有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第6期(平成26年8月21日-平成27年8月20日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
①ファンドの目的
主として、世界各国の取引所に上場されている投資信託証券への投資を通じて、世界(日本を含みます。)の株式、債券、不動産投資信託(REIT)、商品(コモディティ)へ実質的に分散投資を行ない、長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行ないます。
②信託金限度額
受益権の信託金限度額は各ファンドにつき1兆円です。ただし、受託会社と合意のうえ、当該信託金限度額を変更することができます。
③ファンドの基本的性格
ファンドは、一般社団法人投資信託協会が定める商品の分類方法において「追加型/内外/資産複合」に分類されます。ファンドの商品分類は、以下の通りです。ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行ないます。
(注)ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
該当する商品分類表(網掛け表示部分)の定義
≪属性区分表≫
(注)ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
属性区分に記載している「為替ヘッジ」欄は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※ 商品分類、属性区分は、一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づき記載しています。商品分類、属性区分の全体的な定義等は、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご覧ください。
(参考)ファンド・オブ・ファンズの仕組み
④ファンドの特色
● 長期投資を目的とし、資金の特性に応じて3 種類のファンドをご用意しました。
・理想的な資産形成のために、リスク許容度等、資金の特性に応じて「安定型」「成長型」「積極型」の3つのファンドよりお選びいただけます。
「安定型」債券への投資を重視することで、安定的な収益確保を目指します。
「成長型」株式と債券の投資比率を概ね均衡させ、REIT、コモディティも投資対象とし、着実な資産成長を目指します。
「積極型」株式への投資を重視し、REIT、コモディティのウェイトを高め、積極的な収益獲得を狙います。
※ 上記の円グラフは、各ファンドならびに各資産クラスにおける構成割合の中間値(上限と下限の中間の値)を用いて楽天投信投資顧問株式会社が作成したイメージ図です。運用環境の変化等の理由により、実際のファンド運用における各資産クラスの構成割合は、原則として上表に示した範囲内となります。
※ 上記はいずれも、2015年9月末現在です。
● 世界中の様々な資産にバランス良く分散投資します。
「楽天グローバル・バランス(安定型/成長型/積極型)」の組入対象
上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、世界中の株式、債券、不動産投資信託(REIT)、商品(コモディティ)等、様々な資産に幅広く分散投資します。
※ 上記は、各投資対象に関する一般的な記述です。実際に組入れる投資信託証券は、原則として、上記の記述に概ね該当する投資信託証券になります。
①ファンドの目的
主として、世界各国の取引所に上場されている投資信託証券への投資を通じて、世界(日本を含みます。)の株式、債券、不動産投資信託(REIT)、商品(コモディティ)へ実質的に分散投資を行ない、長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行ないます。
②信託金限度額
受益権の信託金限度額は各ファンドにつき1兆円です。ただし、受託会社と合意のうえ、当該信託金限度額を変更することができます。
③ファンドの基本的性格
ファンドは、一般社団法人投資信託協会が定める商品の分類方法において「追加型/内外/資産複合」に分類されます。ファンドの商品分類は、以下の通りです。ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行ないます。
| ≪商品分類表≫ | ||
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) |
| 単位型 追加型 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 ( ) 資 産 複 合 |
(注)ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
該当する商品分類表(網掛け表示部分)の定義
| 追加型 | 一度設定されたファンドであっても、その後追加設定が行なわれ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 |
| 内外 | 目論見書または投資信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 資産複合 | 目論見書または投資信託約款において、株式、債券、不動産投信およびその他資産の複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
≪属性区分表≫
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ |
