- 有報資料
- 53項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(平成31年2月26日-令和2年2月25日)
(1)【投資方針】
①基本方針
当ファンドは、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
②投資対象
日本株式リサーチ・マーケット・ニュートラル マザーファンド(以下「マザーファンド」という場合があります。)の受益証券を主要投資対象とします。
③投資態度
イ.マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてわが国の金融商品取引所等に上場している株式に投資するとともに、株式市場全体の変動に起因する投資信託財産の価格変動リスクを軽減するため、保有株式評価総額に概ね相当する株価指数先物取引の売建てを行います。
ロ.株式の投資にあたっては、社会や産業構造の変化等に着目した投資テーマに沿って銘柄を選択し、ポートフォリオを構築します。
ハ.株式以外の資産への実質投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
ニ.資金動向、市況動向の急激な変化が生じたとき等並びに投資信託財産の規模によっては、上記の運用ができない場合があります。
①基本方針
当ファンドは、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
②投資対象
日本株式リサーチ・マーケット・ニュートラル マザーファンド(以下「マザーファンド」という場合があります。)の受益証券を主要投資対象とします。
③投資態度
イ.マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてわが国の金融商品取引所等に上場している株式に投資するとともに、株式市場全体の変動に起因する投資信託財産の価格変動リスクを軽減するため、保有株式評価総額に概ね相当する株価指数先物取引の売建てを行います。
ロ.株式の投資にあたっては、社会や産業構造の変化等に着目した投資テーマに沿って銘柄を選択し、ポートフォリオを構築します。
ハ.株式以外の資産への実質投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
ニ.資金動向、市況動向の急激な変化が生じたとき等並びに投資信託財産の規模によっては、上記の運用ができない場合があります。