資源ファンド(株式と通貨)円コースの(分配準備積立金)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2012年6月18日
- 42,014
- 2012年12月17日 +710.57%
- 34万
- 2013年6月17日 -43.94%
- 19万
- 2013年12月17日 +999.99%
- 242万
- 2014年6月17日 +103.84%
- 494万
- 2014年12月17日 +13.05%
- 558万
- 2015年6月17日 -69.08%
- 172万
- 2015年12月17日 +1.82%
- 175万
- 2016年6月17日 -23.51%
- 134万
- 2016年12月19日 +204.84%
- 410万
- 2017年6月19日 +13.36%
- 464万
- 2017年12月18日 +7.5%
- 499万
- 2018年6月18日 +2.93%
- 514万
- 2018年12月17日 -11.65%
- 454万
- 2019年6月17日 -8.87%
- 414万
- 2019年12月17日 -2.99%
- 401万
- 2020年6月17日 -9.73%
- 362万
- 2020年12月17日 -9.04%
- 329万
有報情報
- #1 その他、委託会社等の概況(連結)
- 5【その他】2021/03/17 13:01
(1)定款の変更 - #2 その他、資産管理等の概要(連結)
- (5)【その他】2021/03/17 13:01
① 信託の終了(繰上償還) - #3 その他の手数料等(連結)
- から⑦までに該当する業務を委託する場合は、その委託費用を含みます。また、実際に支払う金額の支弁を受ける代わりに、その金額をあらかじめ合理的に見積もった上で、見積額に基づいて見積率を算出し、かかる見積率を信託財産の純資産総額に乗じて得た額をかかる諸費用の合計額とみなして、信託財産から支弁を受けることができます。(以下「見積方式」といいます。)ただし、委託会社は、信託財産の規模などを考慮して、信託の設定時または期中に、かかる諸費用の見積率を見直し、年率0.1%を上限として、これを変更することができます。委託会社は、実費方式または見積方式のいずれを用いるかについて、信託期間を通じて随時、見直すことができます。これら諸費用は、委託会社が定めた時期に、信託財産から支払います。2021/03/17 13:01
- #4 その他の関係法人の概況(連結)
- 第2【その他の関係法人の概況】2021/03/17 13:01
1【名称、資本金の額及び事業の内容】 - #5 その他投資資産の主要なもの(連結)
- ③【その他投資資産の主要なもの】2021/03/17 13:01
該当事項はありません。 - #6 ファンドの仕組み(連結)
- (3)【ファンドの仕組み】2021/03/17 13:01
① ファンドの仕組み - #7 ファンドの沿革(連結)
- 【ファンドの沿革】
2012年 4月 2日
・ファンドの信託契約締結、当初自己設定、運用開始
2014年3月18日
・信託期間の更新(信託終了日を2019年6月17日から2024年6月17日へ変更)2021/03/17 13:01 - #8 ファンドの現況
- 2【ファンドの現況】2021/03/17 13:01
以下のファンドの現況は2020年12月30日現在です。 - #9 ファンドの目的及び基本的性格(連結)
- (1)【ファンドの目的及び基本的性格】2021/03/17 13:01
① ファンドの目的 - #10 ファンドの経理状況(連結)
- 当ファンドの財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)並びに同規則第2条の2の規定により、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)に基づき作成しております。
なお、財務諸表に記載している金額は、円単位で表示しております。2021/03/17 13:01 - #11 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況(連結)
- 2【事業の内容及び営業の概況】2021/03/17 13:01
・「投資信託及び投資法人に関する法律」に定める投資信託委託会社である委託会社は、証券投資信託の設定を行なうとともに「金融商品取引法」に定める金融商品取引業者としてその運用(投資運用業)を行なっています。また「金融商品取引法」に定める投資助言業務を行なっています。 - #12 保管(連結)
- 【保管】
該当事項はありません。2021/03/17 13:01 - #13 信託報酬等(連結)
- (3)【信託報酬等】2021/03/17 13:01
① 信託報酬 - #14 信託期間(連結)
- 【信託期間】
2024年6月17日までとします(2012年4月2日設定)。ただし、約款の規定に基づき、信託契約を解約し、信託を終了させることがあります。2021/03/17 13:01 - #15 内国投資信託受益証券事務の概要(連結)
