有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(平成26年7月7日-平成27年1月15日)

(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ブラックロック世界株式絶対収益追求ファンド(為替ヘッジあり)、ブラックロック世界株式絶対収益追求ファンド(為替ヘッジなし)は、市場動向に左右されにくい安定的な収益を追求し、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。
(「ブラックロック世界株式絶対収益追求ファンド(為替ヘッジあり)」、「ブラックロック世界株式絶対収益追求ファンド(為替ヘッジなし)」を総称して、以下「当ファンド」または「ファンド」という場合があります。また、各々を「各ファンド」、「ブラックロック世界株式絶対収益追求ファンド(為替ヘッジあり)」を「為替ヘッジあり」、「ブラックロック世界株式絶対収益追求ファンド(為替ヘッジなし)」を「為替ヘッジなし」という場合があります。)
② 当ファンドは、追加型証券投資信託であり、追加型投信/海外/株式/特殊型(絶対収益追求型)に属しています。下記は、一般社団法人投資信託協会の「商品分類に関する指針」に基づき当ファンドが該当する商品分類・属性区分を網掛け表示しています。
<商品分類表>

単位型・追加型	投資対象地域	投資対象資産(収益の源泉)	補足分類
単位型投信 追加型投信	国内 海外 内外	株式 債券 不動産投信 その他資産( ) 資産複合	インデックス型 特殊型 (絶対収益追求型)

<属性区分表>

投資対象資産	決算頻度	投資対象地域	投資形態	為替ヘッジ	特殊型
株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 不動産投信 その他資産 (投資信託証券) 資産複合 資産配分固定型 資産配分変更型	年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他	グローバル (日本を含む) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマージング	ファミリー ファンド ファンド・ オブ・ ファンズ	<為替ヘッジあり>あり(フルヘッジ) <為替ヘッジなし>なし	ブル・ベア型 条件付運用型 ロング・ショート型/絶対収益追求型 その他

<各分類および区分の定義>Ⅰ.商品分類

単位型投信・追加型投信の区分	追加型投信	一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいう。
投資対象地域による区分	海外	目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。
投資対象資産による区分	株式	目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいう。
補足分類	特殊型 (絶対収益追求型)	目論見書または投資信託約款において、投資者に対して注意を喚起することが必要と思われる特殊な仕組みあるいは運用手法の記載があるものをいう。

Ⅱ.属性区分

投資対象資産による属性区分	その他資産(投資信託証券)	目論見書又は投資信託約款において、主として投資信託証券に投資する旨の記載があるものをいう。
決算頻度による属性区分	年2回	目論見書又は投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいう。
投資対象地域による属性区分	グローバル (日本を含む)	目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本を含む世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。
投資形態による属性区分	ファミリーファンド	目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいう。
為替ヘッジによる属性区分	為替ヘッジあり (フルヘッジ)	目論見書又は投資信託約款において、為替のフルヘッジ又は一部の資産に為替のヘッジを行う旨の記載があるものをいう。なお、「為替ヘッジ」とは、対円での為替リスクに対するヘッジの有無をいう。
	為替ヘッジなし	目論見書又は投資信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるもの又は為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいう。なお、「為替ヘッジ」とは、対円での為替リスクに対するヘッジの有無をいう。
特殊型による属性区分	絶対収益追求型	目論見書または投資信託約款において、特定の市場に左右されにくい収益の追求を目指す旨の記載があるものをいう。

当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用され、かつ親投資信託はファンド・オブ・ファンズ形式で運用されます。このため、組入れている資産を示す属性区分上の投資対象資産(その他資産(投資信託証券))と収益の源泉となる資産を示す商品分類上の投資対象資産(株式)とが異なります。
上記は、一般社団法人投資信託協会の定義を基に委託会社が作成したものを含みます。なお、上記以外の商品分類・属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
③ 信託金の限度額は、「為替ヘッジあり」、「為替ヘッジなし」合わせて1,000億円とします。ただし、委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
※当ファンドの運用戦略に適した運用規模・運用効率を勘案し、市場環境や資金流入の動向に応じて信託金の限度額を下回る段階で購入申込の受付を停止する場合があります。
④ ファンドの特色 (当ファンドおよびマザーファンドの特色)
a.主として、世界の株式および株式関連の派生商品等に投資し、買い建て・売り建てポジションを構築することにより、世界の株式市場の動向に左右されにくい安定的な収益を追求し、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。
b.主として、世界の株式および株式関連の派生商品等に投資し、絶対収益の追求を目指す2つの投資信託証券(以下、「投資対象ファンド」といいます。)に投資を行います。

