有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(令和3年2月25日-令和4年2月24日)

(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ブラックロック・ベストバランス戦略ファンド(年1回決算型)(以下「当ファンド」または「ファンド」といいます。)は、信託財産の中長期的な成長を目標に運用を行います。
② 当ファンドは、追加型証券投資信託であり、追加型投信/内外/資産複合に属しています。下記は、一般社団法人投資信託協会の「商品分類に関する指針」に基づき当ファンドが該当する商品分類・属性区分を網掛け表示しています。
<商品分類表>

単位型・追加型	投資対象地域	投資対象資産(収益の源泉)
単位型投信 追加型投信	国内 海外 内外	株式 債券 不動産投信 その他資産( ) 資産複合

<属性区分表>

投資対象資産	決算頻度	投資対象地域	投資形態	為替ヘッジ
株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 不動産投信 その他資産 (投資信託証券(ETF(資産複合(債券、株式、不動産投資信託)、資産配分変更型))) 資産複合 資産配分固定型 資産配分変更型	年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他	グローバル (日本を含む) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマージング	ファミリーファンド ファンド・オブ・ ファンズ	あり (限定ヘッジ) なし

<各分類および区分の定義>Ⅰ.商品分類

単位型投信・追加型投信の区分	追加型投信	一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいう。
投資対象地域による区分	内外	目論見書または投資信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいう。
投資対象資産による区分	資産複合	目論見書または投資信託約款において、債券、株式、不動産投資信託(リート)等の資産のうち複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいう。

Ⅱ.属性区分

投資対象資産による属性区分	その他資産(投資信託証券(ETF(資産複合(債券、株式、不動産投資信託)、資産配分変更型)))	目論見書または投資信託約款において、主として投資信託証券に投資する旨の記載があるものをいう。ただし、当ファンドは、投資信託証券(親投資信託)を通じて主として上場投資信託(ETF)に投資を行い、実質的に債券、株式、リート等の資産のうち複数の資産に投資する。 また、複合資産を投資対象とし、組入比率については、機動的な変更を行う旨の記載があるものもしくは固定的とする旨の記載のないものをいう。
決算頻度による属性区分	年1回	目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいう。
投資対象地域による属性区分	グローバル (日本を含む)	目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が世界(日本を含む)の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。
投資形態による属性区分	ファミリーファンド	目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいう。
為替ヘッジによる属性区分	為替ヘッジあり (限定ヘッジ)	目論見書または投資信託約款において、為替のフルヘッジまたは一部の資産に為替のヘッジを行う旨の記載があるものをいう。なお、「為替ヘッジ」とは、対円での為替リスクに対するヘッジの有無をいう。

上記は、一般社団法人投資信託協会の定義を基に委託会社が作成したものを含みます。なお、上記以外の商品分類・属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
③ 信託金の限度額は、1兆円です。ただし、委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
※当ファンドの運用戦略に適した運用規模・運用効率を勘案し、市場環境や資金流入の動向に応じて信託金の限度額を下回る段階で購入申込の受付を停止する場合があります。
④ ファンドの特色