有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成26年10月28日-平成27年4月27日)

(1)【投資方針】
<豪ドルコース(毎月分配型)/(年2回決算型)>「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスAUD」受益証券および「野村マネーポートフォリオ マザーファンド」受益証券を主要投資対象とし、米国の金先物価格のトレンドを概ね捉えるとともに豪ドルへの投資効果を追求することを目的として運用を行ないます。
◆通常の状況においては、「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスAUD」受益証券への投資を中心とします※が、各受益証券への投資比率には特に制限は設けず、各投資対象ファンドの収益性および流動性ならびに当ファンドの資金動向等を勘案のうえ決定することを基本とします。
※通常の状況においては、「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスAUD」受益証券への投資比率は、概ね90%以上を目処とします。
・「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスAUD」は、米ドル建て資産について、原則として米ドルを売り、豪ドルを買う為替取引を行ないます。
詳しくは後述の「(参考)投資対象とする外国投資信託について」をご参照ください。
・「野村マネーポートフォリオ マザーファンド」は、円建ての公社債等に投資を行ない、安定した収益と流動性の確保を図ることを目的として運用を行ないます。
詳しくは後述の「(参考)マザーファンドの概要」をご参照ください。
<ブラジルレアルコース(毎月分配型)/(年2回決算型)>「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスBRL」受益証券および「野村マネーポートフォリオ マザーファンド」受益証券を主要投資対象とし、米国の金先物価格のトレンドを概ね捉えるとともにブラジルレアルへの投資効果を追求することを目的として運用を行ないます。
◆通常の状況においては、「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスBRL」受益証券への投資を中心とします※が、各受益証券への投資比率には特に制限は設けず、各投資対象ファンドの収益性および流動性ならびに当ファンドの資金動向等を勘案のうえ決定することを基本とします。
※通常の状況においては、「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスBRL」受益証券への投資比率は、概ね90%以上を目処とします。
・「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスBRL」は、米ドル建て資産について、原則として米ドルを売り、ブラジルレアルを買う為替取引を行ないます。
詳しくは後述の「(参考)投資対象とする外国投資信託について」をご参照ください。
・「野村マネーポートフォリオ マザーファンド」は、円建ての公社債等に投資を行ない、安定した収益と流動性の確保を図ることを目的として運用を行ないます。
詳しくは後述の「(参考)マザーファンドの概要」をご参照ください。
<南アフリカランドコース(毎月分配型)/(年2回決算型)>「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスZAR」受益証券および「野村マネーポートフォリオ マザーファンド」受益証券を主要投資対象とし、米国の金先物価格のトレンドを概ね捉えるとともに南アフリカランドへの投資効果を追求することを目的として運用を行ないます。
◆通常の状況においては、「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスZAR」受益証券への投資を中心とします※が、各受益証券への投資比率には特に制限は設けず、各投資対象ファンドの収益性および流動性ならびに当ファンドの資金動向等を勘案のうえ決定することを基本とします。
※通常の状況においては、「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスZAR」受益証券への投資比率は、概ね90%以上を目処とします。
・「ノムラ・コモディティ・トラスト-ゴールド・フューチャー・ファンド-クラスZAR」は、米ドル建て資産について、原則として米ドルを売り、南アフリカランドを買う為替取引を行ないます。
詳しくは後述の「(参考)投資対象とする外国投資信託について」をご参照ください。
・「野村マネーポートフォリオ マザーファンド」は、円建ての公社債等に投資を行ない、安定した収益と流動性の確保を図ることを目的として運用を行ないます。
詳しくは後述の「(参考)マザーファンドの概要」をご参照ください。
<マネープールファンド(年2回決算型)>「野村マネーポートフォリオ マザーファンド」受益証券に投資を行ない、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行ないます。なお、公社債等に直接投資する場合があります。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。