- 譲渡制限はありません。2021/03/17 13:01
- #16 分配の推移(連結)
- ②【分配の推移】2021/03/17 13:01
e border="0">期 期間 1口当たりの分配金(円) 第1特定期間 2012年 4月 2日~2012年 6月18日 0.0020 第2特定期間 2012年 6月19日~2012年12月17日 0.0060 第3特定期間 2012年12月18日~2013年 6月17日 0.0060 第4特定期間 2013年 6月18日~2013年12月17日 0.0060 第5特定期間 2013年12月18日~2014年 6月17日 0.0060 第6特定期間 2014年 6月18日~2014年12月17日 0.0060 第7特定期間 2014年12月18日~2015年 6月17日 0.0060 第8特定期間 2015年 6月18日~2015年12月17日 0.0060 第9特定期間 2015年12月18日~2016年 6月17日 0.0060 第10特定期間 2016年 6月18日~2016年12月19日 0.0060 第11特定期間 2016年12月20日~2017年 6月19日 0.0060 第12特定期間 2017年 6月20日~2017年12月18日 0.0060 第13特定期間 2017年12月19日~2018年 6月18日 0.0060 第14特定期間 2018年 6月19日~2018年12月17日 0.0060 第15特定期間 2018年12月18日~2019年 6月17日 0.0060 第16特定期間 2019年 6月18日~2019年12月17日 0.0060 第17特定期間 2019年12月18日~2020年 6月17日 0.0060 第18特定期間 2020年 6月18日~2020年12月17日 0.0060 期 期間 1口当たりの分配金(円) 第1特定期間 2012年 4月 2日~2012年 6月18日 0.0020 第2特定期間 2012年 6月19日~2012年12月17日 0.0060 第3特定期間 2012年12月18日~2013年 6月17日 0.0060 第4特定期間 2013年 6月18日~2013年12月17日 0.0060 第5特定期間 2013年12月18日~2014年 6月17日 0.0060 第6特定期間 2014年 6月18日~2014年12月17日 0.0060 第7特定期間 2014年12月18日~2015年 6月17日 0.0060 第8特定期間 2015年 6月18日~2015年12月17日 0.0060 第9特定期間 2015年12月18日~2016年 6月17日 0.0060 第10特定期間 2016年 6月18日~2016年12月19日 0.0060 第11特定期間 2016年12月20日~2017年 6月19日 0.0060 第12特定期間 2017年 6月20日~2017年12月18日 0.0060 第13特定期間 2017年12月19日~2018年 6月18日 0.0060 第14特定期間 2018年 6月19日~2018年12月17日 0.0060 第15特定期間 2018年12月18日~2019年 6月17日 0.0060 第16特定期間 2019年 6月18日~2019年12月17日 0.0060 第17特定期間 2019年12月18日~2020年 6月17日 0.0060 第18特定期間 2020年 6月18日~2020年12月17日 0.0060 - #17 分配方針(連結)
- 収益分配方針
毎決算時に、原則として次の通り収益分配を行なう方針です。
1)分配対象額の範囲
経費控除後の利子・配当等収益および売買益(評価益を含みます。)などの全額とします。
2)分配対象額についての分配方針
分配金額は、委託会社が決定するものとし、原則として、安定した分配を継続的に行なうことをめざします。
3)留保益の運用方針
収益分配に充てず信託財産内に留保した利益については、約款に定める運用の基本方針に基づき運用を行ないます。2021/03/17 13:01 - #18 利害関係人との取引制限(連結)
- 自己またはその取締役もしくは執行役との間における取引を行なうことを内容とした運用を行なうこと(投資者の保護に欠け、もしくは取引の公正を害し、または金融商品取引業の信用を失墜させるおそれがないものとして内閣府令で定めるものを除きます。)。2021/03/17 13:01
- #19 参考情報(連結)
- 第3【参考情報】2021/03/17 13:01
ファンドについては、当計算期間において以下の書類が提出されております。
提出年月日 提出書類 2020年 6月30日 臨時報告書 2020年 9月17日 有価証券届出書 2020年 9月17日 有価証券報告書 2020年 9月30日 臨時報告書 - #20 収益率の推移(連結)
- ③【収益率の推移】2021/03/17 13:01
