- 有報資料
- 54項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第5期(平成29年3月18日-平成30年3月19日)
(1)【投資方針】
[Aコース]
① 投資方針
この投資信託は、信託財産の中長期的な成長を図ることを目指して運用を行うことを基本とします。
② 運用方法
a.投資対象
米ドルベースで絶対収益の追求を目指すアイルランド籍外国投資信託である「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」および国内籍証券投資信託である「マネーポートフォリオ・ファンド(適格機関投資家専用)」を主要投資対象とします。
b.投資態度
1.「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」の組入比率は高位を保つことを基本とします。
2.「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」においては、世界の株式、債券、通貨を中心に、リート(不動産投資信託証券)、コモディティ(商品)およびその他の代替投資商品への投資を行います。また、効率的なポートフォリオ運用およびリスクヘッジ目的でデリバティブ商品に投資を行う場合があります。
3.外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行います。
4.市況動向、資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
[Bコース]
① 投資方針
この投資信託は、信託財産の中長期的な成長を図ることを目指して運用を行うことを基本とします。
② 運用方法
a.投資対象
米ドルベースで絶対収益の追求を目指すアイルランド籍外国投資信託である「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」および国内籍証券投資信託である「マネーポートフォリオ・ファンド(適格機関投資家専用)」を主要投資対象とします。
b.投資態度
1.「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」の組入比率は高位を保つことを基本とします。
2.「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」においては、世界の株式、債券、通貨を中心に、リート(不動産投資信託証券)、コモディティ(商品)およびその他の代替投資商品への投資を行います。また、効率的なポートフォリオ運用およびリスクヘッジ目的でデリバティブ商品に投資を行う場合があります。
3.外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行いません。
4.市況動向、資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
以下、[Aコース][Bコース]共通
[Aコース]
① 投資方針
この投資信託は、信託財産の中長期的な成長を図ることを目指して運用を行うことを基本とします。
② 運用方法
a.投資対象
米ドルベースで絶対収益の追求を目指すアイルランド籍外国投資信託である「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」および国内籍証券投資信託である「マネーポートフォリオ・ファンド(適格機関投資家専用)」を主要投資対象とします。
b.投資態度
1.「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」の組入比率は高位を保つことを基本とします。
2.「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」においては、世界の株式、債券、通貨を中心に、リート(不動産投資信託証券)、コモディティ(商品)およびその他の代替投資商品への投資を行います。また、効率的なポートフォリオ運用およびリスクヘッジ目的でデリバティブ商品に投資を行う場合があります。
3.外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行います。
4.市況動向、資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
[Bコース]
① 投資方針
この投資信託は、信託財産の中長期的な成長を図ることを目指して運用を行うことを基本とします。
② 運用方法
a.投資対象
米ドルベースで絶対収益の追求を目指すアイルランド籍外国投資信託である「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」および国内籍証券投資信託である「マネーポートフォリオ・ファンド(適格機関投資家専用)」を主要投資対象とします。
b.投資態度
1.「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」の組入比率は高位を保つことを基本とします。
2.「BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)」においては、世界の株式、債券、通貨を中心に、リート(不動産投資信託証券)、コモディティ(商品)およびその他の代替投資商品への投資を行います。また、効率的なポートフォリオ運用およびリスクヘッジ目的でデリバティブ商品に投資を行う場合があります。
3.外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行いません。
4.市況動向、資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
以下、[Aコース][Bコース]共通