有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(平成26年10月31日-平成27年10月6日)
(1)【投資方針】
■ 基本方針
ファンドは、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
日本未来戦略マザーファンド(以下、「マザーファンド」といいます。)の受益証券を主要投資対象とします。
b 投資態度
<米ドル投資型>イ.マザーファンドの受益証券への投資を通じて、主として、わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含みます。)株式に実質的に投資を行い、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。なお、投資環境によっては新興市場の株式に積極的に投資を行う場合があります。
ロ.投資候補銘柄の選定にあたっては、わが国の将来の諸問題に対して、従来の常識を超えた技術、発想で取り組むことが期待される企業に着目して、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選定します。
ハ.ポートフォリオの構築にあたっては、企業の成長性、ROE(自己資本利益率)や利益率等の業績動向を含む定量分析、信用リスク等を含む定性分析、バリュエーション、業種別比率等を勘案して行います。
ニ.円建て資産について、原則として円売り米ドル買いの外国為替予約取引等を行い、米ドルへの投資効果を享受することを目指します。純資産総額に対する円売り米ドル買いの外国為替予約取引等の額は、原則として高位とすることを基本とします。
ホ.株式の実質組入比率は高位を保つことを基本とします。
へ.資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
<円投資型>イ.マザーファンドの受益証券への投資を通じて、主として、わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含みます。)株式に実質的に投資を行い、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。なお、投資環境によっては新興市場の株式に積極的に投資を行う場合があります。
ロ.投資候補銘柄の選定にあたっては、わが国の将来の諸問題に対して、従来の常識を超えた技術、発想で取り組むことが期待される企業に着目して、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選定します。
ハ.ポートフォリオの構築にあたっては、企業の成長性、ROE(自己資本利益率)や利益率等の業績動向を含む定量分析、信用リスク等を含む定性分析、バリュエーション、業種別比率等を勘案して行います。
ニ.株式の実質組入比率は高位を保つことを基本とします。
ホ.株式以外の資産の実質投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
へ.資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
■ 基本方針
ファンドは、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
日本未来戦略マザーファンド(以下、「マザーファンド」といいます。)の受益証券を主要投資対象とします。
b 投資態度
<米ドル投資型>イ.マザーファンドの受益証券への投資を通じて、主として、わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含みます。)株式に実質的に投資を行い、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。なお、投資環境によっては新興市場の株式に積極的に投資を行う場合があります。
ロ.投資候補銘柄の選定にあたっては、わが国の将来の諸問題に対して、従来の常識を超えた技術、発想で取り組むことが期待される企業に着目して、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選定します。
ハ.ポートフォリオの構築にあたっては、企業の成長性、ROE(自己資本利益率)や利益率等の業績動向を含む定量分析、信用リスク等を含む定性分析、バリュエーション、業種別比率等を勘案して行います。
ニ.円建て資産について、原則として円売り米ドル買いの外国為替予約取引等を行い、米ドルへの投資効果を享受することを目指します。純資産総額に対する円売り米ドル買いの外国為替予約取引等の額は、原則として高位とすることを基本とします。
ホ.株式の実質組入比率は高位を保つことを基本とします。
へ.資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
<円投資型>イ.マザーファンドの受益証券への投資を通じて、主として、わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含みます。)株式に実質的に投資を行い、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。なお、投資環境によっては新興市場の株式に積極的に投資を行う場合があります。
ロ.投資候補銘柄の選定にあたっては、わが国の将来の諸問題に対して、従来の常識を超えた技術、発想で取り組むことが期待される企業に着目して、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選定します。
ハ.ポートフォリオの構築にあたっては、企業の成長性、ROE(自己資本利益率)や利益率等の業績動向を含む定量分析、信用リスク等を含む定性分析、バリュエーション、業種別比率等を勘案して行います。
ニ.株式の実質組入比率は高位を保つことを基本とします。
ホ.株式以外の資産の実質投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
へ.資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。