有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(平成26年6月17日-平成26年12月16日)

(1)【投資方針】
<アジア・ハイ・イールド債券オープン(毎月分配型)為替ヘッジありコース>① 別に定める指定投資信託証券への投資を通じて、主として、アジア(日本を除く)の米ドル建てのハイ・イールド債券に実質的に投資を行い、安定した収益の確保および信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
② 投資にあたっては、投資対象国のファンダメンタルズやセクターを分析するとともに、個別企業に関して、ボトムアップ・アプローチによる徹底的なクレジット分析により、相対的に割安な銘柄を選定します。
③ アジア(日本を除く)の米ドル建てのハイ・イールド債券に投資する投資信託証券の組入比率は高位を保つことを基本とします。
④ 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を目指します。
⑤ 市況動向や資金動向等に急激な変化が生じたとき、ならびにこの投資信託の残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったとき、もしくはやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
<アジア・ハイ・イールド債券オープン(毎月分配型)為替ヘッジなしコース>① 別に定める指定投資信託証券への投資を通じて、主として、アジア(日本を除く)の米ドル建てのハイ・イールド債券に実質的に投資を行い、安定した収益の確保および信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
② 投資にあたっては、投資対象国のファンダメンタルズやセクターを分析するとともに、個別企業に関して、ボトムアップ・アプローチによる徹底的なクレジット分析により、相対的に割安な銘柄を選定します。
③ アジア(日本を除く)の米ドル建てのハイ・イールド債券に投資する投資信託証券の組入比率は高位を保つことを基本とします。
④ 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
⑤ 市況動向や資金動向等に急激な変化が生じたとき、ならびにこの投資信託の残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったとき、もしくはやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
<アジア・ハイ・イールド債券オープン(毎月分配型)通貨プレミアム・コース>① 別に定める指定投資信託証券への投資を通じて、主として、アジア(日本を除く)の米ドル建てのハイ・イールド債券に実質的に投資を行い、安定した収益の確保および信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。また、円に対する米ドルのコール・オプションを売却し、オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「通貨プレミアム戦略」を活用します。
② 投資にあたっては、投資対象国のファンダメンタルズやセクターを分析するとともに、個別企業に関して、ボトムアップ・アプローチによる徹底的なクレジット分析により、相対的に割安な銘柄を選定します。
③ アジア(日本を除く)の米ドル建てのハイ・イールド債券に投資する投資信託証券の組入比率は高位を保つことを基本とします。
④ 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
⑤ 市況動向や資金動向等に急激な変化が生じたとき、ならびにこの投資信託の残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったとき、もしくはやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。