有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第7期(平成27年3月3日-平成28年3月1日)
(1)【投資方針】
<基本方針>この投資信託は、信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
<投資対象>この投資信託は、わが国に上場されている株式(新興市場を含みます。)を主要投資対象とします。
<投資態度>①アジア地域の経済成長を享受する日本企業の株式への投資を通じて、中長期的な信託財産の成長を目的として、積極的な運用を行います。
②マクロ経済調査を通じて相場環境を分析し、アジア地域における投資テーマを発掘します。投資テーマは随時見直しを行います。
③投資テーマのもとで収益が期待できる高い技術やブランド力を持つ日本企業の株式を抽出しポートフォリオを構築します。
④株式の組入比率は、原則として高位を基本とします。ただし、市場動向等によっては実質組入れ比率を70%程度まで引き下げる場合があります。
⑤資金動向、市況動向等に急激な変化が生じた場合、残存元本が運用に支障をきたす水準となった場合等やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
<基本方針>この投資信託は、信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
<投資対象>この投資信託は、わが国に上場されている株式(新興市場を含みます。)を主要投資対象とします。
<投資態度>①アジア地域の経済成長を享受する日本企業の株式への投資を通じて、中長期的な信託財産の成長を目的として、積極的な運用を行います。
②マクロ経済調査を通じて相場環境を分析し、アジア地域における投資テーマを発掘します。投資テーマは随時見直しを行います。
③投資テーマのもとで収益が期待できる高い技術やブランド力を持つ日本企業の株式を抽出しポートフォリオを構築します。
④株式の組入比率は、原則として高位を基本とします。ただし、市場動向等によっては実質組入れ比率を70%程度まで引き下げる場合があります。
⑤資金動向、市況動向等に急激な変化が生じた場合、残存元本が運用に支障をきたす水準となった場合等やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。