有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(平成25年11月15日-平成26年11月14日)
(1)【投資方針】
① 基本方針
指数連動有価証券*1への投資を通じて、基準価額の変動率を、円換算した対象指数の変動率に一致させることを目指して運用を行います。
*1 指数連動有価証券とは、対象指数*2(対象指数を円換算したものを含みます。)に連動する投資成果を目的として発行された有価証券をいいます。以下同じ。
*2 対象指数とは、S&P 500 VIX短期先物指数(S&P 500 VIX Short-Term Futures Index Total Return)をいいます。以下同じ。
② 投資態度
a.指数連動有価証券への投資を通じて、基準価額の変動率を、円換算した対象指数の変動率に一致させることを目指します。なお、取得申込みに伴い、円換算した対象指数との連動性を維持することを目的として、当日中に当該取得申込みに係る金額相当分について指数連動有価証券の買付けを行う場合があります。この場合、一時的に、指数連動有価証券への投資比率がファンドの純資産総額に対し100%を超過することがあります。
b.市況動向等によっては、対象指数に係る外国有価証券指数等先物取引(外国の金融商品取引所における有価証券指数等先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ロに掲げるものをいいます。)と類似の取引をいいます。以下同じ。)を利用する場合があります。この場合、先物取引の約定価格と終値との価格差等の要因により、一時的に、投資比率がファンドの純資産総額に対し100%を超過することがあります。
c.外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
d.資金動向や市況動向等の事情によっては、前記のような運用ができない場合があります。
① 基本方針
指数連動有価証券*1への投資を通じて、基準価額の変動率を、円換算した対象指数の変動率に一致させることを目指して運用を行います。
*1 指数連動有価証券とは、対象指数*2(対象指数を円換算したものを含みます。)に連動する投資成果を目的として発行された有価証券をいいます。以下同じ。
*2 対象指数とは、S&P 500 VIX短期先物指数(S&P 500 VIX Short-Term Futures Index Total Return)をいいます。以下同じ。
② 投資態度
a.指数連動有価証券への投資を通じて、基準価額の変動率を、円換算した対象指数の変動率に一致させることを目指します。なお、取得申込みに伴い、円換算した対象指数との連動性を維持することを目的として、当日中に当該取得申込みに係る金額相当分について指数連動有価証券の買付けを行う場合があります。この場合、一時的に、指数連動有価証券への投資比率がファンドの純資産総額に対し100%を超過することがあります。
b.市況動向等によっては、対象指数に係る外国有価証券指数等先物取引(外国の金融商品取引所における有価証券指数等先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ロに掲げるものをいいます。)と類似の取引をいいます。以下同じ。)を利用する場合があります。この場合、先物取引の約定価格と終値との価格差等の要因により、一時的に、投資比率がファンドの純資産総額に対し100%を超過することがあります。
c.外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
d.資金動向や市況動向等の事情によっては、前記のような運用ができない場合があります。