e border="0">期 期間 収益率(%) 第1特定期間 2012年 4月 2日~2012年 6月18日 △12.74 第2特定期間 2012年 6月19日~2012年12月17日 6.06 第3特定期間 2012年12月18日~2013年 6月17日 △5.11 第4特定期間 2013年 6月18日~2013年12月17日 5.29 第5特定期間 2013年12月18日~2014年 6月17日 9.85 第6特定期間 2014年 6月18日~2014年12月17日 △23.19 第7特定期間 2014年12月18日~2015年 6月17日 4.31 第8特定期間 2015年 6月18日~2015年12月17日 △25.40 第9特定期間 2015年12月18日~2016年 6月17日 14.16 第10特定期間 2016年 6月18日~2016年12月19日 10.53 第11特定期間 2016年12月20日~2017年 6月19日 △7.79 第12特定期間 2017年 6月20日~2017年12月18日 6.82 第13特定期間 2017年12月19日~2018年 6月18日 7.39 第14特定期間 2018年 6月19日~2018年12月17日 △17.68 第15特定期間 2018年12月18日~2019年 6月17日 1.95 第16特定期間 2019年 6月18日~2019年12月17日 3.09 第17特定期間 2019年12月18日~2020年 6月17日 △17.76 第18特定期間 2020年 6月18日~2020年12月17日 20.53 期 期間 収益率(%) 第1特定期間 2012年 4月 2日~2012年 6月18日 △12.74 第2特定期間 2012年 6月19日~2012年12月17日 6.06 第3特定期間 2012年12月18日~2013年 6月17日 △5.11 第4特定期間 2013年 6月18日~2013年12月17日 5.29 第5特定期間 2013年12月18日~2014年 6月17日 9.85 第6特定期間 2014年 6月18日~2014年12月17日 △23.19 第7特定期間 2014年12月18日~2015年 6月17日 4.31 第8特定期間 2015年 6月18日~2015年12月17日 △25.40 第9特定期間 2015年12月18日~2016年 6月17日 14.16 第10特定期間 2016年 6月18日~2016年12月19日 10.53 第11特定期間 2016年12月20日~2017年 6月19日 △7.79 第12特定期間 2017年 6月20日~2017年12月18日 6.82 第13特定期間 2017年12月19日~2018年 6月18日 7.39 第14特定期間 2018年 6月19日~2018年12月17日 △17.68 第15特定期間 2018年12月18日~2019年 6月17日 1.95 第16特定期間 2019年 6月18日~2019年12月17日 3.09 第17特定期間 2019年12月18日~2020年 6月17日 △17.76 e border="0">第18特定期間 2020年 6月18日~2020年12月17日 20.53 (注)各特定期間の収益率は、特定期間末の基準価額(分配落ち)に当該特定期間の分配金を加算し、当該特定期間の直前の特定期間末の基準価額(分配落ち。以下「前期末基準価額」といいます。)を控除した額を前期末基準価額で除して得た数に100を乗じた数です。 - #21 受益者の権利等(連結)
- 収益分配金・償還金受領権
・受益者は、ファンドの収益分配金・償還金を、自己に帰属する受益権の口数に応じて受領する権利を有します。
・ただし、受益者が収益分配金については支払開始日から5年間、償還金については支払開始日から10年間請求を行なわない場合はその権利を失い、その金銭は委託会社に帰属します。2021/03/17 13:01 - #22 委託会社等の概況(連結)
- 1【委託会社等の概況】2021/03/17 13:01
(1)資本金の額 - #23 委託会社等の経理状況(連結)
- 当社の財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号、以下「財務諸表等規則」という。)並びに同規則第2条の規定に基づき、「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年8月6日内閣府令第52号)に基づいて作成しております。
また、当社の中間財務諸表は、「中間財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和52年大蔵省令第38号)並びに同規則第38条及び第57条に基づき、「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年内閣府令第52号)に基づいて作成しております。2021/03/17 13:01 - #24 投資リスク(連結)
- 価格変動リスク
・一般に株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
