- 有報資料
- 48項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(平成29年1月17日-平成30年1月15日)
(1)【投資方針】
①店頭デリバティブ取引をヘッジ目的以外に積極的に利用し、有価証券店頭指数等先渡取引の買建を通じて、S&P500エクセスリターン指数とVIX短期先物エクセスリターン指数を投資対象として、一定のルールに基づいて日次でその投資配分を調整する投資戦略(以下「ベクター戦略」といいます。)の投資成果を享受する運用を行うことで、中長期的に信託財産の成長を目指します。
②ベクター戦略では、S&P500エクセスリターン指数とVIX短期先物エクセスリターン指数の投資配分比率は、The S&P 500 Dynamic VEQTOR Indexと同等の投資配分比率を目指します。
③有価証券店頭指数等先渡取引と同様の投資成果を享受する上場有価証券に投資する場合があります。
④有価証券店頭指数等先渡取引のネット買建額の信託財産の純資産総額に対する割合は、原則として高位を保ちます。
⑤わが国の国債、有価証券店頭指数等先渡取引およびベクター戦略と同様の投資成果を享受する上場有価証券のネット買建額を合わせた組入れ額の信託財産の純資産総額に対する割合は、原則として200%を上限とします。
⑥有価証券店頭指数等先渡取引の決済日までの契約期間は、原則として契約時において6ヵ月を超えないものとします。
⑦原則として、有価証券店頭指数等先渡取引は、取引の開始日から決済日までの間のベクター戦略の騰落率に連動する損益を受け払いする取引とします。
⑧原則として、有価証券店頭指数等先渡取引の相手方との間で、現金または有価証券による担保の差入もしくは受入を行います。
⑨ファンドの設定解約動向、運用状況、その他の資金動向、市場動向等により、上記のような運用が行われない場合があります。
①店頭デリバティブ取引をヘッジ目的以外に積極的に利用し、有価証券店頭指数等先渡取引の買建を通じて、S&P500エクセスリターン指数とVIX短期先物エクセスリターン指数を投資対象として、一定のルールに基づいて日次でその投資配分を調整する投資戦略(以下「ベクター戦略」といいます。)の投資成果を享受する運用を行うことで、中長期的に信託財産の成長を目指します。
②ベクター戦略では、S&P500エクセスリターン指数とVIX短期先物エクセスリターン指数の投資配分比率は、The S&P 500 Dynamic VEQTOR Indexと同等の投資配分比率を目指します。
③有価証券店頭指数等先渡取引と同様の投資成果を享受する上場有価証券に投資する場合があります。
④有価証券店頭指数等先渡取引のネット買建額の信託財産の純資産総額に対する割合は、原則として高位を保ちます。
⑤わが国の国債、有価証券店頭指数等先渡取引およびベクター戦略と同様の投資成果を享受する上場有価証券のネット買建額を合わせた組入れ額の信託財産の純資産総額に対する割合は、原則として200%を上限とします。
⑥有価証券店頭指数等先渡取引の決済日までの契約期間は、原則として契約時において6ヵ月を超えないものとします。
⑦原則として、有価証券店頭指数等先渡取引は、取引の開始日から決済日までの間のベクター戦略の騰落率に連動する損益を受け払いする取引とします。
⑧原則として、有価証券店頭指数等先渡取引の相手方との間で、現金または有価証券による担保の差入もしくは受入を行います。
⑨ファンドの設定解約動向、運用状況、その他の資金動向、市場動向等により、上記のような運用が行われない場合があります。