日本債券ファンド(毎月分配型)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2011年1月20日
- -715万
- 2011年7月20日
- 2324万
- 2012年1月20日 +39.37%
- 3239万
- 2012年7月20日 +386.59%
- 1億5761万
- 2013年1月21日 -86%
- 2207万
- 2013年7月22日 -39.52%
- 1335万
個別
- 2014年7月22日
- 4495万
- 2015年1月20日 +214.96%
- 1億4157万
- 2015年7月21日
- -6592万
- 2016年1月20日
- 8814万
- 2016年7月20日 +51.92%
- 1億3391万
- 2017年1月20日
- -3698万
- 2017年7月20日
- -71万
- 2018年1月22日
- 75万
- 2018年7月20日 +366.92%
- 353万
- 2019年1月21日 -72.12%
- 98万
- 2019年7月22日 +780.29%
- 866万
- 2020年1月20日
- -897万
個別
- 2013年7月22日
- 1335万
- 2014年1月20日 +343.36%
- 5919万
- 2014年7月22日 -24.06%
- 4495万
有報情報
- #1 損益及び剰余金計算書(連結)
- (2)【損益及び剰余金計算書】2020/04/20 9:01
第18特定期間自 2019年 1月22日至 2019年 7月22日 第19特定期間自 2019年 7月23日至 2020年 1月20日 営業費用合計 1,743,994 1,680,198 営業利益又は営業損失(△) 8,665,671 △8,975,697 経常利益又は経常損失(△) 8,665,671 △8,975,697 - #2 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く。)の減価償却方法は、従来、定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より定額法へ変更しております。2020/04/20 9:01
この変更は、三井住友信託銀行株式会社の運用事業の統合予定、拠点の移転及びシステムの統合など大型の設備投資が計画されていることを契機に、有形固定資産の減価償却方法を検討した結果、有形固定資産は長期安定的に使用されると見込まれ、使用実態に即して耐用年数の全期間にわたり均等に費用按分する定額法が期間損益をより適正に示すとの判断に至ったものです。なお、この変更による当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に及ぼす影響は軽微であります。
表示方法の変更 - #3 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
- (単位:百万円)2020/04/20 9:01
中間株主資本等変動計算書第34期中間会計期間 (自 2019年4月1日 至 2019年9月30日) 一般管理費 ※1 4,411 営業利益 6,421 営業外収益 ※2 1,110
第34期中間会計期間(自 2019年4月1日 至 2019年9月30日)