有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第6期(平成27年8月11日-平成28年2月8日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドの目的
ファンドは、安定した収益の確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
② ファンドの特色
◆資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
③ ファンドの基本的性格
[ファンドの商品分類]
ファンドは、追加型投信/海外/株式に属しています。
○商品分類表 ○属性区分表
(注)ファンドが該当する商品分類・属性区分を網掛け表示しています。
*属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
○商品分類の定義
・単位型/追加型
「追加型投信」…一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
・投資対象地域
「海外」………目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・投資対象資産(収益の源泉)
「株式」……目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
○属性区分の定義
・投資対象資産
「その他資産(投資信託証券(株式 一般))」…目論見書または投資信託約款において、組入れている資産が主として投資信託証券であり、実質的に株式一般を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。
・決算頻度
「年12回(毎月)」…目論見書または投資信託約款において、年12回(毎月)決算する旨の記載があるものをいいます。
・投資対象地域
「アジア・オセアニア」…目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本を除くアジア地域およびオセアニア地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・投資形態
「ファミリーファンド」…目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く)を投資対象として投資するものをいいます。
・為替ヘッジ
「為替ヘッジなし」…目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行なわない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。
※ファンドは、ファミリーファンド方式で運用されます。このため、組入れている資産を示す属性区分上の投資対象資産(その他資産(投資信託証券(株式 一般)))と収益の源泉となる資産を示す商品分類上の投資対象資産(株式)とが異なります。
*上記は、一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき記載しております。
商品分類・属性区分の全体的な定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
④ 信託金の限度額
信託金の限度額は、5,000億円です。
ただし、委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
① ファンドの目的
ファンドは、安定した収益の確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
② ファンドの特色
◆資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
③ ファンドの基本的性格
[ファンドの商品分類]
ファンドは、追加型投信/海外/株式に属しています。
○商品分類表 ○属性区分表
| 単位型/ 追加型 | 投資対象 地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象 地域 | 投資形態 | 為替 ヘッジ | |
| 単位型 追加型 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 | 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 ( ) 不動産投信 その他資産※ (投資信託証券 (株式 一般)) 資産複合 ( ) 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 ( ) | グローバル 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマージング | ファミリー ファンド ファンド・ オブ・ ファンズ | あり ( ) なし |
*属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
○商品分類の定義
・単位型/追加型
「追加型投信」…一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
・投資対象地域
「海外」………目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・投資対象資産(収益の源泉)
「株式」……目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
○属性区分の定義
・投資対象資産
「その他資産(投資信託証券(株式 一般))」…目論見書または投資信託約款において、組入れている資産が主として投資信託証券であり、実質的に株式一般を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。
・決算頻度
「年12回(毎月)」…目論見書または投資信託約款において、年12回(毎月)決算する旨の記載があるものをいいます。
・投資対象地域
「アジア・オセアニア」…目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本を除くアジア地域およびオセアニア地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・投資形態
「ファミリーファンド」…目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く)を投資対象として投資するものをいいます。
・為替ヘッジ
「為替ヘッジなし」…目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行なわない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。
※ファンドは、ファミリーファンド方式で運用されます。このため、組入れている資産を示す属性区分上の投資対象資産(その他資産(投資信託証券(株式 一般)))と収益の源泉となる資産を示す商品分類上の投資対象資産(株式)とが異なります。
*上記は、一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき記載しております。
商品分類・属性区分の全体的な定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
④ 信託金の限度額
信託金の限度額は、5,000億円です。
ただし、委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。