有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第11期(平成31年1月9日-令和1年7月8日)
(1)【投資方針】
・ファンドは、信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をJPX日経インデックス400の変動率に一致させることをめざして、JPX日経インデックス400に採用されている株式(DR(預託証書)を含みます。)に投資を行ないます。
・次に掲げる場合には、信託財産の構成を調整するための指図を行なうことがあります。
①JPX日経インデックス400の計算方法が変更された場合
②JPX日経インデックス400に採用されている銘柄の変更または資本異動などにより、JPX日経インデックス400における個別銘柄の時価総額の修正が行なわれた場合
③追加信託ならびに一部解約の指図を行なう場合
④その他連動性を維持するために委託会社が必要と認めた場合
・JPX日経インデックス400への連動率を向上させるため、資金動向に応じて約款に定める有価証券指数等先物取引等を行なう場合があります。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
・ファンドは、信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をJPX日経インデックス400の変動率に一致させることをめざして、JPX日経インデックス400に採用されている株式(DR(預託証書)を含みます。)に投資を行ないます。
・次に掲げる場合には、信託財産の構成を調整するための指図を行なうことがあります。
①JPX日経インデックス400の計算方法が変更された場合
②JPX日経インデックス400に採用されている銘柄の変更または資本異動などにより、JPX日経インデックス400における個別銘柄の時価総額の修正が行なわれた場合
③追加信託ならびに一部解約の指図を行なう場合
④その他連動性を維持するために委託会社が必要と認めた場合
・JPX日経インデックス400への連動率を向上させるため、資金動向に応じて約款に定める有価証券指数等先物取引等を行なう場合があります。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。