- 有報資料
- 46項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第3期(平成27年1月16日-平成28年1月15日)
(1)【投資方針】
<基本方針>この投資信託は、信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
<投資対象>DIAM日本株オープン・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
<投資態度>①DIAM日本株オープン・マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的にわが国の株式に投資し、中長期的な信託財産の成長を目的として、積極的な運用を行います。
②特定のベンチマークを意識せずに積極的な運用を行いますが、参考指標として東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を設定します。
③ポートフォリオの構築にあたっては、景気動向、金融情勢等の調査に基づいたトップダウンアプローチによる相場局面判断を重視し、投資対象市場、株式規模および業種等を決定し、値上がり期待の高い銘柄を選定します。
④相場局面判断により株式市場の下落リスクが高いと判断される局面等には、株式の実質組入れ比率を0~100%の範囲で弾力的に引下げることができます。
⑤実質組入れ比率の調整には株価指数先物取引等のデリバティブ取引を活用することがあります。
⑥資金動向、市況動向等によっては上記のような運用が出来ない場合があります。
<基本方針>この投資信託は、信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
<投資対象>DIAM日本株オープン・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
<投資態度>①DIAM日本株オープン・マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的にわが国の株式に投資し、中長期的な信託財産の成長を目的として、積極的な運用を行います。
②特定のベンチマークを意識せずに積極的な運用を行いますが、参考指標として東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を設定します。
③ポートフォリオの構築にあたっては、景気動向、金融情勢等の調査に基づいたトップダウンアプローチによる相場局面判断を重視し、投資対象市場、株式規模および業種等を決定し、値上がり期待の高い銘柄を選定します。
④相場局面判断により株式市場の下落リスクが高いと判断される局面等には、株式の実質組入れ比率を0~100%の範囲で弾力的に引下げることができます。
⑤実質組入れ比率の調整には株価指数先物取引等のデリバティブ取引を活用することがあります。
⑥資金動向、市況動向等によっては上記のような運用が出来ない場合があります。