有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(平成27年12月4日-平成28年6月2日)
(1)【投資方針】
<基本方針>この投資信託は、信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
<投資対象>「DIAM ツインアクティブ日本株マザーファンド2」受益証券、株価指数先物取引、短期金融資産等を主要投資対象とします。なお、上場投資信託証券(ETF)に投資する場合もあります。
<投資態度>①主として、「DIAM ツインアクティブ日本株マザーファンド2」受益証券(以下、「マザーファンド」ということがあります。)および株価指数先物取引への投資を通じて、国内株式へ実質的に投資し、信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行います。
②マザーファンドにおける国内株式の銘柄選択にあたっては、高い成長性を有するまたは割安な株価水準にある投資魅力度の高い銘柄に投資します。
③基準価額の水準や市場環境等に応じて、国内株式の実質組入比率を機動的に変更(*)することで、国内株式市場全体の上昇時には値上がり益の獲得をめざし、市場下落時には基準価額の下落を一定水準(下値目安値(**))までに抑えることをめざします。なお、下値目安値は、6ヵ月毎の決算日に改定します。
(*)国内株式の実質組入比率の変更は、信託財産の純資産総額の概ね5%~100%の範囲で行います。また、マザーファンドの組入比率は、信託財産の純資産総額の50%程度を基本とします。国内株式の実質組入比率の変更は、原則として株価指数先物取引への投資を通じて行いますが、市場環境や運用状況等によりマザーファンドの組入比率を引き下げる場合があります。
(**)基準価額が下値目安値を下回らないことを委託会社が保証等するものではありません(相場急落時等には、基準価額が下値目安値を下回る場合があります。)。また、当該水準は、委託会社の判断により今後変更する場合があります。
④運用にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社からの投資助言を活用し、実質的な組入銘柄の選定や国内株式の実質組入比率を決定します。
⑤マザーファンドおよび株価指数先物取引への投資に加えて、短期金融資産等(*)に投資を行います。また、上場投資信託証券(ETF)に投資を行う場合があります。
(*)市場環境によっては、残存期間3年以下の債券に投資することがあります。
⑥資金動向、市況動向等によっては上記のような運用が出来ない場合があります。
<基本方針>この投資信託は、信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
<投資対象>「DIAM ツインアクティブ日本株マザーファンド2」受益証券、株価指数先物取引、短期金融資産等を主要投資対象とします。なお、上場投資信託証券(ETF)に投資する場合もあります。
<投資態度>①主として、「DIAM ツインアクティブ日本株マザーファンド2」受益証券(以下、「マザーファンド」ということがあります。)および株価指数先物取引への投資を通じて、国内株式へ実質的に投資し、信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行います。
②マザーファンドにおける国内株式の銘柄選択にあたっては、高い成長性を有するまたは割安な株価水準にある投資魅力度の高い銘柄に投資します。
③基準価額の水準や市場環境等に応じて、国内株式の実質組入比率を機動的に変更(*)することで、国内株式市場全体の上昇時には値上がり益の獲得をめざし、市場下落時には基準価額の下落を一定水準(下値目安値(**))までに抑えることをめざします。なお、下値目安値は、6ヵ月毎の決算日に改定します。
(*)国内株式の実質組入比率の変更は、信託財産の純資産総額の概ね5%~100%の範囲で行います。また、マザーファンドの組入比率は、信託財産の純資産総額の50%程度を基本とします。国内株式の実質組入比率の変更は、原則として株価指数先物取引への投資を通じて行いますが、市場環境や運用状況等によりマザーファンドの組入比率を引き下げる場合があります。
(**)基準価額が下値目安値を下回らないことを委託会社が保証等するものではありません(相場急落時等には、基準価額が下値目安値を下回る場合があります。)。また、当該水準は、委託会社の判断により今後変更する場合があります。
④運用にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社からの投資助言を活用し、実質的な組入銘柄の選定や国内株式の実質組入比率を決定します。
⑤マザーファンドおよび株価指数先物取引への投資に加えて、短期金融資産等(*)に投資を行います。また、上場投資信託証券(ETF)に投資を行う場合があります。
(*)市場環境によっては、残存期間3年以下の債券に投資することがあります。
⑥資金動向、市況動向等によっては上記のような運用が出来ない場合があります。
| 重要な運用方法としてのデリバティブ取引に関する事項 当ファンドにおいては、投資目的を効率的に達成するために、株式関連の派生商品(先物取引等)に原則として、投資を行います。詳しくは、前記ファンド情報 第1ファンドの状況 1ファンドの性格 (1)ファンドの目的及び基本的性格 <ファンドの特色>をご参照ください。この場合、委託会社は最良執行の実現に資する取引相手方を選定し、取引を行います。 |