絶対収益追求とは、特定の市場(当ファンドにおいては世界の株式市場を指します。)の動向に左右されにくい収益の追求を目指すことをいいます。ただし、必ず収益を得ることができるということを意味するものではありません。

※「為替ヘッジなし」は、世界の株式市場の動向に左右されにくい収益の追求を目指しますが、為替相場の変動による影響を受けます。
・各投資対象ファンドにおいて買い建て・売り建てのポジションを構築するにあたっては、積極的にデリバティブ取引(先物・スワップなど)を活用します。
※買い建て額と売り建て額の合計額は、各投資対象ファンドの純資産総額を上回る金額となります。
・各投資対象ファンドへの投資割合は、原則として均等配分(各50%程度)を基本とします。
※各投資対象ファンドへの投資割合は、原則として市況動向および各投資対象ファンドの収益性等を勘案して委託会社が決定します。
c.ファンドは、世界株式絶対収益追求マザーファンドをマザーファンドとするファミリーファンド方式で運用します。ファンドは、マザーファンドを通じて、投資信託証券を実質的な投資対象とするファンド・オブ・ファンズです。
投資対象とする投資信託証券は、本書提出日現在、以下の通りです。
・グローバル・アルファ・オポチュニティーズ・エクイティ・ファンド・リミテッド クラスA投資証券
(ケイマン籍投資法人、以下「グローバル・アルファ・オポチュニティーズ・エクイティ・ファンド」といいます。)
・ブラックロック・ストラテジック・ファンズ (BSF)ブラックロック・グローバル・ロング/ショート・エクイティ・ファンド クラスJ投資証券
(ルクセンブルグ籍投資法人、以下「BSF ブラックロック・グローバル・ロング/ショート・エクイティ・ファンド」といいます。)
※ 各投資対象ファンドは、委託会社の判断により、変更することがあります。
<ファンドの仕組みについて>※ 投資対象ファンドは、委託会社の判断により適宜見直しを行うことがあります。
※ ファミリーファンド方式とは、複数のファンドを合同運用する仕組みで、投資者から投資された資金をまとめてベビーファンド(「為替ヘッジあり」、「為替ヘッジなし」)とし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して実質的な運用を行う仕組みです。なお、信託約款上では「マザーファンド」は「親投資信託」という表現で定義されています。
※ スイッチングの取扱いについては、各販売会社により異なりますので、詳細は販売会社にお問い合わせください。
d.各投資対象ファンドの運用戦略は、ブラックロック独自の計量モデルを活用します。
※計量モデルとは、市場や株価の動きを計量的な数式で捉えようとするものです。大量の投資情報を活用し、リターン獲得を図るためのツールです。
<運用プロセス(投資対象ファンドの運用プロセス)>独自の計量モデルを活用し、買い建て・売り建ての最適な組み合わせのポートフォリオを構築します。

e.当ファンドは、為替ヘッジの有無により、「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」があります。「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」間で無手数料でスイッチング(乗換え)が可能です。

為替ヘッジあり	投資対象ファンドの発行通貨である米ドルに対して、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。(米ドル金利が円金利より高い場合、ヘッジ・コストがかかります。)
為替ヘッジなし	投資対象ファンドの発行通貨である米ドルに対して、原則として為替ヘッジを行いません。このため、為替変動の影響を受けます。

※スイッチングの際には、換金時と同様の税金がかかります。
f.原則として、年2回の毎決算時(原則として1月15日および7月15日。休業日の場合は翌営業日)に収益分配方針に基づき、分配を行います。
※ 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。運用状況によっては、分配を行わない場合もあります。
(追加的記載事項)