- 有報資料
- 47項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(平成28年12月6日-平成29年6月5日)
(1)【投資方針】
投資信託証券を主要投資対象とします。
外国投資法人であるJPモルガン・インベストメント・ファンズ-グローバル・マクロ・オポチュニティーズ・ファンドの投資信託証券(JPMグローバル・マクロ・オポチュニティーズ・ファンド(Iクラス)(円建て、円ヘッジ))への投資を通じて、日本を含む世界各国の株式、債券ならびに通貨に係る取引を含むデリバティブ取引等の幅広い資産(不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。)、コモディティ・インデックスおよび転換証券等を含みます。)に投資を行います。なお、証券投資信託であるマネー・マーケット・マザーファンドの投資信託証券への投資も行います。
当ファンドの運用目標を達成するため、投資対象ファンドの具体的な投資先を重視して、グローバルなマクロ環境に関する複数の投資テーマに沿った投資戦略を組み合わせた運用で長期の実績を有するJPモルガン・アセット・マネジメント(UK)リミテッドが運用を行う「JPモルガン・インベストメント・ファンズ-グローバル・マクロ・オポチュニティーズ・ファンド」の投資信託証券(JPMグローバル・マクロ・オポチュニティーズ・ファンド(Iクラス)(円建て、円ヘッジ))を選定しました。
また、余裕資金の運用については、取得・処分に係る利便性および余裕資金運用に適する資産を投資対象としていることを重視し、「マネー・マーケット・マザーファンド」を選定しました。
外国投資法人の投資信託証券への投資は、高位を維持することを基本とします。
外国投資法人において、ユーロ以外の通貨建て資産に投資する部分について、各当該通貨売りユーロ買いの為替取引を行うことがあります。また、投資する投資信託証券においては、原則として当該投資信託証券の純資産総額をユーロ換算した額とほぼ同額程度のユーロ売り円買いの為替取引を行い、円に対するユーロの為替変動リスクの低減をはかります。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
投資信託証券を主要投資対象とします。
外国投資法人であるJPモルガン・インベストメント・ファンズ-グローバル・マクロ・オポチュニティーズ・ファンドの投資信託証券(JPMグローバル・マクロ・オポチュニティーズ・ファンド(Iクラス)(円建て、円ヘッジ))への投資を通じて、日本を含む世界各国の株式、債券ならびに通貨に係る取引を含むデリバティブ取引等の幅広い資産(不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。)、コモディティ・インデックスおよび転換証券等を含みます。)に投資を行います。なお、証券投資信託であるマネー・マーケット・マザーファンドの投資信託証券への投資も行います。
当ファンドの運用目標を達成するため、投資対象ファンドの具体的な投資先を重視して、グローバルなマクロ環境に関する複数の投資テーマに沿った投資戦略を組み合わせた運用で長期の実績を有するJPモルガン・アセット・マネジメント(UK)リミテッドが運用を行う「JPモルガン・インベストメント・ファンズ-グローバル・マクロ・オポチュニティーズ・ファンド」の投資信託証券(JPMグローバル・マクロ・オポチュニティーズ・ファンド(Iクラス)(円建て、円ヘッジ))を選定しました。
また、余裕資金の運用については、取得・処分に係る利便性および余裕資金運用に適する資産を投資対象としていることを重視し、「マネー・マーケット・マザーファンド」を選定しました。
外国投資法人の投資信託証券への投資は、高位を維持することを基本とします。
外国投資法人において、ユーロ以外の通貨建て資産に投資する部分について、各当該通貨売りユーロ買いの為替取引を行うことがあります。また、投資する投資信託証券においては、原則として当該投資信託証券の純資産総額をユーロ換算した額とほぼ同額程度のユーロ売り円買いの為替取引を行い、円に対するユーロの為替変動リスクの低減をはかります。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。