算出し、配信し、販売するものです。ブルームバーグ、ならびにUBSセキュリティーズ・エル・エル・シーおよびその関係会社(以下「UBS」と総称します。)のいずれも、みずほ投信投資顧問株式会社の関係会社ではなく、ブルームバーグおよびUBSは、当ファンドを承認し、是認し、レビューしまたは推奨するものではありません。ブルームバーグおよびUBSのいずれも、ブルームバーグ商品指数に関連するいかなるデータまたは情報の適時性、正確性または完全性も保証するものではありません。 |
<ファンドの特色>Ⅰ ブルームバーグ商品指数(ヘッジなし・円ベース)の動きに概ね連動する投資成果を目指します。
Ⅱ 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
② 1,000億円を上限に信託金を追加することができます。なお、信託金の上限額については、受託会社と合意のうえ変更することができます。
③ 一般社団法人投資信託協会が定める分類方法において、以下のように分類・区分されます。
<商品分類>・商品分類一覧表 (注)当ファンドが該当する商品分類に●を付しています。
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉となる資産) | 補足分類 |
| 単位型 ●追加型 | 国 内 ●海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 ●その他資産 (商品先物) 資産複合 | ●インデックス型 特殊型 |
・商品分類定義
| 該当分類 | 分類の定義 |
| 追加型 | 一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいう。 |
| 海外 | 目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| その他資産 (商品先物) | 目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に「株式」、「債券」及び「不動産投信」以外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいい、括弧内の記載はその該当資産を表す。 |
| インデックス型 | 目論見書又は投資信託約款において、各種指数に連動する運用成果を目指す旨の記載があるものをいう。 |
<属性区分>・属性区分一覧表 (注)当ファンドが該当する属性区分に●を付しています。
| 投資対象資産 (実際の組入資産) | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 不動産投信 ●その他資産 (投資信託証券)※1 資産複合 | ●年1回 年2回 年4回 年6回(隔月) 年12回(毎月) 日々 その他 | ●グローバル (日本を除く) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東(中東) エマージング | ●ファミリーファンド ファンド・オブ・ ファンズ |
| 為替ヘッジ※2 | |||
| あり ●なし | |||
| 対象インデックス | |||
| 日経225 TOPIX ●その他 (ブルームバーグ商品指数(ヘッジなし・円ベース)) |
※2「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
・属性区分定義
| 該当区分 | 区分の定義 | |
| その他資産 (投資信託証券) | 目論見書又は投資信託約款において、主として「株式」、「債券」及び「不動産投信」以外の資産に投資する旨の記載があるものをいい、括弧内の記載はその該当資産を表す。 | |
| 債券・その他債券 | 目論見書又は投資信託約款において、公債又は社債以外の債券に主として投資する旨の記載があるものをいう。 ※当ファンドは、主としてマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、債券に投資を行います。 | |
| 年1回 | 目論見書又は投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいう。 | |
| グローバル (日本を除く) | 目論見書又は投資信託約款において、組入資産による投資収益が、日本を除く世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 | |
| ファミリーファンド | 目論見書又は投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいう。 | |
| 為替ヘッジなし | 目論見書又は投資信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるもの又は為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいう。 | |
| その他 (ブルームバーグ商品指数(ヘッジなし・円ベース)) | 目論見書又は投資信託約款において、日経225又はTOPIX以外の指数に連動する運用成果を目指す旨の記載があるものをいい、括弧内の記載は、その該当指数を表す。 | |
(注1)商品分類および属性区分は、委託会社が目論見書または約款の記載内容等に基づいて分類しています。
(注2)当ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
(注3)当ファンドはマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、ブルームバーグ商品指数の騰落率に償還価額等が概ね連動する性質を有する内外のコモディティ指数連動証券に投資します。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産の分類・区分は異なります。