有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第6期(2022/05/11-2023/05/10)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドは、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行うことを基本とします。
信託金の限度額は2,500億円です。
② ファンドの商品分類※は、追加型投信/内外/株式です。
※一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づきます。
<商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)>
<属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)>
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
<ファンドが該当する商品分類の定義>
<ファンドが該当する属性区分の定義>
ファンドは、マザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式を主要投資対象とします。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産は異なります。
(注)ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のインターネット・ホームページ(https://www.toushin.or.jp)で閲覧できます。
③ ファンドの特色
a 主に世界のプレミアム・ブランド企業の株式に投資します
プレミアム・ブランド:選ばれた企業のみが有するブランド力
プレミアムとは?
上等な、上質な、(他より)高価なという意味で使われます。
プレミアム・ブランド企業とは?
プレミアム・ブランド企業とは、流行を創造するデザインや最高品質などに基づくブランド力により、消費者に幸福感、優越感などの感情をもたらすことができる商品・サービス(プレミアム・ブランド商品・サービス)を提供している企業を指します。プレミアム・ブランドは、選ばれた企業のみが有するブランド力であり、一般的にプレミアム・ブランド商品・サービスは高価格でも消費者に受け入れられています。
※上記銘柄は、ファンドの投資対象候補銘柄(2023年5月末日現在)の一例を紹介するものです。また、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。実際の投資対象は、これら銘柄例に限るものではなく、また投資しない場合があります。写真はイメージです。
プレミアム・ブランド企業の強み~高価格・高収益
「プレミアム・ブランド」価値は、容易に形成できるものではないため、新規参入が難しい分野です。
このため、プレミアム・ブランド企業は価格競争に巻き込まれることが少なく、高価格・高収益を実現する企業が多く見られます。
通常、一般企業の場合、競合他社が参入してくると値下げ競争が発生します。特に先進国企業は、人件費などが割安な新興成長国企業による値下げ競争に巻き込まれる傾向にあります。
プレミアム・ブランド企業と一般企業の収益構造のちがい(イメージ図)
※上記はあくまでもプレミアム・ブランド企業と一般企業の収益構造のちがいについてご理解いただくためのイメージ図であり、実際の状況とは異なる場合があります。また、すべてがイメージ図に該当するとは限りません。
○主として世界各国の企業からプレミアム・ブランド企業を選別し、個別銘柄のファンダメンタルズ分析により成長力のあるプレミアム・ブランド企業の株式に投資することで信託財産の成長を目指します。
○個別企業分析にあたっては、ピクテ・グループの企業調査情報の提供を受け、ボトムアップ・アプローチを重視した運用を行います。
b 特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します
○特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資を基本とし、リスク分散を図ります。
○実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。
<マザーファンドの投資プロセス>
※投資プロセスは、2023年5月末日現在のものであり、今後変更される場合があります。
c ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません
○ご購入時の購入手数料、ご換金時の換金手数料はかかりません。
※資金動向、市況動向等によっては前記のような運用ができない場合があります。
① ファンドは、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行うことを基本とします。
信託金の限度額は2,500億円です。
② ファンドの商品分類※は、追加型投信/内外/株式です。
※一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づきます。
<商品分類表(ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。)>
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | |||
単位型
| 国内 海外
|
不動産投信 その他資産 資産複合 |
<属性区分表(ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。)>
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ | |||||
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 不動産投信
|
年2回 年4回 年6回(隔月) 年12回(毎月) 日々 その他 |
北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東(中東) エマージング |
ファンド ・オブ・ ファンズ | あり
|
<ファンドが該当する商品分類の定義>
| 商品分類 | 定義 | |
| 単位型・追加型 | 追加型投信 | 一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 |
| 投資対象地域 | 内外 | 目論見書または投資信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 投資対象資産 (収益の源泉) | 株式 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
<ファンドが該当する属性区分の定義>
| 属性区分 | 定義 | |
| 投資対象資産 | その他資産 (投資信託証券 (株式)) | 目論見書または投資信託約款において、株式、債券および不動産投信以外の資産(ファミリーファンド方式による投資信託証券)を通じて、主として株式に投資する旨の記載があるものをいいます。 |
| 決算頻度 | 年1回 | 目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。 |
| 投資対象地域 | グローバル (日本を含む) | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が世界(日本を含みます)の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 投資形態 | ファミリー ファンド | 目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除きます。)を投資対象として投資するものをいいます。 |
| 為替ヘッジ | なし | 目論見書または投資信託約款において、原則として為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。 |
ファンドは、マザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式を主要投資対象とします。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産は異なります。
(注)ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のインターネット・ホームページ(https://www.toushin.or.jp)で閲覧できます。
③ ファンドの特色
a 主に世界のプレミアム・ブランド企業の株式に投資します
プレミアム・ブランド:選ばれた企業のみが有するブランド力
プレミアムとは?
上等な、上質な、(他より)高価なという意味で使われます。
プレミアム・ブランド企業とは?
プレミアム・ブランド企業とは、流行を創造するデザインや最高品質などに基づくブランド力により、消費者に幸福感、優越感などの感情をもたらすことができる商品・サービス(プレミアム・ブランド商品・サービス)を提供している企業を指します。プレミアム・ブランドは、選ばれた企業のみが有するブランド力であり、一般的にプレミアム・ブランド商品・サービスは高価格でも消費者に受け入れられています。
※上記銘柄は、ファンドの投資対象候補銘柄(2023年5月末日現在)の一例を紹介するものです。また、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。実際の投資対象は、これら銘柄例に限るものではなく、また投資しない場合があります。写真はイメージです。
プレミアム・ブランド企業の強み~高価格・高収益
「プレミアム・ブランド」価値は、容易に形成できるものではないため、新規参入が難しい分野です。
このため、プレミアム・ブランド企業は価格競争に巻き込まれることが少なく、高価格・高収益を実現する企業が多く見られます。
通常、一般企業の場合、競合他社が参入してくると値下げ競争が発生します。特に先進国企業は、人件費などが割安な新興成長国企業による値下げ競争に巻き込まれる傾向にあります。
プレミアム・ブランド企業と一般企業の収益構造のちがい(イメージ図)
※上記はあくまでもプレミアム・ブランド企業と一般企業の収益構造のちがいについてご理解いただくためのイメージ図であり、実際の状況とは異なる場合があります。また、すべてがイメージ図に該当するとは限りません。
○主として世界各国の企業からプレミアム・ブランド企業を選別し、個別銘柄のファンダメンタルズ分析により成長力のあるプレミアム・ブランド企業の株式に投資することで信託財産の成長を目指します。
○個別企業分析にあたっては、ピクテ・グループの企業調査情報の提供を受け、ボトムアップ・アプローチを重視した運用を行います。
b 特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します
○特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資を基本とし、リスク分散を図ります。
○実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。
<マザーファンドの投資プロセス>
※投資プロセスは、2023年5月末日現在のものであり、今後変更される場合があります。
c ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません
○ご購入時の購入手数料、ご換金時の換金手数料はかかりません。
※資金動向、市況動向等によっては前記のような運用ができない場合があります。