DIAM J-REITアクティブファンド(1年決算型)の元本の推移 - 全期間
個別
- 2014年7月16日
- 3億3565万
- 2015年1月16日 -19.44%
- 2億7041万
- 2015年7月16日 -6.95%
- 2億5162万
- 2016年1月16日 -26.77%
- 1億8427万
- 2016年7月19日 -44.83%
- 1億165万
- 2017年1月19日 -34.71%
- 6637万
- 2017年7月18日 -15.44%
- 5612万
- 2018年1月18日 -0.35%
- 5592万
- 2018年7月17日 -8.79%
- 5100万
- 2019年1月17日 +15.15%
- 5873万
- 2019年7月16日 -2.54%
- 5724万
- 2020年1月16日 +33.11%
- 7620万
- 2020年7月16日 -4.94%
- 7243万
- 2021年1月16日 -9.92%
- 6525万
- 2021年7月16日 -6.82%
- 6079万
- 2022年1月16日 -0.33%
- 6059万
- 2022年7月19日 -12.42%
- 5307万
- 2023年1月19日 -18.27%
- 4337万
個別
- 2014年7月16日
- 3億3565万
- 2015年1月16日 -19.44%
- 2億7041万
- 2015年7月16日 -6.95%
- 2億5162万
- 2016年1月16日 -26.77%
- 1億8427万
- 2016年7月19日 -44.83%
- 1億165万
- 2017年1月19日 -34.71%
- 6637万
- 2017年7月18日 -15.44%
- 5612万
- 2018年1月18日 -0.35%
- 5592万
- 2018年7月17日 -8.79%
- 5100万
- 2019年1月17日 +15.15%
- 5873万
- 2019年7月16日 -2.54%
- 5724万
- 2020年1月16日 +33.11%
- 7620万
- 2020年7月16日 -4.94%
- 7243万
- 2021年1月16日 -9.92%
- 6525万
- 2021年7月16日 -6.82%
- 6079万
- 2022年1月16日 -0.33%
- 6059万
- 2022年7月19日 -12.42%
- 5307万
- 2023年1月19日 -18.27%
- 4337万
有報情報
- #1 分配方針(連結)
- (3)留保益の運用方針2022/10/19 9:06
留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
- #2 投資リスク(連結)
- 3【投資リスク】2022/10/19 9:06
<基準価額の主な変動要因>当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。 - #3 注記表(連結)
- (貸借対照表に関する注記)2022/10/19 9:06
(損益及び剰余金計算書に関する注記)項目 第8期2021年7月16日現在 第9期2022年7月19日現在 1. 期首元本額 72,435,542円 60,799,864円 期中追加設定元本額 1,978,635円 3,832,482円 期中一部解約元本額 13,614,313円 11,560,524円
- #4 申込(販売)手続等(連結)
- ※「分配金自動けいぞく投資コース」により、収益分配金を再投資する場合は、1口単位となります。2022/10/19 9:06
※当初元本は1口当たり1円です。
・お申込手数料 - #5 課税上の取扱い(連結)
- ○法人の受益者に対する課税2022/10/19 9:06
収益分配金のうち課税扱いとなる普通分配金ならびに解約時および償還時の個別元本超過額については、15.315%(所得税15.315%(復興特別所得税を含みます。))の税率による源泉徴収が行われます。なお、地方税の源泉徴収は行われません。
買取請求による換金の際の課税については、販売会社にお問い合わせください。 - #6 附属明細表(連結)
- 貸借対照表2022/10/19 9:06
注記表(単位:円) 純資産の部 元本等 元本 19,850,416,619 剰余金 剰余金又は欠損金(△) 60,249,401,573 元本等合計 80,099,818,192 純資産合計 80,099,818,192
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)