有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成27年6月11日-平成27年12月10日)
(1)【投資方針】
・日本株式ツインフォーカスファンド<積極成長型>①基本方針
主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の株式に投資することにより、信託財産の成長を目指して運用を行います。
②投資対象
マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
③投資態度
1.東証株価指数(TOPIX/配当込み)をベンチマークとし、長期的にこれを上回る投資成果を目指します。
2.株式への投資にあたっては、企業のファンダメンタルズ分析およびバリュエーション分析等によって長期的な成長が期待できる銘柄を厳選し投資します。
3.株式への実質投資割合は、原則として高位を保ちます。なお、株式以外の資産への実質投資割合は、原則として信託財産の純資産総額の50%以下とします。
4.資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
・日本株式ツインフォーカスファンド<安定成長型>①基本方針
主としてマザーファンド受益証券への投資を通じてわが国の株式に投資するとともに、わが国の株価指数先物取引を活用し、信託財産の成長を目指して運用を行います。
②投資対象
マザーファンド受益証券およびわが国の株価指数先物を主要投資対象とします。
③投資態度
1.マザーファンド受益証券への投資を通じて、企業のファンダメンタルズ分析およびバリュエーション分析等によって長期的な成長が期待できる株式に投資するとともに、わが国の株価指数先物取引の売建てを行い市場全体の変動による影響を限定し、中長期的に信託財産の安定的な成長を目指します。
2.マザーファンド受益証券の組入比率は、信託財産の純資産総額の70%以上を原則とします。
3.株価指数先物の売建ての額は、マザーファンド受益証券の組入れの額の100%を基本とします。ただし、株価の変動等を考慮して90%~110%の範囲内で調整するものとします。
4.株式以外の資産への実質投資割合は、原則として信託財産の純資産総額の50%以下とします。
5.資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
・日本株式ツインフォーカスファンド<積極成長型>①基本方針
主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の株式に投資することにより、信託財産の成長を目指して運用を行います。
②投資対象
マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
③投資態度
1.東証株価指数(TOPIX/配当込み)をベンチマークとし、長期的にこれを上回る投資成果を目指します。
2.株式への投資にあたっては、企業のファンダメンタルズ分析およびバリュエーション分析等によって長期的な成長が期待できる銘柄を厳選し投資します。
3.株式への実質投資割合は、原則として高位を保ちます。なお、株式以外の資産への実質投資割合は、原則として信託財産の純資産総額の50%以下とします。
4.資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
・日本株式ツインフォーカスファンド<安定成長型>①基本方針
主としてマザーファンド受益証券への投資を通じてわが国の株式に投資するとともに、わが国の株価指数先物取引を活用し、信託財産の成長を目指して運用を行います。
②投資対象
マザーファンド受益証券およびわが国の株価指数先物を主要投資対象とします。
③投資態度
1.マザーファンド受益証券への投資を通じて、企業のファンダメンタルズ分析およびバリュエーション分析等によって長期的な成長が期待できる株式に投資するとともに、わが国の株価指数先物取引の売建てを行い市場全体の変動による影響を限定し、中長期的に信託財産の安定的な成長を目指します。
2.マザーファンド受益証券の組入比率は、信託財産の純資産総額の70%以上を原則とします。
3.株価指数先物の売建ての額は、マザーファンド受益証券の組入れの額の100%を基本とします。ただし、株価の変動等を考慮して90%~110%の範囲内で調整するものとします。
4.株式以外の資産への実質投資割合は、原則として信託財産の純資産総額の50%以下とします。
5.資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。