エマージング債券ファンド円コース、エマージング債券ファンド米ドルコース、エマージング債券ファンド豪ドルコース、エマージング債券ファンドブラジルレアルコース、エマージング債券ファンド中国元コース、エマージング債券ファンドインドネシアルピアコース、エマージング債券ファンド資源国通貨コースの営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2011年6月9日
- 2億1625万
- 2011年12月9日
- -1億7995万
- 2012年6月11日
- 8283万
- 2012年12月10日 +63.23%
- 1億3522万
- 2013年6月10日 -73.8%
- 3543万
- 2013年12月9日
- -9862万
個別
- 2014年12月9日
- -1341万
- 2015年6月9日
- -464万
- 2015年12月9日 -330.15%
- -1996万
- 2016年6月9日
- 2252万
個別
- 2013年12月9日
- -4903万
- 2014年6月9日
- 8363万
- 2014年12月9日
- -1341万
個別
- 2014年12月9日
- 1777万
- 2015年6月9日 -92.68%
- 130万
- 2015年12月9日
- -301万
- 2016年6月9日 -1.14%
- -304万
個別
- 2013年12月9日
- 361万
- 2014年6月9日 +251.13%
- 1268万
- 2014年12月9日 +40.17%
- 1777万
- 2015年6月9日
- -8098万
- 2015年12月9日 -36.65%
- -1億1067万
- 2016年6月9日
- -1739万
個別
- 2014年12月9日
- 5034万
- 2015年6月9日
- -8474万
- 2015年12月9日 -22.6%
- -1億389万
- 2016年6月9日
- 2846万
個別
- 2013年12月9日
- -499万
- 2014年6月9日
- 1億6158万
- 2014年12月9日 -50.94%
- 7926万
個別
- 2014年12月9日
- 2866万
- 2015年6月9日 -77.92%
- 632万
- 2015年12月9日
- -1204万
- 2016年6月9日
- -705万
個別
- 2013年12月9日
- -9862万
- 2014年6月9日
- 2億1436万
- 2014年12月9日 -76.52%
- 5034万
- 2015年6月9日
- -585万
- 2015年12月9日 -188.49%
- -1690万
- 2016年6月9日
- 1300万
個別
- 2014年12月9日
- 2591万
- 2015年6月9日
- -2134万
- 2015年12月9日 -69.22%
- -3611万
- 2016年6月9日
- -228万
個別
- 2013年12月9日
- 1149万
- 2014年6月9日 +50.44%
- 1728万
- 2014年12月9日 +65.79%
- 2866万
個別
- 2013年12月9日
- -5709万
- 2014年6月9日
- 8191万
- 2014年12月9日 -10.21%
- 7354万
個別
- 2013年12月9日
- -1510万
- 2014年6月9日
- 6463万
- 2014年12月9日 -59.91%
- 2591万
有報情報
- #1 損益及び剰余金計算書(連結)
- (2)【損益及び剰余金計算書】2016/09/09 9:05
前期(自 平成27年 6月10日至 平成27年12月 9日) 当期(自 平成27年12月10日至 平成28年 6月 9日) 営業費用合計 2,324,968 1,777,396 営業利益又は営業損失(△) △19,969,731 22,529,803 経常利益又は経常損失(△) △19,969,731 22,529,803 - #2 損益計算書、委託会社等の経理状況(連結)
- (単位: 千円)2016/09/09 9:05
前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 一般管理費合計 3,986,740 3,977,085 営業利益 1,972,819 2,467,095 営業外収益 - #3 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況(連結)
- 会計上の見積りの変更に関する注記2016/09/09 9:05
当社は、「追加情報」に記載のとおり、当社、DIAMアセットマネジメント株式会社、みずほ信託銀行株式会社及び新光投信株式会社間の統合基本合意書に基づき、資産運用機能の統合に向けた協議・準備を進めております。これに伴い、当事業年度において、本社オフィスに係る内部造作物等の有形固定資産の見積り耐用年数の見直しを行い、将来にわたり変更しております。また、本社オフィスの不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務として認識していた資産除去債務について、退去時に必要とされる原状回復費用及び使用見込期間の見積りの変更を行っております。これにより、従来の方法と比べて、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ27,598千円減少しております。
追加情報