有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第5期(平成26年11月15日-平成27年11月14日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドの目的
指数連動有価証券*への投資を通じて、基準価額の変動率を、円換算したS&P 500 VIX短期先物指数(S&P 500 VIX Short-Term Futures Index Total Return。以下「対象指数」といいます。)の変動率に一致させることを目指して運用を行います。
* 指数連動有価証券については、「④ファンドの特色」をご覧ください。
② 信託金の限度額
2,000億円です。
* 委託会社は、受託会社と合意のうえ、信託金の限度額を変更することができます。
③ 基本的性格
一般社団法人投資信託協会による商品分類および属性区分は、以下の通りです。
商品分類表
(注)該当する部分を網掛け表示しています。
該当する商品分類の定義について
属性区分表
(注)該当する部分を網掛け表示しています。
該当する属性区分の定義について
ファンドは、対象指数(S&P 500 VIX短期先物指数)に連動する投資成果を目的として発行された有価証券(社債)を主要投資対象とします。このため、実際の組入資産を示す属性区分表の投資対象資産(債券)と収益の源泉となる資産を示す商品分類表の投資対象資産(その他資産)とは異なります。
※ 属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※ 商品分類および属性区分の内容については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
④ ファンドの特色
① ファンドの目的
指数連動有価証券*への投資を通じて、基準価額の変動率を、円換算したS&P 500 VIX短期先物指数(S&P 500 VIX Short-Term Futures Index Total Return。以下「対象指数」といいます。)の変動率に一致させることを目指して運用を行います。
* 指数連動有価証券については、「④ファンドの特色」をご覧ください。
② 信託金の限度額
2,000億円です。
* 委託会社は、受託会社と合意のうえ、信託金の限度額を変更することができます。
③ 基本的性格
一般社団法人投資信託協会による商品分類および属性区分は、以下の通りです。
商品分類表
| 単位型・追加型の別 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉 となる資産) | 独立区分 | 補足分類 | |||||
単位型投信
| 国 内
内 外 | 株 式 債 券 不動産投信
資産複合 | MMF MRF
|
特殊型 |
(注)該当する部分を網掛け表示しています。
該当する商品分類の定義について
| 追加型投信 | 一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいう。 |
| 海外 | 目論見書又は投資信託約款において、海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| その他資産 | 目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式、債券および不動産投信以外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| ETF | 投資信託及び投資法人に関する法律施行令(平成12年政令480号)第12条第1号及び第2号に規定する証券投資信託並びに租税特別措置法(昭和32年法律第26号)第9条の4の2に規定する上場証券投資信託をいう。 |
| インデックス型 | 目論見書又は投資信託約款において、各種指数に連動する運用成果を目指す旨の記載があるものをいう。 |
属性区分表
| 投資対象資産 (実際の組入資産) | 決算頻度 | 投資対象地域 | 為替ヘッジ | 対象インデックス | ||||||||
| 株式 一般 大型株 中小型株
一般 公債
その他債券 クレジット属性 不動産投信 その他資産 資産複合 |
年2回 年4回 年6回(隔月) 年12回(毎月) 日々 その他 | グローバル 日本
欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東(中東) エマージング | あり
| 日経225 TOPIX
|
(注)該当する部分を網掛け表示しています。
該当する属性区分の定義について
| 債券 社債 | 目論見書又は投資信託約款において、企業等が発行する社債に主として投資する旨の記載があるものをいう。 |
| 年1回 | 目論見書又は投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいう。 |
| 北米 | 目論見書又は投資信託約款において、組入資産による投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| 為替ヘッジなし | 目論見書又は投資信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるもの又は為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいう。 |
ファンドは、対象指数(S&P 500 VIX短期先物指数)に連動する投資成果を目的として発行された有価証券(社債)を主要投資対象とします。このため、実際の組入資産を示す属性区分表の投資対象資産(債券)と収益の源泉となる資産を示す商品分類表の投資対象資産(その他資産)とは異なります。
※ 属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※ 商品分類および属性区分の内容については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
④ ファンドの特色