有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第6期(平成30年9月11日-平成31年3月11日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドの目的
主として日本の上場株式の中から、中長期的に有効と判断される複数の投資テーマにおいて業績拡大やバリュエーション向上が期待される銘柄に投資を行うことにより、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
② ファンドの基本的性格
ファンドは追加型投信/国内/株式に属します。
商品分類については一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき分類しています。
商品分類表
(注)ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっております。
属性区分表
(注)ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっています。
*ファンドは、ファミリーファンド方式で運用されます。このため、組入れている資産を示す属性区分上の投資対象資産(その他資産(投資信託証券(株式)))と収益の源泉となる資産を示す商品分類上の投資対象資産(株式)とが異なります。
※商品分類表および属性区分表に記載された当該ファンドにかかる定義(上記網掛け部分)以外の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
③ 信託金の限度額
信託金の限度額は1兆円です。
ただし、委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
④ ファンドの特色

※ 資金動向および市況動向等によっては、前記のような運用ができない場合があります。
① ファンドの目的
主として日本の上場株式の中から、中長期的に有効と判断される複数の投資テーマにおいて業績拡大やバリュエーション向上が期待される銘柄に投資を行うことにより、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
② ファンドの基本的性格
ファンドは追加型投信/国内/株式に属します。
商品分類については一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき分類しています。
商品分類表
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) |
| 国内 | 株式 | |
| 単位型 | 債券 | |
| 海外 | 不動産投信 | |
| 追加型 | その他資産 | |
| ( ) | ||
| 内外 | 資産複合 |
(注)ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっております。
| 追加型投信 | 一度設定されたファンドであっても、その後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 |
| 国内 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 株式 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
属性区分表
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 |
| 株式 | 年1回 | グローバル | |
| 一般 | |||
| 大型株 | 日本 | ||
| 中小型株 | 年2回 | ||
| 北米 | |||
| 債券 | |||
| 一般 | 年4回 | 欧州 | ファミリー |
| 公債 | ファンド | ||
| 社債 | アジア | ||
| その他債券 | 年6回 | ||
| クレジット属性 | (隔月) | オセアニア | |
| ( ) | |||
| 中南米 | |||
| 不動産投信 | 年12回 | ||
| (毎月) | アフリカ | ファンド・オ | |
| その他資産 | ブ・ファンズ | ||
| (投資信託証券 (株式))* | 中近東(中東) | ||
| 日々 | |||
| 資産複合 | エマージング | ||
| ( ) | |||
| 資産配分固定型 | その他 | ||
| 資産配分変更型 | ( ) |
(注)ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
なお、ファンドが該当する各分類(表の網掛け部分)の定義は以下のとおりとなっています。
| その他資産 (投資信託証券(株式)) | 目論見書または投資信託約款において、組入れている資産が、主として投資信託証券であり、実質的に株式を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 年4回 | 目論見書または投資信託約款において、年4回決算する旨の記載があるものをいいます。 |
| 日本 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| ファミリー ファンド | 目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く)を投資対象として投資するものをいいます。 |
*ファンドは、ファミリーファンド方式で運用されます。このため、組入れている資産を示す属性区分上の投資対象資産(その他資産(投資信託証券(株式)))と収益の源泉となる資産を示す商品分類上の投資対象資産(株式)とが異なります。
※商品分類表および属性区分表に記載された当該ファンドにかかる定義(上記網掛け部分)以外の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
③ 信託金の限度額
信託金の限度額は1兆円です。
ただし、委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
④ ファンドの特色

※ 資金動向および市況動向等によっては、前記のような運用ができない場合があります。