有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(2024/06/18-2025/06/16)

【提出】
2025/09/09 9:55
【資料】
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【項目】
181項目
(4) 【設定及び解約の実績】

設定数量(口)解約数量(口)
第1計算期間2,867,193,216117,139,415
第2計算期間2,980,382,5831,019,368,476
第3計算期間2,731,635,3381,280,509,751
第4計算期間3,775,885,4381,785,574,418
第5計算期間2,128,271,2462,663,324,439
第6計算期間2,488,303,0561,752,829,196
第7計算期間1,947,250,9121,693,734,159
第8計算期間3,716,226,5583,033,069,088
第9計算期間1,965,081,8371,648,641,476

(注)当初設定数量は1,000,000口です。

(参考)マザーファンド ストックインデックス225・マザーファンド

(1) 投資状況 (2025年6月30日現在)
投資状況

投資資産の種類時価(円)投資比率(%)
株式395,597,150,00098.96
内 日本395,597,150,00098.96
コール・ローン、その他の資産(負債控除後)4,169,978,7331.04
純資産総額399,767,128,733100.00

その他の資産の投資状況

投資資産の種類時価(円)投資比率(%)
株価指数先物取引(買建)4,132,020,0001.03
内 日本4,132,020,0001.03

(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
(注2)投資資産の内書きの時価および投資比率は、当該資産の地域別の内訳です。
(注3)株価指数先物取引の時価については、原則として当該日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段または最終相場で評価しています。このような時価が発表されていない場合には、当該日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しています。

(2) 投資資産 (2025年6月30日現在)
① 投資有価証券の主要銘柄
イ.主要銘柄の明細

銘柄名地域種類業種株数、口数 または 額面金額簿価単価 簿価 (円)評価単価 時価 (円)投資 比率 (%)
1ファーストリテイリング日本株式小売業780,00045,877.28
35,784,279,372
49,520.00
38,625,600,000
9.66
2アドバンテスト日本株式電気機器2,600,0006,291.70
16,358,446,400
10,655.00
27,703,000,000
6.93
3東京エレクトロン日本株式電気機器975,00022,802.87
22,232,798,340
27,680.00
26,988,000,000
6.75
4ソフトバンクグループ日本株式情報・通信業1,950,0008,306.46
16,197,613,440
10,515.00
20,504,250,000
5.13
5KDDI日本株式情報・通信業3,900,0002,404.52
9,377,656,560
2,480.00
9,672,000,000
2.42
6リクルートホールディングス日本株式サービス業975,0009,095.80
8,868,411,600
8,535.00
8,321,625,000
2.08
7T D K日本株式電気機器4,875,0001,748.20
8,522,523,000
1,695.50
8,265,562,500
2.07
8信越化学日本株式化学1,625,0005,587.97
9,080,460,900
4,772.00
7,754,500,000
1.94
9コナミグループ日本株式情報・通信業325,00014,619.62
4,751,377,280
22,815.00
7,414,875,000
1.85
10中外製薬日本株式医薬品975,0006,814.00
6,643,650,000
7,525.00
7,336,875,000
1.84
11テ ル モ日本株式精密機器2,600,0002,686.11
6,983,894,720
2,650.00
6,890,000,000
1.72
12NTTデータグループ日本株式情報・通信業1,625,0002,500.93
4,064,027,100
3,999.00
6,498,375,000
1.63
13ファナック日本株式電気機器1,625,0003,841.30
6,242,126,000
3,940.00
6,402,500,000
1.60
14ソニーグループ日本株式電気機器1,625,0002,726.70
4,430,904,000
3,730.00
6,061,250,000
1.52
15ダイキン工業日本株式機械325,00017,724.22
5,760,374,680
17,025.00
5,533,125,000
1.38
16バンダイナムコHLDGS日本株式その他製品975,0003,479.10
3,392,128,200
5,171.00
5,041,725,000
1.26
17日東電工日本株式化学1,625,0002,444.36
3,972,099,200
2,791.50
4,536,187,500
1.13
18任 天 堂日本株式その他製品325,0007,958.32
2,586,457,080
13,880.00
4,511,000,000
1.13
19京 セ ラ日本株式電気機器2,600,0001,712.43
4,452,327,360
1,733.50
4,507,100,000
1.13
20トヨタ自動車日本株式輸送用機器1,625,0002,609.01
4,239,652,200
2,493.00
4,051,125,000
1.01
21セコム日本株式サービス業650,0005,450.92
3,543,099,960
5,183.00
3,368,950,000
0.84
22第一三共日本株式医薬品975,0004,786.88
4,667,212,948
3,365.00
3,280,875,000
0.82
23トレンドマイクロ日本株式情報・通信業325,0008,973.40
2,916,357,600
9,977.00
3,242,525,000
0.81
24豊田通商日本株式卸売業975,0002,620.13
2,554,634,160
3,269.00
3,187,275,000
0.80
25富士フイルムHLDGS日本株式化学975,0003,668.59
3,576,877,380
3,142.00
3,063,450,000
0.77
26東京海上HD日本株式保険業487,5005,200.95
2,535,465,450
6,111.00
2,979,112,500
0.75
27三菱商事日本株式卸売業975,0002,848.92
2,777,699,940
2,888.00
2,815,800,000
0.70
28HOYA日本株式精密機器162,50018,903.70
3,071,851,400
17,155.00
2,787,687,500
0.70
29ディスコ日本株式機械65,00035,078.94
2,280,131,272
42,630.00
2,770,950,000
0.69
30本田技研日本株式輸送用機器1,950,0001,525.28
2,974,306,920
1,394.50
2,719,275,000
0.68

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の時価の比率です。

ロ.投資有価証券の種類別投資比率

投資有価証券の種類投資比率
株式98.96%
合計98.96%

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該有価証券の時価の比率です。

ハ.投資株式の業種別投資比率

業種投資比率
水産・農林業0.07%
鉱業0.07%
建設業1.67%
食料品2.88%
繊維製品0.10%
パルプ・紙0.06%
化学5.49%
医薬品5.42%
石油・石炭製品0.20%
ゴム製品0.64%
ガラス・土石製品0.56%
鉄鋼0.05%
非鉄金属1.20%
金属製品0.01%
機械4.63%
電気機器26.48%
輸送用機器3.60%
精密機器3.17%
その他製品2.98%
電気・ガス業0.17%
陸運業0.89%
海運業0.39%
空運業0.26%
情報・通信業13.39%
卸売業3.16%
小売業12.70%
銀行業0.76%
証券、商品先物取引業0.16%
保険業1.28%
その他金融業0.82%
不動産業1.20%
サービス業4.49%
合計98.96%

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該業種の時価の比率です。

② 投資不動産物件

該当事項はありません。

③ その他投資資産の主要なもの
(単位:円)

種類地域資産名買建/
売建
数量簿価時価投資 比率
株価指数先物取引日本NK225 先物 0709月買建1023,927,572,1004,132,020,0001.03%

(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
(注2)株価指数先物取引の時価については、原則として当該日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段または最終相場で評価しています。このような時価が発表されていない場合には、当該日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しています。

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