有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(平成30年2月9日-平成30年11月30日)
(1)【投資方針】
イ 基本方針
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本の取引所に上場している株式に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
ロ 投資態度
(イ)マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に以下のような運用を行います。
・日本の取引所に上場している株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
・銘柄選択にあたっては、各企業との対話や独自の調査に基づき、各企業のESG※への取組みに関する変化の可能性を評価します。その上で、計量モデルに基づき、幅広い銘柄に分散投資するポートフォリオを構築します。
※環境、社会およびコーポレート・ガバナンスを指します。
・運用の効率化を図るため、株価指数先物取引等を活用することがあります。このため株式の時価総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が信託財産の純資産総額を超えることがあります。
(ロ)株式以外の資産(他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含みます。)への投資割合は、原則として信託財産総額の50%以下とします。
(ハ)マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。
(ニ)資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
イ 基本方針
当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本の取引所に上場している株式に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
ロ 投資態度
(イ)マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に以下のような運用を行います。
・日本の取引所に上場している株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
・銘柄選択にあたっては、各企業との対話や独自の調査に基づき、各企業のESG※への取組みに関する変化の可能性を評価します。その上で、計量モデルに基づき、幅広い銘柄に分散投資するポートフォリオを構築します。
※環境、社会およびコーポレート・ガバナンスを指します。
・運用の効率化を図るため、株価指数先物取引等を活用することがあります。このため株式の時価総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が信託財産の純資産総額を超えることがあります。
(ロ)株式以外の資産(他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含みます。)への投資割合は、原則として信託財産総額の50%以下とします。
(ハ)マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。
(ニ)資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。