環境ビジネス日本株オープンの剰余金増加額又は欠損金減少額の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年12月25日
- 33万
- 2010年6月25日 +105.2%
- 67万
- 2010年12月27日 +767.15%
- 589万
- 2011年6月27日 -48.47%
- 303万
- 2011年12月26日 -31.17%
- 208万
- 2012年6月25日 +280.52%
- 795万
- 2012年12月25日 -13.74%
- 685万
- 2013年6月25日 -13.95%
- 590万
- 2013年12月25日 +24.38%
- 734万
個別
- 2013年12月25日
- 734万
- 2014年6月25日 +57.58%
- 1156万
- 2014年12月25日 +107.1%
- 2395万
- 2015年6月25日 +111.06%
- 5055万
- 2015年12月25日 -70.26%
- 1503万
- 2016年6月27日 -74.81%
- 378万
- 2016年12月26日 +802.13%
- 3417万
- 2017年6月26日 -92.97%
- 240万
- 2017年12月25日 +18.89%
- 285万
- 2018年6月25日 +98.85%
- 567万
- 2018年12月25日 -75.92%
- 136万
有報情報
- #1 損益及び剰余金計算書（連結）
- (2)【損益及び剰余金計算書】2019/03/06 9:08
第18期自平成29年12月26日至平成30年6月25日 第19期自平成30年6月26日至平成30年12月25日 期首剰余金又は期首欠損金(△) 38,587,233 △12,854,959 剰余金増加額又は欠損金減少額 5,679,652 1,367,853 当期一部解約に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額 - 1,367,853 当期追加信託に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額 5,679,652 - 剰余金減少額又は欠損金増加額 3,587,956 967,553
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
