- 有報資料
- 47項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(平成29年3月18日-平成30年3月19日)
(1)【投資方針】
①別に定める親投資信託(注)(以下「マザーファンド」といいます。)を主要投資対象とします。なお、株式等に直接投資することがあります。
今後、投資対象となるマザーファンドが追加または変更になる場合があります。ただし、同種の運用戦略のものに限ります。
(注)「別に定める親投資信託」とは、次のものとします。
・日本株MNマザーファンド
②マザーファンドを通じて主としてわが国の株式に投資するとともに、わが国の株価指数先物取引の売建てを行うことにより、株式市場の変動リスクを低減し、信託財産の安定した成長を目指します。
・わが国の株式の実質的な運用にあたっては、アクティブ運用を行います。
・実質的な株式の運用にあたっては、「ファンダメンタル価値対比割安なバリュー銘柄」と「将来収益への成長期待が高いグロース銘柄」を中心に投資します。
・わが国の株式への実質投資とともに、株式市場の変動リスクを低減することを目的として、実質的にわが国の株価指数先物取引(主としてTOPIX先物)の売建てを行います。
※今後、投資対象となるマザーファンドが追加または変更になる場合があります。ただし、同種の運用戦略のものに限ります。
③わが国の株式(マザーファンドの信託財産に属する株式のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含む。)への投資は、原則として信託財産総額の50%以上とします。株式以外の資産(マザーファンドの信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含む。)への投資は、原則として信託財産総額の50%以下とします。
④資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
①別に定める親投資信託(注)(以下「マザーファンド」といいます。)を主要投資対象とします。なお、株式等に直接投資することがあります。
今後、投資対象となるマザーファンドが追加または変更になる場合があります。ただし、同種の運用戦略のものに限ります。
(注)「別に定める親投資信託」とは、次のものとします。
・日本株MNマザーファンド
②マザーファンドを通じて主としてわが国の株式に投資するとともに、わが国の株価指数先物取引の売建てを行うことにより、株式市場の変動リスクを低減し、信託財産の安定した成長を目指します。
・わが国の株式の実質的な運用にあたっては、アクティブ運用を行います。
・実質的な株式の運用にあたっては、「ファンダメンタル価値対比割安なバリュー銘柄」と「将来収益への成長期待が高いグロース銘柄」を中心に投資します。
・わが国の株式への実質投資とともに、株式市場の変動リスクを低減することを目的として、実質的にわが国の株価指数先物取引(主としてTOPIX先物)の売建てを行います。
※今後、投資対象となるマザーファンドが追加または変更になる場合があります。ただし、同種の運用戦略のものに限ります。
③わが国の株式(マザーファンドの信託財産に属する株式のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含む。)への投資は、原則として信託財産総額の50%以上とします。株式以外の資産(マザーファンドの信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含む。)への投資は、原則として信託財産総額の50%以下とします。
④資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。