Ⅱ.属性区分
| 投資対象資産による属性区分 | その他資産(投資信託証券(不動産投信)) | 目論見書または投資信託約款において、主として投資信託証券に投資する旨の記載があるものをいう。ただし、当ファンドは、投資信託証券(親投資信託)を通じて主として不動産投信に投資する。 |
| 決算頻度による属性区分 | 年1回 | 目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいう。 |
| 投資対象地域による属性区分 | グローバル(除く日本) | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本を除く世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| 投資形態による属性区分 | ファミリーファンド | 目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいう。 |
| 為替ヘッジによる属性区分 | 為替ヘッジあり(フルヘッジ) | 目論見書または投資信託約款において、為替のフルヘッジまたは一部の資産に為替のヘッジを行う旨の記載があるものをいう。なお、「為替ヘッジ」とは、対円での為替リスクに対するヘッジの有無をいう。 |
| 為替ヘッジなし | 目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいう。なお、「為替ヘッジ」とは、対円での為替リスクに対するヘッジの有無をいう。 |
| インデックスファンドにおける対象インデックスによる属性区分 | その他 | 日経225およびTOPIXに当てはまらない全てのものをいう。 |
上記は、一般社団法人投資信託協会の定義を基に委託会社が作成したものを含みます。なお、上記以外の商品分類・属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご覧ください。
③ 信託金の限度額は、各ファンド5,000億円です。ただし、委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。