有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(平成29年9月30日-平成30年10月1日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドの目的
GDP成長率予測を基に、高成長が期待される国の株式などに投資を行ない、信託財産の成長をめざして運用を行ないます。
② ファンドの基本的性格
1)商品分類
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
◇追加型投信
一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行なわれ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
◇内外
目論見書または投資信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。
◇株式
目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
2)属性区分
(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
◇その他資産(投資信託証券(資産複合 資産配分変更型(株式、その他資産(株価指数先物取引、投資信託証券))))
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、株式およびその他の資産(株価指数先物取引、投資信託証券)に投資を行ないます。よって、商品分類の「投資対象資産(収益の源泉)」においては、「株式」に分類されます。
「資産配分変更型」とは、目論見書または投資信託約款において、複数資産を投資対象とし、組入比率については、機動的な変更を行なう旨の記載があるものもしくは固定的とする旨の記載がないものをいいます。
◇年1回
目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
◇グローバル(含む日本)
目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本を含む世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
◇ファミリーファンド
目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除きます。)を投資対象として投資するものをいいます。
◇為替ヘッジなし
目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行なわない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行なう旨の記載がないものをいいます。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
③ ファンドの特色
④ 信託金限度額
・2,000億円を限度として信託金を追加することができます。
・委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
① ファンドの目的
GDP成長率予測を基に、高成長が期待される国の株式などに投資を行ない、信託財産の成長をめざして運用を行ないます。
② ファンドの基本的性格
1)商品分類
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
◇追加型投信
一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行なわれ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
◇内外
目論見書または投資信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。
◇株式
目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
2)属性区分
(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
◇その他資産(投資信託証券(資産複合 資産配分変更型(株式、その他資産(株価指数先物取引、投資信託証券))))
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、株式およびその他の資産(株価指数先物取引、投資信託証券)に投資を行ないます。よって、商品分類の「投資対象資産(収益の源泉)」においては、「株式」に分類されます。
「資産配分変更型」とは、目論見書または投資信託約款において、複数資産を投資対象とし、組入比率については、機動的な変更を行なう旨の記載があるものもしくは固定的とする旨の記載がないものをいいます。
◇年1回
目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
◇グローバル(含む日本)
目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本を含む世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
◇ファミリーファンド
目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除きます。)を投資対象として投資するものをいいます。
◇為替ヘッジなし
目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行なわない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行なう旨の記載がないものをいいます。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
| 上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。 上記以外の商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。 |
③ ファンドの特色
| ゴールドマン・サックス・インターナショナルおよびその関連会社(「GS」)は、当ファンドの組成、運用、販売、終了その他について、関与しておらずまた今後も関与せず、何らの責任を負うものではありません。 GSは、当ファンドについて投資運用または助言を行なっておりません。当ファンドの運用に関する責任のすべては、当ファンドの委託会社である日興アセットマネジメントにあります。GSは、当ファンドの投資家に対して、当ファンドへの投資の妥当性・適合性について何らの表明または保証を行なうものではなく、また、本書において何らの見解を表明するものではありません。GSは、日興アセットマネジメントに対して情報の使用許諾を与えておりますが、これによりGSが当ファンドの推奨を意図しているととらえられるべきではありません。GSは、日興アセットマネジメントに対する各種情報分析及び提案等の業務に関して、日興アセットマネジメントおよび当ファンドの諸費用から、当ファンドの純資産総額に応じた対価を受領することがあります。当ファンドについてのご質問については、当ファンドの委託会社または販売会社にお問い合わせ下さい。日興アセットマネジメントが参照するBRICsやネクスト11を含むGSの情報は、当ファンドのために作成されたまたは今後作成されるものではありません。GSは、当該情報の正確性、完全性、および最新性について明示黙示を問わず表明または保証をするものではなく、当該情報が日興アセットマネジメントの目的に適しているかどうかについて何らの表明をするものでもありません。また、GSが当該情報を他目的のために使用することの制限はありません。GSは、本書で言及されているいかなる情報についても、当ファンドの償還時まで継続的に提供または更新する責任を負っておらず、償還前に事前の予告なく当該情報が入手できなくなる可能性があります。かかる場合においても当ファンドは当ファンドの委託会社によって引き続き運用されます。 |
④ 信託金限度額
・2,000億円を限度として信託金を追加することができます。
・委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。