有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第6期(2022/01/27-2023/01/26)
(1)【投資方針】
TOPIXマザーファンド受益証券、外国株式インデックスマザーファンド受益証券、新興国株式インデックスマザーファンド受益証券、日本債券インデックスマザーファンド受益証券、外国債券インデックスマザーファンド受益証券、新興国債券インデックスマザーファンド受益証券、東証REIT指数マザーファンド受益証券およびMUAM G-REITマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として各マザーファンドの対象インデックスに採用されている、日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行い、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をマイライフサイクル指数 1970s/1980s/1990sの変動率に連動させることを目的とした運用を行います。このほか、日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含みます。以下同じ。)、公社債および上場投資信託証券(不動産投資信託証券を含みます。)に直接投資することがあります。
なお、各マザーファンドは、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)、NOMURA-BPI総合、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)、JPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイド(円換算ベース)、東証REIT指数(配当込み)およびS&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)を対象インデックスとし、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を各対象インデックスの変動率に一致させることを目的とした運用を行うものです。
国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内不動産投資信託証券および先進国不動産投資信託証券への実質的な投資割合は、期間の経過に応じて逓減する目標リスク水準に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、マイライフサイクル指数 1970s/1980s/1990sの各資産の構成比率となるよう運用を行います。
マザーファンド受益証券の組入比率は高位を維持することを基本とします。
マイライフサイクル指数 1970s/1980s/1990sとの連動を維持するため、先物取引等を利用し、株式、公社債および不動産投資信託証券の実質投資比率が100%を超える場合があります。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
TOPIXマザーファンド受益証券、外国株式インデックスマザーファンド受益証券、新興国株式インデックスマザーファンド受益証券、日本債券インデックスマザーファンド受益証券、外国債券インデックスマザーファンド受益証券、新興国債券インデックスマザーファンド受益証券、東証REIT指数マザーファンド受益証券およびMUAM G-REITマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として各マザーファンドの対象インデックスに採用されている、日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行い、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をマイライフサイクル指数 1970s/1980s/1990sの変動率に連動させることを目的とした運用を行います。このほか、日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含みます。以下同じ。)、公社債および上場投資信託証券(不動産投資信託証券を含みます。)に直接投資することがあります。
なお、各マザーファンドは、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)、NOMURA-BPI総合、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)、JPモルガンGBI‐EMグローバル・ダイバーシファイド(円換算ベース)、東証REIT指数(配当込み)およびS&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)を対象インデックスとし、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を各対象インデックスの変動率に一致させることを目的とした運用を行うものです。
国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内不動産投資信託証券および先進国不動産投資信託証券への実質的な投資割合は、期間の経過に応じて逓減する目標リスク水準に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、マイライフサイクル指数 1970s/1980s/1990sの各資産の構成比率となるよう運用を行います。
マザーファンド受益証券の組入比率は高位を維持することを基本とします。
マイライフサイクル指数 1970s/1980s/1990sとの連動を維持するため、先物取引等を利用し、株式、公社債および不動産投資信託証券の実質投資比率が100%を超える場合があります。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。