有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第3期(平成30年5月11日-平成30年11月12日)
(1)【投資方針】
a.基本方針
本ファンドは、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
b.本ファンドの運用方針
・主としてマザーファンド受益証券に投資し、原則として、その組入比率は高位に保ちます(ただし、投資環境等により、当該受益証券の組入比率を引き下げる場合もあります。)。
・信託財産は、マザーファンドを通じて主として日本の上場株式(これに準ずるものを含みます。)に投資します。株式への実質投資割合(マザーファンドおよび本ファンドでの現物投資および有価証券先物取引等を含みます。)は、原則として高位に保ちます。
・TOPIX(配当なし)をベンチマークとし、長期的にこれを上回る投資成果を獲得することを目的とします。
・計量分析を用いて投資対象のリターン予測を行うと同時に、ポートフォリオのリスク・リターン特性の最適化プロセスを経ることによりリスク管理を行い、信託財産の長期的な成長をめざします。
・投資状況に応じ、マザーファンドと同様に株式等への直接の投資により運用を行うこともあります。
・市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
c.マザーファンドの運用方針
・TOPIXを運用上のベンチマークとし、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自の計量モデルを用いたアクティブ運用により銘柄選択等を行い、付加価値の追求をめざします。ここでいう「TOPIX(Tokyo Stock Price Index、東証株価指数)」とは、東京証券取引所第一部全銘柄基準時(1968年1月4日終値)の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。なお、TOPIXには、配当を含む指数と配当を含まない指数がありますが、本マザーファンドのベンチマークとしては、配当を含まない指数を採用しております。
・企業業績情報等を取り入れ、株式の割高・割安を的確に把握するよう努め、投資判断に役立てます。
・市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
なお、本ファンドおよびマザーファンドでは、運用の効率化を図るため、関連会社に運用の指図にかかる権限を以下の通り委託します。
a.基本方針
本ファンドは、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
b.本ファンドの運用方針
・主としてマザーファンド受益証券に投資し、原則として、その組入比率は高位に保ちます(ただし、投資環境等により、当該受益証券の組入比率を引き下げる場合もあります。)。
・信託財産は、マザーファンドを通じて主として日本の上場株式(これに準ずるものを含みます。)に投資します。株式への実質投資割合(マザーファンドおよび本ファンドでの現物投資および有価証券先物取引等を含みます。)は、原則として高位に保ちます。
・TOPIX(配当なし)をベンチマークとし、長期的にこれを上回る投資成果を獲得することを目的とします。
・計量分析を用いて投資対象のリターン予測を行うと同時に、ポートフォリオのリスク・リターン特性の最適化プロセスを経ることによりリスク管理を行い、信託財産の長期的な成長をめざします。
・投資状況に応じ、マザーファンドと同様に株式等への直接の投資により運用を行うこともあります。
・市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
c.マザーファンドの運用方針
・TOPIXを運用上のベンチマークとし、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自の計量モデルを用いたアクティブ運用により銘柄選択等を行い、付加価値の追求をめざします。ここでいう「TOPIX(Tokyo Stock Price Index、東証株価指数)」とは、東京証券取引所第一部全銘柄基準時(1968年1月4日終値)の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。なお、TOPIXには、配当を含む指数と配当を含まない指数がありますが、本マザーファンドのベンチマークとしては、配当を含まない指数を採用しております。
・企業業績情報等を取り入れ、株式の割高・割安を的確に把握するよう努め、投資判断に役立てます。
・市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
なお、本ファンドおよびマザーファンドでは、運用の効率化を図るため、関連会社に運用の指図にかかる権限を以下の通り委託します。
| 委託先の名称 | 委託先の所在地 | 委託の内容 | 委託にかかる費用 | |
| ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー (GSAMニューヨーク) | アメリカ合衆国ニューヨーク州ニューヨーク市 | 日本株式の運用(デリバティブ取引等に係る運用を含みます。) | 別に定める取り決めに基づく金額が委託会社から原則として毎月支払われるものとし、信託財産からの直接的な支払いは行いません。 |