- 有報資料
- 50項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(2024/06/18-2025/06/17)
(1)【投資方針】
①基本方針
当ファンドは、主にインドの証券取引所に上場しているインフラ関連株式に投資するマザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
②投資態度
1)主としてマザーファンドの受益証券に投資します。
2)投資状況に応じ、マザーファンドと同様の運用(主としてインドの証券取引所に上場されているインフラ関連株式に投資)を直接行うことがあります。
3)上記の証券取引所は、ボンベイ証券取引所およびナショナル証券取引所をいいます。ただし、その他の取引所または取引所に準ずる市場で取引されている企業の株式や投資対象企業のADR(米国預託証書)やGDR(グローバル預託証書)も投資対象とすることがあります。
4)株式の実質組入比率は、原則として高位に維持します。
5)実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
6)デリバティブ取引(法人税法第61条の5に定めるものをいいます。)は、ヘッジ目的に限定します。
7)償還準備に入った場合、市況動向、大量の追加設定または解約によるファンドの資金事情等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
①基本方針
当ファンドは、主にインドの証券取引所に上場しているインフラ関連株式に投資するマザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
②投資態度
1)主としてマザーファンドの受益証券に投資します。
2)投資状況に応じ、マザーファンドと同様の運用(主としてインドの証券取引所に上場されているインフラ関連株式に投資)を直接行うことがあります。
3)上記の証券取引所は、ボンベイ証券取引所およびナショナル証券取引所をいいます。ただし、その他の取引所または取引所に準ずる市場で取引されている企業の株式や投資対象企業のADR(米国預託証書)やGDR(グローバル預託証書)も投資対象とすることがあります。
4)株式の実質組入比率は、原則として高位に維持します。
5)実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
6)デリバティブ取引(法人税法第61条の5に定めるものをいいます。)は、ヘッジ目的に限定します。
7)償還準備に入った場合、市況動向、大量の追加設定または解約によるファンドの資金事情等によっては、上記のような運用ができない場合があります。