有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成27年7月9日-平成28年1月8日)
(1)【投資方針】
・FTSE日本グリーンチップ35指数に採用されている銘柄の株式に投資を行ない、信託財産中に占める各銘柄の株数の比率をFTSE日本グリーンチップ35指数における個別銘柄の株数の構成比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行ない、FTSE日本グリーンチップ35指数の動きに連動する投資成果をめざします。
・次に掲げる場合には、信託財産の構成を調整するための指図を行なうことがあります。
①FTSE日本グリーンチップ35指数の計算方法が変更された場合
②FTSE日本グリーンチップ35指数に採用されている銘柄の変更または資本異動などにより、FTSE日本グリーンチップ35指数における個別銘柄の時価総額の修正が行なわれた場合
③追加信託および受益権と株式との交換の指図を行なう場合
④その他連動性を維持するために委託会社が必要と認めた場合
・FTSE日本グリーンチップ35指数への連動率を向上させるため、資金動向に応じて約款に定める有価証券指数等先物取引などを行なう場合があります。
・ファンドが信託を終了することとなった場合は、上記の方針のような運用ができない場合があります。
・FTSE日本グリーンチップ35指数に採用されている銘柄の株式に投資を行ない、信託財産中に占める各銘柄の株数の比率をFTSE日本グリーンチップ35指数における個別銘柄の株数の構成比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行ない、FTSE日本グリーンチップ35指数の動きに連動する投資成果をめざします。
・次に掲げる場合には、信託財産の構成を調整するための指図を行なうことがあります。
①FTSE日本グリーンチップ35指数の計算方法が変更された場合
②FTSE日本グリーンチップ35指数に採用されている銘柄の変更または資本異動などにより、FTSE日本グリーンチップ35指数における個別銘柄の時価総額の修正が行なわれた場合
③追加信託および受益権と株式との交換の指図を行なう場合
④その他連動性を維持するために委託会社が必要と認めた場合
・FTSE日本グリーンチップ35指数への連動率を向上させるため、資金動向に応じて約款に定める有価証券指数等先物取引などを行なう場合があります。
・ファンドが信託を終了することとなった場合は、上記の方針のような運用ができない場合があります。