有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第21期(2025/06/17-2025/12/15)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
主として「日本長期成長株集中投資マザーファンド」(以下「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて、日本の上場株式へ投資することにより、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
■商品分類表
(注)本ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・ 追加型・・・一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
・ 国内・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ 株式・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
■属性区分表
(注)本ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
・ その他資産(投資信託証券(株式))・・・目論見書または投資信託約款において、投資信託証券への投資を通じて実質的に株式を投資収益の主たる源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ 年2回・・・目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
・ 日本・・・目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ ファミリーファンド・・・目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
※上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
本ファンドを必要に応じて「年2回決算コース」ということがあります。なお、本書において、文脈上「本ファンド」にマザーファンドを含むことがあります。
委託会社は、受託銀行(後記「(3)ファンドの仕組み 2.ファンドの関係法人 ①委託会社および本ファンドの関係法人の名称および関係業務 c.受託会社」に定義します。以下同じ。)と合意のうえ、金1,000億円を限度として信託金を追加することができます。なお、委託会社は、受託銀行と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。
<ファンドのポイント>
本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。委託会社は、本ファンドおよびマザーファンドの運用をゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント(シンガポール)ピーティーイー・リミテッド(投資顧問会社。以下「GSAMシンガポール」といいます。)に委託します。GSAMシンガポールは運用の権限の委託を受けて、日本株式等の売買執行等を行います。
<ファンドの運用哲学および戦略>景気変動の影響を受けにくく、持続的な成長が期待できる企業に厳選投資することでリターンを追求します。
<持続的な成長企業の選別ポイント>
<投資プロセス>本ファンドはゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの日本株式運用チームが運用を行います。
日本株式運用チームは、500銘柄程度の投資ユニバースから、ボトムアップ手法により確信度の高い25~40銘柄程度*まで組入銘柄を厳選します。

* ただし、市場環境やその他要因により今後変更する可能性があります。
上記がその目的を達成できる保証はありません。また、上記は変更される場合があります。
主として「日本長期成長株集中投資マザーファンド」(以下「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて、日本の上場株式へ投資することにより、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
■商品分類表
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 単位型 追加型 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 | MMF MRF ETF | インデックス型 特殊型 ( ) |
(注)本ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・ 追加型・・・一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
・ 国内・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ 株式・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
■属性区分表
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ | 対象インデックス | 特殊型 |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 ( ) 不動産投信 その他資産 (投資信託証券(株式)) 資産複合 ( ) 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 ( ) | グローバル ( ) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマージング | ファミリーファンド ファンド・オブ・ファンズ | あり ( ) なし | 日経225 TOPIX その他 ( ) | ブル・ベア型 条件付運用型 ロング・ショート型∕絶対収益追求型 その他 ( ) |
(注)本ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
・ その他資産(投資信託証券(株式))・・・目論見書または投資信託約款において、投資信託証券への投資を通じて実質的に株式を投資収益の主たる源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ 年2回・・・目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
・ 日本・・・目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ ファミリーファンド・・・目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
※上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
本ファンドを必要に応じて「年2回決算コース」ということがあります。なお、本書において、文脈上「本ファンド」にマザーファンドを含むことがあります。
委託会社は、受託銀行(後記「(3)ファンドの仕組み 2.ファンドの関係法人 ①委託会社および本ファンドの関係法人の名称および関係業務 c.受託会社」に定義します。以下同じ。)と合意のうえ、金1,000億円を限度として信託金を追加することができます。なお、委託会社は、受託銀行と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。
<ファンドのポイント>
| 1. 長期にわたり持続的な成長が期待できる日本の上場株式に投資します。 2. 個別企業の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。 3. 確信度の高い25~40銘柄程度*に厳選してポートフォリオを構築します。 * ただし、市場環境やその他要因により今後変更する可能性があります。 市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。 |
本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。委託会社は、本ファンドおよびマザーファンドの運用をゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント(シンガポール)ピーティーイー・リミテッド(投資顧問会社。以下「GSAMシンガポール」といいます。)に委託します。GSAMシンガポールは運用の権限の委託を受けて、日本株式等の売買執行等を行います。
<ファンドの運用哲学および戦略>景気変動の影響を受けにくく、持続的な成長が期待できる企業に厳選投資することでリターンを追求します。
<持続的な成長企業の選別ポイント>

<投資プロセス>本ファンドはゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの日本株式運用チームが運用を行います。
日本株式運用チームは、500銘柄程度の投資ユニバースから、ボトムアップ手法により確信度の高い25~40銘柄程度*まで組入銘柄を厳選します。

* ただし、市場環境やその他要因により今後変更する可能性があります。
上記がその目的を達成できる保証はありません。また、上記は変更される場合があります。