・一般に新興国の株式は、先進国の株式に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
・一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。2021/03/17 13:01 - #25 投資不動産物件(連結)
- 【投資不動産物件】
該当事項はありません。2021/03/17 13:01 - #26 投資制限(連結)
- 約款に定める投資制限2021/03/17 13:01
1)投資信託証券、短期社債等(社債、株式等の振替に関する法律第66条第1号に規定する短期社債、同法第117条に規定する相互会社の社債、同法第118条に規定する特定社債および同法第120条に規定する特別法人債をいいます。)、コマーシャル・ペーパーおよび指定金銭信託以外の有価証券への直接投資は行ないません。 - #27 投資対象(連結)
- (2)【投資対象】2021/03/17 13:01
投資信託証券(投資信託または外国投資信託の受益証券(振替投資信託受益権を含みます。)および投資法人または外国投資法人の投資証券をいいます。以下同じ。)を主要投資対象とします。 - #28 投資方針(連結)
- 【投資方針】
・主として、世界の資源関連企業が発行する株式(預託証書を含みます。)を投資対象とする別に定める投資信託証券の一部、またはすべてに投資を行ない、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざして運用を行ないます。
・投資信託証券の合計組入比率は、高位を保つことを原則とします。各投資信託証券への投資比率は、原則として、市況環境および投資対象ファンドの収益性などを勘案して決定します。なお、資金動向などによっては、各投資信託証券への投資比率を引き下げることもあります。
・別に定める投資信託証券については、収益機会の追求やリスクの分散などを目的として、適宜見直しを行ないます。この際、定性評価や定量評価などを勘案のうえ、新たに投資信託証券を指定したり、既に指定されていた投資信託証券を外したりする場合があります。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。2021/03/17 13:01 - #29 投資有価証券の主要銘柄(連結)
- ①【投資有価証券の主要銘柄】
e border="0">イ.評価額上位銘柄明細
e border="0">国・地域 種類 銘柄名 数量又は額面総額 簿価単価(円) 簿価金額(円) 評価単価(円) 評価金額(円) 投資比率(%) ケイマン 投資信託受益証券 ナチュラル・リソース・ファンド 日本円・クラス 47,997,140 0.53 25,876,746 0.52 25,371,288 95.36 日本 親投資信託受益証券 マネー・オープン・マザーファンド 26,290 1.0158 26,706 1.0159 26,708 0.10 国・2021/03/17 13:01 - #30 投資状況(連結)
(1)【投資状況】2021/03/17 13:01
e border="0">資産の種類 国・地域 時価合計(円) 投資比率(%) 投資信託受益証券 ケイマン 25,371,288 95.36 親投資信託受益証券 日本 26,708 0.10 コール・ローン等、その他資産(負債控除後) ― 1,208,998 4.54 合計(純資産総額) 26,606,994 100.00 資産の種類 国・地域 時価合計(円) 投資比率(%) 投資信託受益証券 ケイマン 25,371,288 95.36 親投資信託受益証券 日本 26,708 0.10 コール・ローン等、その他資産(負債控除後) ― 1,208,998 4.54 合計(純資産総額) 26,606,994 100.00 - #31 換金(解約)手数料(連結)
- 換金手数料
ありません。2021/03/17 13:01- #32 換金(解約)手続等(連結)
2【換金(解約)手続等】2021/03/17 13:01
<解約請求による換金>(1)解約の受付- #33 損益及び剰余金計算書(連結)
(2)【損益及び剰余金計算書】2021/03/17 13:01
前期自 2019年12月18日至 2020年 6月17日 当期自 2020年 6月18日至 2020年12月17日 営業収益 受取配当金 669,421 800,403 有価証券売買等損益 △2,030,686 5,968,676 営業収益合計 △1,361,265 6,769,079 営業費用 支払利息 171 137 受託者報酬 4,275 5,404 委託者報酬 140,279 176,880 その他費用 13,036 16,451 営業費用合計 157,761 198,872 営業利益又は営業損失(△) △1,519,026 6,570,207 経常利益又は経常損失(△) △1,519,026 6,570,207 当期純利益又は当期純損失(△) △1,519,026 6,570,207 