- 有報資料
- 48項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(平成27年9月16日-平成28年9月15日)
(1)【投資方針】
①基本方針
当ファンドは、わが国の株価指数を対象にした先物取引(以下「株価指数先物取引」といいます。)を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の日々の値動きの概ね2倍程度となることを目指して運用を行います。
②投資対象
円建ての短期公社債等の短期有価証券を主要投資対象とし、株価指数先物取引を主要取引対象とします。
③投資態度
イ.主として、円建ての短期公社債等の短期有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引の買建てを行います。
ロ.株価指数先物取引の買建ての額については、原則として投資信託財産の純資産総額の概ね2倍程度となるように調整を行います。
ハ.追加設定又は一部解約がある場合は、追加設定金額と一部解約金額の差額に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。
ニ.当初設定日直後、大量の追加設定又は解約が生じたとき、市況動向の急激な変化が生じたとき、償還の準備に入ったとき等並びに投資信託財産の規模によっては、上記の運用ができない場合があります。
①基本方針
当ファンドは、わが国の株価指数を対象にした先物取引(以下「株価指数先物取引」といいます。)を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の日々の値動きの概ね2倍程度となることを目指して運用を行います。
②投資対象
円建ての短期公社債等の短期有価証券を主要投資対象とし、株価指数先物取引を主要取引対象とします。
③投資態度
イ.主として、円建ての短期公社債等の短期有価証券に投資するとともに、株価指数先物取引の買建てを行います。
ロ.株価指数先物取引の買建ての額については、原則として投資信託財産の純資産総額の概ね2倍程度となるように調整を行います。
ハ.追加設定又は一部解約がある場合は、追加設定金額と一部解約金額の差額に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。
ニ.当初設定日直後、大量の追加設定又は解約が生じたとき、市況動向の急激な変化が生じたとき、償還の準備に入ったとき等並びに投資信託財産の規模によっては、上記の運用ができない場合があります。