- 有報資料
- 65項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第5期(令和3年9月16日-令和4年9月15日)
(1)【投資方針】
イ 基本方針
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより、信託財産の成長を目指して運用を行います。
ロ 投資態度
(イ)主として、投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資することにより、長期的な視点の基に各ファンド以下の運用を行います。
(1安定重視型)安定的な収益の確保と信託財産の安定的な成長を目指して運用を行います。
(2やや安定型)安定的な収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行います。
(3バランス型)信託財産の成長と安定的な収益の確保の両方をバランスよく目指す運用を行います。
(4やや成長型)信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行います。
(5成長重視型)信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。
(ⅰ)主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、為替ヘッジ付き先進国債券(除く日本)、新興国債券に投資します。
(ⅱ)投資対象とする投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は追加・入替えも行います。
(ロ)イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定します。
(ⅰ)基本資産配分比率は、各資産の期待収益率やリスク(標準偏差)および資産間の相関係数等を推計・最適化して算出します。
(ハ)実質組入外貨建資産については、投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
(ニ)投資信託証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。
(ホ)資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。




イ 基本方針
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより、信託財産の成長を目指して運用を行います。
ロ 投資態度
(イ)主として、投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資することにより、長期的な視点の基に各ファンド以下の運用を行います。
(1安定重視型)安定的な収益の確保と信託財産の安定的な成長を目指して運用を行います。
(2やや安定型)安定的な収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行います。
(3バランス型)信託財産の成長と安定的な収益の確保の両方をバランスよく目指す運用を行います。
(4やや成長型)信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行います。
(5成長重視型)信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。
(ⅰ)主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、為替ヘッジ付き先進国債券(除く日本)、新興国債券に投資します。
(ⅱ)投資対象とする投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は追加・入替えも行います。
(ロ)イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定します。
(ⅰ)基本資産配分比率は、各資産の期待収益率やリスク(標準偏差)および資産間の相関係数等を推計・最適化して算出します。
(ハ)実質組入外貨建資産については、投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
(ニ)投資信託証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。
(ホ)資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。