一部解約に伴う当期純利益金額の分配額又は一部解約に伴う当期純損失金額の分配額(△) 273,675 464,812 期首剰余金又は期首欠損金(△) △17,058,527 △31,281,727 剰余金増加額又は欠損金減少額 6,291,449 5,155,752 当期一部解約に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額 6,291,449 5,155,752 当期追加信託に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額 - - 剰余金減少額又は欠損金増加額 18,395,090 2,170,977 当期一部解約に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額 - - 当期追加信託に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額 18,395,090 2,170,977 分配金 326,858 377,704 期末剰余金又は期末欠損金(△) △31,281,727 △22,569,261 - #34 損益計算書、委託会社等の経理状況(連結)
(2)【損益計算書】2021/03/17 13:01
(単位:百万円)- #35 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況(連結)
(3)【株主資本等変動計算書】2021/03/17 13:01
第60期(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)- #36 注記表(連結)
(3)【注記表】2021/03/17 13:01
- #37 申込手数料、ファンドの状況(連結)
- 【申込手数料】
申込手数料(スイッチングの際の申込手数料を含みます。)につきましては、販売会社が定めるものとします。申込手数料率につきましては、販売会社の照会先にお問い合わせください。
・販売会社における申込手数料率は3.85%(税抜3.5%)が上限となっております。
・申込手数料の額(1口当たり)は、取得申込受付日の翌営業日の基準価額に申込手数料率を乗じて得た額とします。
・<分配金再投資コース>の場合、収益分配金の再投資により取得する口数については、申込手数料はかかりません。
・販売会社によっては、償還乗換、乗換優遇の適用を受けることができる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※申込手数料は、商品および関連する投資環境の説明や情報提供など、ならびに購入に関する事務コストの対価です。2021/03/17 13:01- #38 申込(販売)手続等(連結)
- 申込方法
販売会社所定の方法でお申し込みください。2021/03/17 13:01- #39 純資産の推移(連結)
①【純資産の推移】2021/03/17 13:01
e border="0">期別 純資産総額(百万円) 1口当たり純資産額(円) 分配落ち 分配付き 分配落ち 分配付き 第1特定期間末 (2012年 6月18日) 18 18 0.8706 0.8716 第2特定期間末 (2012年12月17日) 73 73 0.9174 0.9184 第3特定期間末 (2013年 6月17日) 138 138 0.8645 0.8655 第4特定期間末 (2013年12月17日) 64 64 0.9042 0.9052 第5特定期間末 (2014年 6月17日) 73 73 0.9873 0.9883 第6特定期間末 (2014年12月17日) 55 55 0.7523 0.7533 第7特定期間末 (2015年 6月17日) 36 36 0.7787 0.7797 第8特定期間末 (2015年12月17日) 30 30 0.5749 0.5759 第9特定期間末 (2016年 6月17日) 86 86 0.6503 0.6513 第10特定期間末 (2016年12月19日) 70 70 0.7128 0.7138 第11特定期間末 (2017年 6月19日) 80 80 0.6513 0.6523 第12特定期間末 (2017年12月18日) 84 84 0.6897 0.6907 第13特定期間末 (2018年 6月18日) 45 45 0.7347 0.7357 第14特定期間末 (2018年12月17日) 31 31 0.5988 0.5998 第15特定期間末 (2019年 6月17日) 28 28 0.6045 0.6055 第16特定期間末 (2019年12月17日) 27 27 0.6172 0.6182 第17特定期間末 (2020年 6月17日) 31 31 0.5016 0.5026 第18特定期間末 (2020年12月17日) 33 33 0.5986 0.5996 2019年12月末日 27 ― 0.6257 ― 2020年 1月末日 25 ― 0.5770 ― 2月末日 21 ― 0.4945 ― 3月末日 23 ― 0.3770 ― 4月末日 30 ― 0.4749 ― 5月末日 30 ― 0.4762 ― 6月末日 30 ― 0.4854 ― 7月末日 33 ― 0.5130 ― 8月末日 34 ― 0.5304 ― 9月末日 31 ― 0.4910 ― 10月末日 31 ― 0.4805 ― 11月末日 36 ― 0.5750 ― 12月末日 26 ― 0.5871 ― 期別 純資産総額(百万円) 1口当たり純資産額(円) 分配落ち 分配付き 分配落ち 分配付き 第1特定期間末 (2012年 6月18日) 18 18 0.8706 0.8716 第2特定期間末 (2012年12月17日) 73 73 0.9174 0.9184 第3特定期間末 (2013年 6月17日) 138 138 0.8645 0.8655 第4特定期間末 (2013年12月17日) 64 64 0.9042 0.9052 第5特定期間末 (2014年 6月17日) 73 73 0.9873 0.9883 第6特定期間末 (2014年12月17日) 55 55 0.7523 0.7533 第7特定期間末 (2015年 6月17日) 36 36 0.7787 0.7797 第8特定期間末 (2015年12月17日) 30 30 0.5749 0.5759 第9特定期間末 (2016年 6月17日) 86 86 0.6503 0.6513 第10特定期間末 (2016年12月19日) 70 70 0.7128 0.7138 第11特定期間末 (2017年 6月19日) 80 80 0.6513 0.6523 第12特定期間末 (2017年12月18日) 84 84 0.6897 0.6907 第13特定期間末 (2018年 6月18日) 45 45 0.7347 0.7357 第14特定期間末 (2018年12月17日) 31 31 0.5988 0.5998 第15特定期間末 (2019年 6月17日) 28 28 0.6045 0.6055 第16特定期間末 (2019年12月17日) 27 27 0.6172 0.6182 第17特定期間末 (2020年 6月17日) 31 31 0.5016 0.5026 第18特定期間末 (2020年12月17日) 33 33 0.5986 0.5996 2019年12月末日 27 ― 0.6257 ― 2020年 1月末日 25 ― 0.5770 ― 2月末日 21 ― 0.4945 ― 3月末日 23 ― 0.3770 ― 4月末日 30 ― 0.4749 ― 5月末日 30 ― 0.4762 ― 6月末日 30 ― 0.4854 ― 7月末日 33 ― 0.5130 ― 8月末日 34 ― 0.5304 ― 9月末日 31 ― 0.4910 ― 10月末日 31 ― 0.4805 ― 11月末日 36 ― 0.5750 ― e border="0">12月末日 26 ― 0.5871 ― (注)分配付きの金額は、特定期間末の金額に当該特定期間末の分配金を加算した金額です。 - #40 純資産額計算書(連結)
【純資産額計算書】2021/03/17 13:01
e border="0">Ⅰ 資産総額 27,783,463 円 Ⅱ 負債総額 1,176,469 円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 26,606,994 円 Ⅳ 発行済口数 45,319,385 口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 0.5871 円 Ⅰ 資産総額 27,783,463 円 Ⅱ 負債総額 1,176,469 円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 26,606,994 円 Ⅳ 発行済口数 45,319,385 口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 0.5871 円 - #41 計算期間(連結)
- 【計算期間】
毎月18日から翌月17日までとします。ただし、各計算期間の末日が休業日のときはその翌営業日を計算期間の末日とし、その翌日より次の計算期間が開始されます。2021/03/17 13:01- #42 設定及び解約の実績(連結)
(4)【設定及び解約の実績】2021/03/17 13:01
