- 有報資料
- 53項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(平成28年4月26日-平成29年4月25日)
(1)【投資方針】
① 主要投資対象
マニュライフ・未来投資戦略マザーファンド(以下、「マザーファンド」といいます。)の受益証券を主要投資対象とします。
② 投資態度
1. マザーファンドを通じて、オルタナティブ・ファンドを主要投資対象として分散投資を行い、リスクの低減を図りつつ、市場環境に左右されにくい絶対収益の獲得をめざして運用を行います。
2. マザーファンドでは、市場環境等の変化に応じて、各投資対象ファンドへの投資割合の見直しを機動的に行います。
3.マザーファンドへの投資割合は原則として高位を保ちます。
4.実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行います。<為替ヘッジあり>実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。<為替ヘッジなし>5.当初の設定日直後、大量の追加設定または解約が発生したとき、金融商品市況の急激な変化が発生または予想されるとき、償還の準備により資金化が必要なとき等、また信託財産の規模によっては上記の運用ができない場合があります。
① 主要投資対象
マニュライフ・未来投資戦略マザーファンド(以下、「マザーファンド」といいます。)の受益証券を主要投資対象とします。
② 投資態度
1. マザーファンドを通じて、オルタナティブ・ファンドを主要投資対象として分散投資を行い、リスクの低減を図りつつ、市場環境に左右されにくい絶対収益の獲得をめざして運用を行います。
2. マザーファンドでは、市場環境等の変化に応じて、各投資対象ファンドへの投資割合の見直しを機動的に行います。
3.マザーファンドへの投資割合は原則として高位を保ちます。
4.実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行います。<為替ヘッジあり>実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。<為替ヘッジなし>5.当初の設定日直後、大量の追加設定または解約が発生したとき、金融商品市況の急激な変化が発生または予想されるとき、償還の準備により資金化が必要なとき等、また信託財産の規模によっては上記の運用ができない場合があります。