UBSグローバルCBオープン(年1回決算型・為替ヘッジあり)⁄(年1回決算型・為替ヘッジなし)の中間剰余金又は中間欠損金(△)の推移 - 第一四半期
個別
- 2015年3月17日
- 1億5271万
- 2016年3月17日 -26.49%
- 1億1227万
- 2017年3月20日 +181.82%
- 3億1639万
- 2018年3月19日 -13.72%
- 2億7299万
- 2019年3月18日 -34.51%
- 1億7877万
- 2020年3月17日 -58.95%
- 7339万
- 2021年3月17日 +337.44%
- 3億2105万
- 2022年3月17日 -47.53%
- 1億6845万
- 2023年3月20日 -46.74%
- 8971万
- 2024年3月19日 -4.92%
- 8530万
- 2025年3月17日 -13.37%
- 7389万
- 2026年3月17日 +41.6%
- 1億463万
個別
- 2014年3月25日
- 1億882万
- 2015年3月17日 +40.34%
- 1億5271万
- 2016年3月17日 -26.49%
- 1億1227万
- 2017年3月20日 +181.82%
- 3億1639万
- 2018年3月19日 -13.72%
- 2億7299万
- 2019年3月18日 -34.51%
- 1億7877万
- 2020年3月17日 -58.95%
- 7339万
- 2021年3月17日 +337.44%
- 3億2105万
- 2022年3月17日 -47.53%
- 1億6845万
- 2023年3月20日 -46.74%
- 8971万
- 2024年3月19日 -4.92%
- 8530万
- 2025年3月17日 -13.37%
- 7389万
- 2026年3月17日 +41.6%
- 1億463万
個別
- 2015年3月17日
- 11億1066万
- 2016年3月17日 -19.53%
- 8億9378万
- 2017年3月20日 +7.41%
- 9億6001万
- 2018年3月19日 -36.15%
- 6億1297万
- 2019年3月18日 -21.52%
- 4億8108万
- 2020年3月17日 -53.97%
- 2億2144万
- 2021年3月17日 +145.45%
- 5億4354万
- 2022年3月17日 -20.41%
- 4億3258万
- 2023年3月20日 +5.72%
- 4億5731万
- 2024年3月19日 +64.16%
- 7億5070万
- 2025年3月17日 -3.04%
- 7億2789万
- 2026年3月17日 +8.86%
- 7億9238万
個別
- 2014年3月25日
- 7億7075万
- 2015年3月17日 +44.1%
- 11億1066万
- 2016年3月17日 -19.53%
- 8億9378万
- 2017年3月20日 +7.41%
- 9億6001万
- 2018年3月19日 -36.15%
- 6億1297万
- 2019年3月18日 -21.52%
- 4億8108万
- 2020年3月17日 -53.97%
- 2億2144万
- 2021年3月17日 +145.45%
- 5億4354万
- 2022年3月17日 -20.41%
- 4億3258万
- 2023年3月20日 +5.72%
- 4億5731万
- 2024年3月19日 +64.16%
- 7億5070万
- 2025年3月17日 -3.04%
- 7億2789万
- 2026年3月17日 +8.86%
- 7億9238万
有報情報
- #1 中間損益及び剰余金計算書(連結)
- (2)【中間損益及び剰余金計算書】2026/06/17 9:06
前中間計算期間自 2024年 9月18日至 2025年 3月17日 当中間計算期間自 2025年 9月18日至 2026年 3月17日 分配金 - - 中間剰余金又は中間欠損金(△) 73,896,089 104,636,963 - #2 中間注記表(連結)
- 2026/06/17 9:06
1.有価証券の評価基準及び評価方法 投資信託受益証券 移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、投資信託受益証券の基準価額に基づいて評価しております。 2.その他中間財務諸表作成のための重要な事項 (1)金融商品の時価に関する補足情報金融商品の時価の算定においては一定の前提条件等を採用しているため異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。(2)剰余金又は欠損金中間貸借対照表における剰余金又は欠損金について、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」第211条に基づき、当中間計算期間末の中間剰余金又は中間欠損金の比較情報として、前計算期間末の剰余金又は欠損金を開示しております。