| 株 式 一 般 大 型 株 中 小 型 株 債 券 一 般 公 債 社 債 そ の 他 債 券 クレジット属性 ( ) 不 動 産 投 信 そ の 他 資 産 (投資信託証券(資 産複合(株式、債券、不動産投信、商品先物)資産配分固定型)) 資 産 複 合 ( ) 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年 1 回 年 2 回 年 4 回 年 6 回 (隔月) 年 12 回 (毎月) 日 々 そ の 他 ( ) | グ ロ ー バ ル (日本を含む) 日 本 北 米 欧 州 ア ジ ア オ セ ア ニ ア 中 南 米 ア フ リ カ 中 近 東(中東) エ マ ージ ン グ | ファミリーファンド ファンド・オブ・ファンズ | あ り ( ) な し |
(注)ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
属性区分に記載している「為替ヘッジ」欄は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
| 該当する属性区分表(網掛け表示部分)の定義 | |
| その他資産(投資信託証券(資産複合(株式、債券、不動産投信、商品先物)資産配分固定型)) | 目論見書または投資信託約款において、投資信託証券への投資を通じて実質的に株式、債券、不動産投信および商品先物を投資収益の主たる源泉とし、その組入比率については固定的とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 年1回 | 目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。 |
| グローバル (日本を含む) | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が世界の資産(日本を含む)を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| ファンド・オブ・ ファンズ | 一般社団法人投資信託協会が定める「投資信託等の運用に関する規則」第2条に規定するファンド・オブ・ファンズをいいます。 |
| 為替ヘッジなし | 目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行なわない旨の記載があるものをいいます。 |
※ 商品分類、属性区分は、一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づき記載しています。商品分類、属性区分の全体的な定義等は、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご覧ください。
(参考)ファンド・オブ・ファンズの仕組み
④ファンドの特色
● 長期投資を目的とし、資金の特性に応じて3 種類のファンドをご用意しました。
・理想的な資産形成のために、リスク許容度等、資金の特性に応じて「安定型」「成長型」「積極型」の3つのファンドよりお選びいただけます。
「安定型」債券への投資を重視することで、安定的な収益確保を目指します。
「成長型」株式と債券の投資比率を概ね均衡させ、REIT、コモディティも投資対象とし、着実な資産成長を目指します。
「積極型」株式への投資を重視し、REIT、コモディティのウェイトを高め、積極的な収益獲得を狙います。
| 資産クラス | 構成割合 | |||
| 安定型 | 成長型 | 積極型 | ||
| 株式 | 先進国株式 | 15~35% | 30~45% | 40~50% |
| 新興国株式 | 0~10% | 2.5~12.5% | 5~15% | |
| 債券 | 先進国債券 | 55~75% | 30~45% | 10~20% |
| 新興国債券 | 0~10% | 2.5~12.5% | 5~15% | |
| その他 | REIT | 0% | 0~10% | 5~15% |
| コモディティ | 0% | 0~10% | 5~15% | |
※ 上記の円グラフは、各ファンドならびに各資産クラスにおける構成割合の中間値(上限と下限の中間の値)を用いて楽天投信投資顧問株式会社が作成したイメージ図です。運用環境の変化等の理由により、実際のファンド運用における各資産クラスの構成割合は、原則として上表に示した範囲内となります。
※ 上記はいずれも、2015年9月末現在です。
● 世界中の様々な資産にバランス良く分散投資します。
「楽天グローバル・バランス(安定型/成長型/積極型)」の組入対象
上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、世界中の株式、債券、不動産投資信託(REIT)、商品(コモディティ)等、様々な資産に幅広く分散投資します。
| 投資対象 | 内容 |
| 先進国株式 | 米国や世界の先進国における株式市場の動向を示す指数の価格または利回り等の実績に概ね対応する投資成果(手数料および経費控除前)をあげることを目標とします。 |
| 新興国株式 | 新興国における株式市場の動向を示す指数の価格または利回り等の実績に概ね対応する投資成果(手数料および経費控除前)をあげることを目標とします。 |
| 先進国債券 | 米国や世界の先進国における債券市場の動向を示す指数の価格または利回り等の実績に概ね対応する投資成果(手数料および経費控除前)をあげることを目標とします。 |
| 新興国債券 | 新興国における債券市場の動向を示す指数の価格または利回り等の実績に概ね対応する投資成果(手数料および経費控除前)をあげることを目標とします。 |
| REIT | 米国や世界の不動産投資信託(REIT)の動向を示す指数の価格または利回り等の実績に概ね対応する投資成果(手数料および経費控除前)をあげることを目標とします。 |
| コモディティ | コモディティ市場ならびに各コモディティの動向を示す指数の実績に概ね対応する投資成果(手数料および経費控除前)をあげることを目標とします。 |
※ 上記は、各投資対象に関する一般的な記述です。実際に組入れる投資信託証券は、原則として、上記の記述に概ね該当する投資信託証券になります。