e border="0">期 期間 設定口数(口) 解約口数(口) 第1特定期間 2012年 4月 2日~2012年 6月18日 21,332,913 553,951 第2特定期間 2012年 6月19日~2012年12月17日 112,189,190 52,979,900 第3特定期間 2012年12月18日~2013年 6月17日 809,856,719 730,092,747 第4特定期間 2013年 6月18日~2013年12月17日 245,625,554 334,554,749 第5特定期間 2013年12月18日~2014年 6月17日 72,301,610 68,559,502 第6特定期間 2014年 6月18日~2014年12月17日 16,949,808 18,277,558 第7特定期間 2014年12月18日~2015年 6月17日 38,109,362 64,375,895 第8特定期間 2015年 6月18日~2015年12月17日 8,631,470 2,969,391 第9特定期間 2015年12月18日~2016年 6月17日 157,037,646 76,501,531 第10特定期間 2016年 6月18日~2016年12月19日 46,040,427 80,549,972 第11特定期間 2016年12月20日~2017年 6月19日 73,919,478 49,422,239 第12特定期間 2017年 6月20日~2017年12月18日 4,074,927 4,981,731 第13特定期間 2017年12月19日~2018年 6月18日 1,817,629 62,488,201 第14特定期間 2018年 6月19日~2018年12月17日 283,558 8,956,667 第15特定期間 2018年12月18日~2019年 6月17日 1,043,092 6,979,231 第16特定期間 2019年 6月18日~2019年12月17日 1,507,066 3,916,000 第17特定期間 2019年12月18日~2020年 6月17日 29,078,144 10,875,624 第18特定期間 2020年 6月18日~2020年12月17日 4,837,966 11,377,214 期 期間 設定口数(口) 解約口数(口) 第1特定期間 2012年 4月 2日~2012年 6月18日 21,332,913 553,951 第2特定期間 2012年 6月19日~2012年12月17日 112,189,190 52,979,900 第3特定期間 2012年12月18日~2013年 6月17日 809,856,719 730,092,747 第4特定期間 2013年 6月18日~2013年12月17日 245,625,554 334,554,749 第5特定期間 2013年12月18日~2014年 6月17日 72,301,610 68,559,502 第6特定期間 2014年 6月18日~2014年12月17日 16,949,808 18,277,558 第7特定期間 2014年12月18日~2015年 6月17日 38,109,362 64,375,895 第8特定期間 2015年 6月18日~2015年12月17日 8,631,470 2,969,391 第9特定期間 2015年12月18日~2016年 6月17日 157,037,646 76,501,531 第10特定期間 2016年 6月18日~2016年12月19日 46,040,427 80,549,972 第11特定期間 2016年12月20日~2017年 6月19日 73,919,478 49,422,239 第12特定期間 2017年 6月20日~2017年12月18日 4,074,927 4,981,731 第13特定期間 2017年12月19日~2018年 6月18日 1,817,629 62,488,201 第14特定期間 2018年 6月19日~2018年12月17日 283,558 8,956,667 第15特定期間 2018年12月18日~2019年 6月17日 1,043,092 6,979,231 第16特定期間 2019年 6月18日~2019年12月17日 1,507,066 3,916,000 第17特定期間 2019年12月18日~2020年 6月17日 29,078,144 10,875,624 e border="0">第18特定期間 2020年 6月18日~2020年12月17日 4,837,966 11,377,214 (注)第1特定期間の設定口数には、当初設定口数を含みます。 - #43 課税上の取扱い(連結)
個人受益者の場合2021/03/17 13:01
1)収益分配金に対する課税- #44 貸借対照表、委託会社等の経理状況(連結)
(1)【貸借対照表】2021/03/17 13:01
(単位:百万円)- #45 資産の評価(連結)
(1)【資産の評価】2021/03/17 13:01
① 基準価額の算出- #46 運用体制(連結)
- jpg" width="599" height="444" alt="">※上記体制は2020年12月末現在のものであり、今後変更となる場合があります。2021/03/17 13:01
- #47 運用状況(連結)
5【運用状況】2021/03/17 13:01
【資源ファンド(株式と通貨)円コース】
以下の運用状況は2020年12月30日現在です。- #48 附属明細表(連結)
(4)【附属明細表】
e border="0">第1 有価証券明細表2021/03/17 13:01 IRBANK 採用情報
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