アジアハイ・イールド・プラス(毎月決算型)(為替ヘッジあり)、アジアハイ・イールド・プラス(毎月決算型)(為替ヘッジなし)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2012年11月19日
- 1億3626万
- 2013年5月17日 +999.99%
- 134億4803万
- 2013年11月18日
- -36億8570万
個別
- 2013年11月18日
- -7億9254万
- 2014年5月19日
- 1億3103万
- 2014年11月17日 -72.12%
- 3653万
- 2015年5月18日 -54.8%
- 1651万
- 2015年11月17日
- -2405万
- 2016年5月17日
- 2905万
- 2016年11月17日 -14.16%
- 2494万
- 2017年5月17日 +94.68%
- 4855万
- 2017年11月17日 -59.66%
- 1958万
- 2018年5月17日
- -6659万
- 2018年11月19日
- -6382万
- 2019年5月17日
- 6303万
- 2019年11月18日 -74.35%
- 1616万
- 2020年5月18日
- -7595万
- 2020年11月17日
- 8866万
- 2021年5月17日 -69.34%
- 2718万
- 2021年11月17日
- -8463万
- 2022年5月17日 -0.2%
- -8480万
- 2022年11月17日 -1.17%
- -8580万
- 2023年5月17日
- 2372万
- 2023年11月17日
- -4220万
- 2024年5月17日
- 3305万
- 2024年11月18日 -73.03%
- 891万
- 2025年5月19日
- -1103万
- 2025年11月17日
- 2419万
- 2026年5月18日 -93.11%
- 166万
個別
- 2013年11月18日
- -36億8570万
- 2014年5月19日
- 5億9165万
- 2014年11月17日 +32.4%
- 7億8336万
- 2015年5月18日 -22.64%
- 6億597万
- 2015年11月17日 -21.27%
- 4億7707万
- 2016年5月17日
- -28億7884万
- 2016年11月17日
- 6億1467万
- 2017年5月17日 +219.74%
- 19億6538万
- 2017年11月17日 -60.31%
- 7億7996万
- 2018年5月17日
- -20億768万
- 2018年11月19日
- -2億8929万
- 2019年5月17日
- 7億8154万
- 2019年11月18日 -72.62%
- 2億1397万
- 2020年5月18日
- -9億8930万
- 2020年11月17日
- 8億323万
- 2021年5月17日 +23.07%
- 9億8854万
- 2021年11月17日
- -4億5771万
- 2022年5月17日
- 1億7795万
- 2022年11月17日
- -1億3776万
- 2023年5月17日
- 3億6767万
- 2023年11月17日 +54.78%
- 5億6907万
- 2024年5月17日 +64.09%
- 9億3381万
- 2024年11月18日 -70.99%
- 2億7087万
- 2025年5月19日
- -4億1751万
- 2025年11月17日
- 9億218万
- 2026年5月18日 -63.41%
- 3億3006万
有報情報
- #1 損益及び剰余金計算書(連結)
- (2)【損益及び剰余金計算書】2026/08/17 9:08
第27特定期間自 2025年 5月20日至 2025年11月17日 第28特定期間自 2025年11月18日至 2026年 5月18日 営業費用合計 2,786,956 2,513,007 営業利益又は営業損失(△) 24,197,862 1,666,037 経常利益又は経常損失(△) 24,197,862 1,666,037 - #2 損益計算書、委託会社等の経理状況(連結)
- (単位:千円)2026/08/17 9:08
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 一般管理費合計 1,949,229 2,232,897 営業利益 1,808,149 2,401,847 - #3 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
- 2026年12月末をもって本社事務所の賃借期間が満了となりますが、区画を縮小して更新することを当事業年度において決定いたしました。これに伴い、移転後利用見込みのない固定資産の耐用年数を残存使用見込期間まで短縮し、将来にわたり変更しております。加えて、不動産賃貸契約に基づく原状回復に係る費用については、当事業年度において履行時期を見直し、返却区画については、移転日までの期間で資産除去債務の費用計上が完了するように、また継続利用区画についても履行時期を見直すとともに、原状回復費用の新たな情報に基づきその見積りを変更しております。2026/08/17 9:08
これらの影響により、従来の方法と比べて、当事業年度の減価償却費等が23,145千円増加し、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益がそれぞれ同額減少しております。また、この見積りの変更による資産除去債務の減少額4,275千円を資産除去債務残高から減額しております。
(未適用の会計基準等) - #4 (参考)FOF、財務諸表
- (2)損益及び剰余金計算書2026/08/17 9:08
(3)注記表(単位:円) 営業費用合計 1,978,225 1,657,857 営業利益又は営業損失(△) 20,044,210 △695,883 経常利益又は経常損失(△) 20,044,210 △695,883
(重要な会計方針に係る事項に関する注記) - #5 (参考)FOF、財務諸表-2
- (2)損益及び剰余金計算書2026/08/17 9:08
(3)注記表(単位:円) 営業費用合計 21,562,276 21,424,046 営業利益又は営業損失(△) 720,648,473 215,601,060 経常利益又は経常損失(△) 720,648,473 215,601,060
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)