有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(平成26年12月10日-平成27年2月25日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドの目的
インカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
② ファンドの特色
(注)普通分配金に対する課税については、後記「4 手数料等及び税金」の「(5) 課税上の取扱い」をご参照ください。
◆資金動向および市況動向等によっては、前記のような運用ができない場合があります。
③ ファンドの基本的性格
ファンドは追加型投信/海外/不動産投信に属します。
商品分類については一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき分類しております。
商品分類表<毎月決算型/年2回決算型共通>
(注)ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっております。
属性区分表<毎月決算型>
属性区分表<年2回決算型>
(注)ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
*属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっています。
*各ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用されます。このため組入れている資産を示す属性区分上の投資対象資産(その他資産(投資信託証券(不動産投信)))と収益の源泉となる資産を示す商品分類上の投資対象資産(不動産投信)とが異なります。
※商品分類表および属性区分表に記載された当該ファンドにかかる定義(上記網掛け部分)以外の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
④ 信託金の限度額
各ファンドの信託金の限度額は、各3,000億円です。
ただし、委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
■ファンド名称について
正式名称のほかに、略称等で記載する場合があります。
上記を総称して「アムンディ・TCW・USインカム・リート・ファンド」または「当ファンド」という場合、あるいは個別に「各ファンド」という場合があります。
① ファンドの目的
インカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
② ファンドの特色
(注)普通分配金に対する課税については、後記「4 手数料等及び税金」の「(5) 課税上の取扱い」をご参照ください。
◆資金動向および市況動向等によっては、前記のような運用ができない場合があります。
③ ファンドの基本的性格
ファンドは追加型投信/海外/不動産投信に属します。
商品分類については一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき分類しております。
商品分類表<毎月決算型/年2回決算型共通>
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) |
| 国内 | ||
| 株式 | ||
| 単位型 | 債券 | |
| 海外 | 不動産投信 | |
| 追加型 | その他資産 ( ) | |
| 資産複合 | ||
| 内外 |
(注)ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっております。
| 追加型投信 | 一度設定されたファンドであっても、その後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 |
| 海外 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 不動産投信(リート) | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
属性区分表<毎月決算型>
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象 地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ |
| 株式 | 年1回 | |||
| 一般 | グローバル | |||
| 大型株 | ||||
| 中小型株 | 年2回 | 日本 | ||
| 債券 | 北米 | |||
| 一般 | 年4回 | ファミリー | あり | |
| 公債 | 欧州 | ファンド | ( ) | |
| 社債 | ||||
| その他債券 | 年6回 | アジア | ||
| クレジット属性 | (隔月) | |||
| ( ) | オセアニア | |||
| 不動産投信 | ||||
| 年12回 | 中南米 | |||
| その他資産 | (毎月) | ファンド・オブ ・ファンズ | なし | |
| (投資信託証券 | アフリカ | |||
| (不動産投信))※ | ||||
| 日々 | 中近東(中東) | |||
| 資産複合 ( ) | エマージング | |||
| 資産配分固定型 | その他 | |||
| 資産配分変更型 | ( ) |
属性区分表<年2回決算型>
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象 地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ |
| 株式 | 年1回 | |||
| 一般 | グローバル | |||
| 大型株 | ||||
| 中小型株 | 年2回 | 日本 | ||
| 債券 | 北米 | |||
| 一般 | 年4回 | ファミリー | あり | |
| 公債 | 欧州 | ファンド | ( ) | |
| 社債 | ||||
| その他債券 | 年6回 | アジア | ||
| クレジット属性 | (隔月) | |||
| ( ) | オセアニア | |||
| 不動産投信 | ||||
| 年12回 | 中南米 | |||
| その他資産 | (毎月) | ファンド・オブ ・ファンズ | なし | |
| (投資信託証券 | アフリカ | |||
| (不動産投信))※ | ||||
| 日々 | 中近東(中東) | |||
| 資産複合 ( ) | エマージング | |||
| 資産配分固定型 | その他 | |||
| 資産配分変更型 | ( ) |
(注)ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
*属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっています。
| その他資産(投資信託証券 (不動産投信)) | 目論見書または投資信託約款において、組入れている資産が主として投資信託証券であり、実質的に不動産投信を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 年12回(毎月) | 目論見書または投資信託約款において、年12回(毎月)決算する旨の記載があるものをいいます。 |
| 年2回 | 目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。 |
| 北米 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| ファンド・オブ・ファンズ | 「投資信託等の運用に関する規則」第2条に規定するファンド・オブ・ファンズをいいます。 |
| 為替ヘッジなし | 目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。 |
*各ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用されます。このため組入れている資産を示す属性区分上の投資対象資産(その他資産(投資信託証券(不動産投信)))と収益の源泉となる資産を示す商品分類上の投資対象資産(不動産投信)とが異なります。
※商品分類表および属性区分表に記載された当該ファンドにかかる定義(上記網掛け部分)以外の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
④ 信託金の限度額
各ファンドの信託金の限度額は、各3,000億円です。
ただし、委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
■ファンド名称について
正式名称のほかに、略称等で記載する場合があります。
| 正式名称 | 略称等 |
| アムンディ・TCW・USインカム・リート・ファンド<毎月決算型> | 毎月決算型 |
| アムンディ・TCW・USインカム・リート・ファンド<年2回決算型> | 年2回決算型 |
上記を総称して「アムンディ・TCW・USインカム・リート・ファンド」または「当ファンド」という場合、あるいは個別に「各ファンド」という場合があります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
