有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第19期(2023/10/26-2024/04/25)
(1)【投資方針】
「ブラジル株式ツインαファンド(毎月分配型)ツインα・コース」
<基本方針>この信託は、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指して運用を行います。
<投資対象>円建ての外国投資信託証券であるUBS・ユニバーサル・トラスト(ケイマン)Ⅲ-ブラジル株式アルファ・ファンド(適格機関投資家限定)(ツイン・アルファ・クラス)および国内の証券投資信託であるマネープールマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。なお、短期金融商品等に直接投資する場合があります。
<投資態度>①外国投資信託証券を通じて、実質的に、iシェアーズ MSCI ブラジル・キャップト ETFとブラジル株式・オプション取引へ投資することに加えて、為替(米ドル買い/円売り)オプション取引の投資成果を享受し、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指して運用を行います。
②外国投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、外国投資信託の組入比率は原則として高位とすることを基本とします。
③実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
④資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
「ブラジル株式ツインαファンド(毎月分配型)シングルα・米ドルコース」
<基本方針>この信託は、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指して運用を行います。
<投資対象>円建ての外国投資信託証券であるUBS・ユニバーサル・トラスト(ケイマン)Ⅲ-ブラジル株式アルファ・ファンド(適格機関投資家限定)(シングル・アルファ・クラス)および国内の証券投資信託であるマネープールマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。なお、短期金融商品等に直接投資する場合があります。
<投資態度>①外国投資信託証券を通じて、実質的に、iシェアーズ MSCI ブラジル・キャップト ETFとブラジル株式・オプション取引の投資成果を享受し、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指して運用を行います。
②外国投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、外国投資信託の組入比率は原則として高位とすることを基本とします。
③実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
④資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
「ブラジル株式ツインαファンド(毎月分配型)ツインα・コース」
<基本方針>この信託は、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指して運用を行います。
<投資対象>円建ての外国投資信託証券であるUBS・ユニバーサル・トラスト(ケイマン)Ⅲ-ブラジル株式アルファ・ファンド(適格機関投資家限定)(ツイン・アルファ・クラス)および国内の証券投資信託であるマネープールマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。なお、短期金融商品等に直接投資する場合があります。
<投資態度>①外国投資信託証券を通じて、実質的に、iシェアーズ MSCI ブラジル・キャップト ETFとブラジル株式・オプション取引へ投資することに加えて、為替(米ドル買い/円売り)オプション取引の投資成果を享受し、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指して運用を行います。
②外国投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、外国投資信託の組入比率は原則として高位とすることを基本とします。
③実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
④資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
「ブラジル株式ツインαファンド(毎月分配型)シングルα・米ドルコース」
<基本方針>この信託は、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指して運用を行います。
<投資対象>円建ての外国投資信託証券であるUBS・ユニバーサル・トラスト(ケイマン)Ⅲ-ブラジル株式アルファ・ファンド(適格機関投資家限定)(シングル・アルファ・クラス)および国内の証券投資信託であるマネープールマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。なお、短期金融商品等に直接投資する場合があります。
<投資態度>①外国投資信託証券を通じて、実質的に、iシェアーズ MSCI ブラジル・キャップト ETFとブラジル株式・オプション取引の投資成果を享受し、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指して運用を行います。
②外国投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、外国投資信託の組入比率は原則として高位とすることを基本とします。
③実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
④資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。