有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成27年10月16日-平成28年4月15日)
(1)【投資方針】
■ 基本方針
ファンドは、投資信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
日本を含む主要先進各国の取引所上場の株式(DR(預託証券)を含みます。)を主要投資対象とします。
b 投資態度
イ.エマージング諸国の経済成長の恩恵を受けると期待される先進国企業の株式に投資します。
ロ.投資にあたっては、グローバルな事業展開を行い、エマージング諸国の需要拡大により、企業収益の拡大が期待される先進国企業に着目します。
ハ.銘柄の選定にあたっては、エマージング諸国への売上比率が相対的に高い銘柄の中から、定量・定性分析により投資候補銘柄を選定します。
さらに、投資環境、業績動向、成長性、セクター・国別配分等を勘案してポートフォリオを構築します。
ニ.株式の組入比率は高位を基本とします。
ホ.外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
ヘ.資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
■ 基本方針
ファンドは、投資信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
日本を含む主要先進各国の取引所上場の株式(DR(預託証券)を含みます。)を主要投資対象とします。
b 投資態度
イ.エマージング諸国の経済成長の恩恵を受けると期待される先進国企業の株式に投資します。
ロ.投資にあたっては、グローバルな事業展開を行い、エマージング諸国の需要拡大により、企業収益の拡大が期待される先進国企業に着目します。
ハ.銘柄の選定にあたっては、エマージング諸国への売上比率が相対的に高い銘柄の中から、定量・定性分析により投資候補銘柄を選定します。
さらに、投資環境、業績動向、成長性、セクター・国別配分等を勘案してポートフォリオを構築します。
ニ.株式の組入比率は高位を基本とします。
ホ.外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
ヘ.資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。